会社間転記

会社間取引はさまざまな方法で処理することができます。組織のビジネスニーズやレポート要件に最も合った方法で各転記を処理できます。

会社間取引

会社間取引を記録する勘定科目を勘定科目表で設定します。債権、債務、両建のいずれかの勘定科目タイプに設定できます。子会社やグループ内の他の会社と取引している場合は、支払実行 (PYR) と入金実行 (PYC) を使用して支払や入金を実行できます。

会社間仕訳の転記には、会社間仕訳タイプとビジネス行インポート元帳インターフェイスが設定できます。取引は元のビジネスユニットに取引が転記され、それから [会社間転記待ち] の [会社間転記] [レポート処理] を使って対象ビジネスユニットに転記されます。

会社間取引残高

会社間取引残高に発生する利息を費用配賦することができます。メモ勘定科目を使って未処理残高に利息を上乗せし、該当するビジネスユニットに転記できます。

本社の再費用配賦

本社が子会社に対して各会計期に管理費用を課す場合があります。仕訳配賦を使用してこの費用を計算し、複数のビジネスユニットまたは元帳に配賦できます。これは一般的に、会計期末の会計処理の一部として行われます。

費用を再配賦する

1 つの会社が、グループ全体の会社で使う商品またはサービスを購入する場合があります。SunSystems では、このような取引を次の方法で処理できます。

  • 元帳入力で金額を分割し、仕訳プリセットを使用して会社間の勘定科目に金額を転記する。
  • 合計金額を仕入勘定科目に転記して、商品またはサービスが配布されたら、仕訳配賦で使用できる機能を使用して再配賦する。配賦金額は、会社間取引勘定科目に転記するか、またはビジネスユニットごとの費用勘定科目に直接転記できます。
  • グローバル分析を使用して金額を 1 つの仕入/費用勘定科目に転記し、会社単位での使用状況を記録する。これは、グループ内の各社を 1 つの元帳での 1 つのコストセンターとして扱うことになります。会計機能を中央管理する場合は、グローバル分析が適切です。
  • 仕入機能を中央に置き、分析に基づいて各ビジネスユニットのデータをエクスポートして、各ビジネスユニットでそれぞれのデータを自由にレポートし照会できるようにすることができます。