通貨

支払通貨

多通貨環境で、 [支払実行 (PYR)] と [入金実行 (PYC)] で基本通貨以外の通貨による決済が可能かどうかを決定します。また基本通貨に加えて、取引通貨または第 4 通貨での決済も選択できます。

注:  [決済プロファイル (PYP)] では、支払または回収のタイプに応じて [支払通貨] を変更できます。決済プロファイルの設定は、 [元帳設定 (LES)] のこのオプションよりも優先されます。

統合通貨レート

このレートは、単一通貨環境で財務レポートライターを使って複数のビジネスユニットのデータを統合したい場合に使用します。これが統合レートとして使用されます。統合処理で、子会社のビジネスユニットの金額がこのレートで除算されます。

統合対象の子会社ビジネスユニットの基本通貨がすべて同じである場合は、ここを空欄にするか、またはレートを 1 として入力します。

レート許容差上書き

このオプションを設定すると、レート許容差を超過する場合に警告メッセージが表示されますが、許容差を上書きできます。

小切手決済限度

小切手で支払うことができる上限金額を設定します。たとえば、セキュリティ上の理由から、多額の金額は銀行送金で支払いたい場合があります。この上限金額は常に基本通貨で入力され、そうでない場合は支払通貨に換算されます。多額の金額を小切手で支払おうとすると警告が表示されます。

現在のレートで支払

多通貨環境では、このオプションによって、 [支払実行 (PYR)] と [入金実行 (PYC)] の際に取得される通貨換算レートの基準が決まります。このオプションを [はい] にすると、支払と回収の実行時に、 [会計期換算レート (CNP)] または [日次換算レート (CND)] の定義に基づいて、現在の通貨換算レートを使って異なる通貨値を計算できます。

[いいえ] にすると、支払または回収されている取引に転記されている元の通貨換算レート (「過去のレート」とも呼ばれます) が使用されます。

注:  [元帳設定 (LES)] でこのオプションを [はい] に設定し、支払と回収に現在のレートを使用するように設定している場合でも、 [決済プロファイル (PYP)] の [現在のレートで支払] オプションを特定の支払または回収タイプに対して [いいえ] を設定すると、後者の設定が優先されます。

レート上書き

上記の [現在のレートで支払] オプションを [はい] に設定した場合、[レート上書き] オプションは、 [支払実行 (PYR)] および [入金実行 (PYC)] の際に取得した通貨換算レートを上書きできるかどうかを決定します。このオプションを [はい] に設定すると、支払と回収の際に [通貨レート上書き] フォームが表示され、通貨換算レートを修正できます。

注:  [元帳設定 (LES)] でこのオプションを [はい] に設定し、支払と回収に現在のレートを使用するように設定している場合でも、 [決済プロファイル (PYP)] の [レート上書き] オプションを特定の支払または回収タイプに対して [いいえ] を設定すると、後者の設定が優先されます。

値 1/2/3/4/5 レート許容差チェック

このオプションでは、取引で使用できる 5 つの通貨レートごとに標準の通貨レート許容差チェックを定義します。許容差チェックは、[レート許容差上書き] オプションを設定している場合に、仕訳タイプに手動で入力したレートまたは計算されたレートにのみ適用されます。個々のレート許容差は、 [日次換算レート (CND)] または [会計期レート (CNP)] で設定します。

これを空欄にしていて、仕訳タイプで許容差上書きチェックが必要になる場合は、この通貨値に入力または計算されるすべてのレートが許容差チェックなしで受け入れられます。

通貨値にこのオプションを設定していて、仕訳タイプで許容差上書きチェックが必要になる場合は、手動で入力または計算されたすべてのレートに関して、下記で指定するグローバル上書き許容差パーセンテージを適用して許容差チェックが行われます。

値 1/2/3/4/5 レート許容差レベル %

通貨値で許容差上書きチェックが必要になる場合、このフィールドの値が、レートチェックで使用するグローバル許容差パーセンテージの最大値となります。このパーセンテージはすべての通貨のチェックに使用され、会計期レートまたは日次換算レートで各通貨に入力されているパーセンテージを上書きします。

入力または計算されるレートと、その期間システムに保存される会計期または日次レートとのパーセンテージの差異は、このパーセンテージ以内でなければなりません。

値 2 - 標準通貨コード保持

このオプションを設定すると、勘定科目に転記済みの取引で通貨が使用された後に [勘定科目表 (COA)] 、 [顧客 (CUS)] 、 [仕入先 (SUS)] の設定で標準の通貨コードを変更することはできません。