経費チェック

SunSystems の予算は次の 3 つの要素で構成されます。

  • 予算金額 - 予算照合定義 (勘定科目と分析の組み合わせ) に許可される予算
  • 実際経費 - 予算に対する実際の経費。この金額は、元帳取引または SunSystems 受発注処理モジュール内の発注請求書取引から直接取得されます。
  • 確定経費 - 発注オーダーの承認済経費。この金額分が使用可能予算から予約されます。

経費チェックは、設定した予算に対して、勘定科目と分析の組み合わせの実際の経費を監視します。経費チェックは財務モジュールで使用します。勘定科目と分析の組み合わせに対して予算照合設定 (BCS) レコードを定義している場合に、選択する勘定科目に経費チェックを適用できます。仕入業務設定 (PBS) で該当するオプションを設定すると、発注請求書入力時に受発注処理モジュールで経費チェックを使用することもできます。

経費チェックによって、これらの勘定科目を使って財務モジュールに入力される元帳取引がチェックされます。これには、元帳入力 (LEN) または元帳インポート (LIM) を使用して入力する取引や、財務のその他の機能で生成される取引が含まれます。SunSystems 受発注処理の仕入モジュールを使用している場合は、経費チェックを使用して、請求書入力時に行の金額をチェックできます。

経費チェックを必要とする勘定科目に取引が入力されると、勘定科目の実際の経費合計が、消込まれる予算に対して比較されます。取引が勘定科目の予算を超過すると警告メッセージが表示されます。これは、オペレータグループやグローバル許容差の設定に応じてユーザーが上書き変更できます。

経費チェックでは、勘定科目の利用可能予算額が次のように計算されます。

  • 利用可能予算額 = 予算 - 実際経費 - 確定経費

予算金額と実績金額の計算方法

実際の経費金額は、該当する会計期間中に勘定科目に転記される取引の合計です。

勘定科目の予算金額の計算は、これよりも複雑です。これは勘定科目の予算照合定義設定によって決まります。予算は、勘定科目の異なるレベルで設定することができ、複数の予算勘定科目の組み合わせから設定できます。予算金額は、予算照合で設定する予算ナビゲーション方法によっても決まります。予算ナビゲーション方法では、予算金額の計算に使用する転記会計期を指定します。

受発注処理モジュール発注請求書の予算更新

受発注処理モジュールで発注請求書を入力し、予算照合を適用する場合は、予算の経費金額が元帳取引であるかのように更新されます。請求書が入力されると、実際経費の金額が増加します。使用される勘定科目は、発注請求書行に入力される勘定科目です。使用される分析は、発注請求書行の分析です。

発注請求書行にはさまざまな値 (数量、単価、正味金額、課税額、総額など) が含まれ、これらの値は値ラベルとして保持されます。経費金額の更新に使用する値レベルは、 [仕入タイプ定義 値設定] フォームの [経費予算値] オプションで指定します。すべての予算金額は基本通貨で保持する必要があります。

発注請求書には、請求書入力、(発注オーダーに対する) 請求書照合、請求書確認など複数のステージがあります。請求書によって予算が更新されるステージは、 [仕入業務設定 (PBS)] で [経費ステージ] フラグを使用して指定する必要があります。この設定はすべての請求書に適用されますが、必要に応じて仕入タイプ (PTS) で特定の仕入タイプの設定を上書きできます。

受発注処理モジュール発注請求書の超過経費チェック

超過経費チェックは、発注請求書の入力時に使用できる追加機能です。この機能は、仕入業務設定 (PBS) で有効にすることができ、財務取引の超過経費チェックと同じ機能です。請求書を入力すると、前述の数式を使用して利用可能予算額が確認されます。利用可能な予算があれば、請求書の処理を続行できます。利用可能予算がない場合は、請求書は保留され、処理を続行できません。警告メッセージが表示されます。

超過経費チェックを実行する際に、上書き変更機能を使用できます。仕入業務設定 (PBS) で正確な許容差またはパーセンテージを設定できます。必要に応じて、これらの設定は、セキュリティコンソールまたはユーザーマネージャでオペレータグループに設定する許容差で上書き変更できます。使用可能な予算がない場合は、システムによって許容差が適用されます。取引が許容範囲内であれば、警告が表示されますが処理を続行できます。許容範囲を超える場合は警告が表示され、請求書が保留されます。

確定チェックを使用している場合は、発注請求書を発注オーダーに照合するときに、勘定科目と分析コードの組み合わせに対して確定経費が減らされ、同じ金額で実際経費が増やされます。つまり、確定経費が実際経費に変換されます。