オプション

[元帳設定 (LES)] の [オプション] タブをクリックします。
自動口座支払セクションで次の情報を指定します。
自動口座支払
このオプションは、銀行口座詳細が仕入先、顧客、クライアントのどれに関して定義されているのかに応じて、銀行口座振替ファイルに含まれている取引を管理します。次から 1 つを選択します。
- [不使用]
  銀行口座振替ファイルが不要な場合に設定します。
- [すべて転記]
  このオプションを選択すると、銀行口座詳細が定義されているかどうかに関係なく、すべての支払取引がファイルに含められます。
- [銀行口座レコードが存在しない場合はすべて転記してレポート]
  このオプションを選択すると、すべての支払取引がファイルに含められ、銀行口座詳細が定義されていない仕入先/顧客/クライアントを識別する警告メッセージが表示されます。
- [銀行口座レコードが存在する場合にのみ転記]
  このオプションでは、仕入先、顧客またはクライアントに対して銀行口座詳細が定義されていないと、支払取引をファイルから除外します。
[換算差益/差損転記ルール] セクションで次の情報を指定します。
換算差益/差損転記ルール
多通貨処理環境では、これによって再評価損益の転記方法が決まります。次から 1 つを選択します。
- [正味差益/差損]
  このオプションでは正味差益/差損が単一の勘定科目に転記されます。
- [差益のみ]
  差益だけが転記されます。
- [差損のみ]
  差損だけが転記されます。
- [差益と差損を分離]
  差益と差損が別々の勘定科目に転記されます。
[明細書/送金票] セクションで次の情報を指定します。

債務取引詳細表示

債務/買掛勘定科目の取引を、送金通知書などの決済書類に詳細表示するか要約表示するかを定義します。要約オプションを選択すると、勘定科目コード、転記会計期、取引参照、仕訳番号、取引日、消込みマーカー、貸借記号、通貨コードが同じ取引は 1 つの行にまとめられます。

債権取引詳細表示

債権/売掛勘定科目の取引を、明細書などの勘定科目書類に詳細表示するか要約表示するかを定義します。要約オプションを選択すると、勘定科目コード、転記会計期、取引参照、仕訳番号、取引日、消込みマーカー、貸借記号、通貨コードが同じ取引は 1 つの行にまとめられます。
[試算表小計] セクションで次の情報を指定します。

文字位置

この設定で指定する勘定科目表コードの桁数が変わるときに、試算表の小計が作成されます。たとえば、10、11、12、13、20、21 などで始まる勘定科目コードの小計が必要な場合は 2 を入力し、1、2、3、4 などで始まる勘定科目コードの小計が必要な場合は 1 を入力します。試算表レポートに小計が不要な場合は、空欄にします。
次の情報を指定します。
インポート入力日保持

SunSystems に記録する入力日を定義します。

[はい] に設定してインポートファイルに入力日が存在する場合は、インポートファイルの入力日が入力日として記録されます。

[はい] に設定してインポートファイルに入力日が存在しない場合、または [いいえ] に設定する場合で、元帳順序コードに登録日が存在する場合は、登録日が入力日として記録されます。

その他すべての場合は、今日の日付が [インポート入力日保持] として記録されます。

仕訳番号ギャップ使用

財務元帳に転記される各仕訳には、一意の仕訳番号が割り当てられます。転記機能によって、転記する前に、次に使用できる仕訳番号が仕訳に割り当てられます。場合によっては仕訳を転記することができず、抜け番号が生じることがあります。次に仕訳が転記されると、仕訳番号が飛んで生成されます。詳細については、「仕訳番号の割り当てと監視方法」を参照してください。

[はい] に設定すると、SunSystems によって未使用の番号 (仕訳の通し番号に抜け番号を作った番号) が次の転記番号に割り当てられます。

[いいえ] に設定すると、抜けた番号はSunSystems で使用されず、仕訳の通し番号に抜け (ギャップ) が生じます。

将来のクローズ取引再評価

このオプションによって、再評価会計期以降に消し込まれた取引を [為替再評価計算 (LER)] に含めるのかどうかを定義します。たとえば 04/2006 の会計期に請求書を転記し、05/2006 の会計期で支払と消込みを行うとします。さらに 04/2006 の期末で [為替再評価計算] を実行します。この場合、請求書は、再評価会計期を過ぎた後で「クローズ」の状態になります。[将来のクローズ取引再評価] オプションを設定すると、04/2006 会計期末の為替再評価計算で請求書の未実現換算差異を転記できます。これは、システムが消込みマーカーだけでなく、消込みの会計期 (この例では 05/2006) も考慮するためです。

このオプションを設定しないと、為替再評価計算は消込みマーカーだけを参照して、請求書を消込み済であるものとして処理し、再評価計算との関連は考慮しません。

取引日置換
取引日が [元帳設定 (LES)] で指定されているオープン日付範囲外の場合や [ユーザーマネージャ] または [セキュリティコンソール] で定義されている条件を場合の、元帳インポートでの取引日の自動置換を抑制します。次から 1 つを選択します。
- [すべてで許可]
  無効な取引日はどれも置き換えられます。これがデフォルトのオプションです。
- [受発注処理のみで許可]
  受発注処理の無効な取引日は置換されますが (ビジネス行インポートも含めて)、その他の無効な取引日は拒否されます。
- [許可しない]
  無効な取引日はすべて拒否されます。置換されません。
注: [財務カレンダー (FCS)] で当年度に [取引日の妥当性検査] が選択されている場合は、会計期の最後のカレンダー日が置換されます。設定されていない場合は、現在の実行日が置換されます。

調整マネージャテーブル保持日数

[調整マネージャ (RCM)] で抽出された取引は、ユーザーごとに一時テーブルに書き込まれます。前の抽出データは、ユーザーが [調整マネージャ] で次に抽出する際に削除されます。このオプションでは、データの保存期間を 2 日から 7 日に指定できます。デフォルトは 7 日です。
変更内容を保存します。