分析マッピング
分析マッピングを使用することにより、受発注処理で元帳転記を実行するときに SunSystems 受発注処理モジュールから元帳分析要素へ情報を自動的に転送できます。
受発注処理元帳の転記によって、SunSystems 財務モジュール内に仕訳が自動的に作成されます。分析構成設定 (ANS) の設定に基づいて、割り当てられている最多 10 個の分析要素を仕訳に含めることができます。これらは元帳分析とも呼ばれます。仕訳を手動で入力する場合は、ユーザーがこれら 10 個の分析要素に分析データ (分析コードまたは妥当性検査が行われないその他のデータ) を入力できます。これに対して、受発注処理モジュールから仕訳が作成される場合は、システムが 10 個の分析要素に分析データを自動的に入力します。仕訳の 10 個の各分析要素にどのようなデータを入力するのかを分析マッピングで定義します。
10 個の元帳分析をそれぞれ個別にマッピングする必要があります。分析データの元データには、取引分析または取引に関連する静的データを使用できます。「使用可能な受発注処理のマッピング元データ」を参照してください。
元帳転記が必要になる受発注処理モジュールごとに個別のマッピングを定義する必要があります。仕入、売上、在庫 (在庫オーダー)、受領、出庫、外部ビジネス行インポートごとに定義します。たとえば、仕入モジュールで生成される元帳転記では、仕入先コード、商品コード、コストセンターコードを元帳転記分析コードのフィールド [1]、[2]、[3] に入力します。売上モジュールで生成される元帳転記では、顧客コード、販売エリアコード、コストセンターコードを分析コードのフィールド [1]、[5]、[3] に入力します。
分析マッピングを使用する主な利点は、財務モジュールに転送するためだけに、システムの別の場所に保存される分析詳細を受発注処理取引の分析要素で管理する必要がないことです。詳細情報をインターフェイスの一部として直接簡単にマッピングできます。たとえば、元帳取引に商品コードを転送するために、受発注処理取引の分析要素で商品コードを管理する必要はありません。マッピングで受発注処理取引から直接選択するだけです (受発注処理取引に項目が含まれていることが条件です)。
分析マッピングを作成するには、元帳設定への分析マッピング (ANM) を使用します。
以下の項目を指定して分析マッピングを定義します。
- マッピング先の元帳取引分析要素
- マッピング先の要素に転送するマッピング元データ
- マッピング元データが分析可能エンティティ (マッピング元の分析要素など) を参照しているかどうか
使用可能な受発注処理マッピング元データ
受発注処理モジュールの多数の元データの中から、10 個の元帳取引分析コードのいずれかに割り当てるデータを選択できます。マッピング元データのリストは分析ディレクトリと呼ばれます。各ディレクトリは、財務モジュールに転送できるデータのタイプを示し、次のようなタイプに分類できます。
使用可能なエンティティ
使用可能なエンティティは、静的参照データのコードを参照します。これらのコードは、受発注処理や財務で定義することができ、売上取引、仕入取引、在庫移動取引で直接的または間接的に参照できます。たとえば、商品、製品グループ、従業員、倉庫、仕入先および顧客コード、仕入先および顧客勘定科目コード、勘定科目表コード、資産コードなどがあります。これらのコードは、あらかじめ定義されている SunSystems の特定の機能を使用して定義します。これらのコードは、受発注処理の取引で管理したり、取引に保存されている他の詳細から取得したりできます。
使用可能なエンティティには、受発注処理の取引で参照できる多数の住所が含まれます。たとえば、仕入行納品先住所、顧客納品先住所などです。
分析可能なエンティティ
分析可能なエンティティは、グローバル分析要素コードを使用して分析できる SunSystems のエンティティです。分析可能なエンティティには、分析構成 (ANS) を使用して最多 10 個の分析要素を割り当てることができます。たとえば、顧客、仕入先、資産、元帳勘定科目、従業員、発注オーダー行、発注請求書行、受注オーダー行、受注請求書行などです。
