全般

  1. [元帳設定 (LES)] の [全般] タブをクリックします。
  2. [元帳妥当性] セクションで次の情報を指定します。
    現在の会計期
    ビジネスユニットの現在の転記会計期。通常 SunSystems では、現在の会計期が標準会計期として使用されます。最初に、このフィールドで現在の会計期を設定します。その後、会計期が終了するたびに、 [会計期変更 (CPD)] を使用して会計期番号を変更します。
    オープン会計期/終り
    オペレータは、この範囲内の会計期に仕訳を転記できます。両方のフィールドを空欄にすると、転記会計期が制限されません。現在の会計期の前後 [nnnn] 番目の会計期を [+nnnn] または [-nnnn] の書式で指定することにより、相対的な会計期を指定できます。また、[C] (Current = 当期) を入力して、当期、つまり [現在の会計期] フィールドで指定されている会計期への転記だけを許可することもできます。
    オープン日付/終り
    このフィールドは、オペレータが仕訳を転記できる取引日または日付範囲を制限します。両方のフィールドを空欄にすると、転記会計期が制限されません。現在の日付の前後 [nnn] 日の日付を [+nnn] または [-nnn] の書式で指定することにより、相対的な日付を指定できます。また、[T] (Today = 今日の日付) を入力して、現在のシステム日付への転記だけを許可できます。グレゴリオ暦カレンダーは絶対値の日付も使用できます。
    注: 財務カレンダーを使用する場合は、 [元帳設定 (LES)] の [現在の会計期]、[オープン会計期/終り]、[オープン日付/終り] を変更できません。必要な変更は [財務カレンダー (FCS)] で手動で行います。
  3. [仮転記] セクションで次の情報を指定します。
    仮転記
    仮転記を許可するかどうかを定義します。元帳に正式転記する前であれば、仮転記を表示、修正、レポート出力することができます。次から 1 つを選択します。
    • [必須]

      取引は仮として転記され、後で正式転記する必要があります。

    • [オプション]

      仮転記するか正式転記するかを仕訳ごとに決めるオプションです。

    • [禁止]

      取引は正式転記され、仮転記されることはありません。これがデフォルトのオプションです。

    注: すべての仮取引を正式取引として転記するまでは、[必須] または [オプション] の設定を [禁止] に変更しないでください。
  4. [資産] セクションで次の情報を指定します。
    タイミングルールコード
    元帳で使用する減価償却タイミングルール
    減価償却計算から残存価額を除く
    減価償却計算から資産の残存価額を除外します。この設定は資産ごとに上書き変更できます。これがデフォルトで選択されるオプションです。
    第 2 基本/レポート通貨での資産
    資産価額を基本通貨と第 2 基本/レポート通貨の両方で保存します。この設定は資産ごとに上書き変更できます。
    資産数量の使用
    元帳に固定資産を転記する際に資産数量を記録します。
    計算済減価償却をロック
    資産の価額、減価償却レート、残存価額が変更になった場合に、変更前の減価償却計算がそのまま使用されます。後の会計期でも比較計算が行われません。このオプションは、ビジネスユニットのすべての資産に適用されます。
    注: [計算済減価償却をロック] を使用するには、固定資産の [償却方法] を [定額法] に設定する必要があります。
    初年度 通年減価償却
    このチェックボックスを選択すると、減価償却が年度途中に始まった場合でも、減価償却開始年度の 1 年全体の減価償却額が計算されます。この場合は、1 年分の計算金額が、その年度の残りの対象会計期に配分されます。対象会計期は、上記の [タイミングルールコード] フィールドで指定した減価償却タイミングルールで定義される会計期です。
    通常、このオプションが必要になるのは、1 年分全体の減価減価償却を計算する拡張減価償却方法を採用している場合です。ただし、拡張減価償却方法を使用するために、このオプションを必ず設定する必要はありません。
    資産を購入した会計期から減価償却計算を開始したい場合は、このチェックボックスをクリアします。この場合、会計年度途中に購入した資産の減価償却額は、1 年分の減価償却額よりも少ない額になります。
    特別償却の適用
    特別償却とは、資産寿命の一定の年数の間、通常の減価償却額に係数を乗算する方法です。特別償却は、通常の減価償却とは異なる償却方法として管理されます。資産に特別償却計算を適用するには、このチェックボックスを選択します。
  5. [消込み] セクションで次の情報を指定します。
    次の消込み参照
    まとめて消込みする一連の取引に割り当てられる、次の参照番号。取引の消込みまたは支払が行われると、この番号は自動的に増加します。
    源泉徴収税消込みマーカー
    源泉徴収税取引の元勘定科目で更新する数値の消込みマーカー
  6. 変更内容を保存します。
親トピック: 元帳設定 (LES)