これらの分析コードのいくつかを選択して、財務モジュールの元帳取引分析コードにマッピングできます。たとえば、販売エリアコードが含まれている分析要素を受注請求書行にマッピングできます。さらに、受注請求書行の販売エリアコードを該当する元帳取引に転送し、受注請求書を財務に転記できます。
それぞれの分析可能エンティティには最多 10 個の異なる分析要素を含めることができるため、マッピング元のデータを指定するには、分析可能エンティティと分析要素の両方を指定する必要があります。たとえば、上記の販売エリアの例では、受注請求書行の分析可能エンティティと販売エリア要素をマッピング元データとして選択する必要があります。
分析マッピングの例
たとえば、[元帳取引分析要素 1] が [プロジェクト] に設定されている場合に元帳転記が作成されると、勘定科目の [分析要素 1] に分析コード (この例ではプロジェクトコード) を入力するように求められます。システムは仕訳にプロジェクトコードを自動的に入力します。入力されるコードは、仕訳の作成元である取引、または関連付けられている静的データから取得されます。
プロジェクトコードを取引行から取得する例では、元帳転記が発注オーダーによって生成されたとします。この発注オーダー行の 10 個の分析要素の 1 つがプロジェクトコードである場合は、そのフィールドを仕訳のプロジェクト分析コードにマッピングすることができます。分析要素は、発注オーダーの分析要素 1 である必要はありません。
別の方法として、静的データをマッピングすることもできます。たとえば、商品コードを元帳分析要素にマッピングできます。財務仕訳に入力する特定のコードを、元帳転記の生成元である取引行の商品コードから取得できます。その他に、仕入先コード、顧客コード、製品グループコード、倉庫コード、仕入行納品先住所、顧客納品先住所などからも取得できます。詳細については、上記の「使用可能な受発注処理マッピング元データ」を参照してください。
分析マッピングに関連する元帳インターフェイルタイプを定義する
元帳インターフェイス (LIS) の [元帳インターフェイス値タイプ] を使用して次の 3 つのタイプの元帳インターフェイスを定義できます。
- 取引値
- 在庫原価
- 外部/ビジネス行インポート値
元帳への分析マッピング (ANM) で [業務定義タイプ] を [売上]、[仕入]、[在庫] にすると、これらは [取引値] タイプの元帳インターフェイスから生成される元帳転記のみに適用されます。
[業務定義タイプ] を [受領] または [出庫] に定義すると、[在庫原価] タイプの元帳インターフェイスから生成される転記に適用されます。
[業務定義タイプ] を [外部売上]、[外部仕入]、[外部在庫] に設定すると、すべて [外部/ビジネス行インポート値] タイプの元帳転記に適用されます。
元帳への分析マッピングに関連するその他の要素
次に示す機能も、分析要素に対してインポートまたは入力される分析コードに影響を与えます。
- [元帳インターフェイス - 行詳細] 元帳インターフェイス (LIS) の [行詳細] を使用して、データを転記しないようにしたり、分析要素を特定のコードで置換したりすることができます。また、これらの設定は、インターフェイスによって作成される仕訳行ごとに個別の構成できます。
- [仕訳タイプ] 仕訳タイプ (JNT) を使用して、分析要素への転記を許可または禁止することができます。使用する仕訳タイプは、元帳インターフェイス (LIS) のヘッダー部分で定義します。
- [勘定科目表] 勘定科目表 (COA) では、勘定科目コード自体で取引分析の入力を禁止することができます。各仕訳行で使用する勘定科目コードは、元帳インターフェイス (LIS) の [行詳細] で定義します。
- [仕入タイプ]、[売上タイプ]、[在庫移動タイプ] 受領レコードから出庫レコードに転送しない分析を定義できます。これは、出庫タイプのビジネス定義に転記される分析要素に影響を与えます。
上記のすべての機能は、元帳への分析マッピング (ANM) の設定を上書きします。たとえば、受注オーダー取引から分析要素をマッピングする場合は、この分析要素が元帳インターフェイス設定で抑制されないようにする必要があります。これには、仕訳タイプに含まれている必要があり、元帳インターフェイスの行詳細で指定する勘定科目に対応する勘定科目表レコードで禁止されていないことが条件になります。