残高調整

仕訳取引の貸借が一致しなければならないレベルを指定します。ここでレベルを指定すると、取引日、取引参照、10 個の元帳分析コードのいずれか基づいて取引の貸借が一致するように強制することができます。「仕訳残高が一致する場合」を参照してください。

このオプションを選択すると、 [ビジネスユニット設定] で定義されている [通貨残高調整] が必要な基本金額またはその他の通貨金額に差額がある場合に、システムは残高調整取引を生成して転記します。このオプションは、[転記] タブの [インポート時の取引転記] が [エラーがない場合は転記] に設定されている場合にのみ有効です。

金額が一致しない場合でもインポート仕訳の転記を許可するには、[エラーがない場合は転記] とあわせて、このオプションを使用します (ただし、禁止されている分析コード、クローズされている勘定科目、日付、会計期、ビジネスルール条件の違反がある場合は転記されません)。

このオプションは次の 3 つのいずれかに設定します。

• [なし] - 差額はエラーとして処理され、仕訳は転記できません。
• [換算差異の生成] - 通貨換算端数処理によって発生した差額に対して残高調整が生成されます。その他の差額はエラーとして処理され、仕訳は転記できません。残高調整取引は、調整される通貨値に応じて [ビジネスユニット設定] の [値 1]、[値 2]、[値 3]、[値 4] タブで指定している [残高調整勘定科目] に転記されます。ただし、端数処理の差額が、 [ビジネスユニット設定] で通貨値に指定しているしきい値の範囲内であることが条件です。
• [残高調整取引の生成] - 何らかの差額が検出されると、調整される通貨値に応じて、残高調整が [妥当性検査] タブで指定されている [エラー仮勘定科目]、[外貨勘定科目]、または [レポート勘定科目] に転記されます。

差額が通貨換算の端数処理によるものだと判断されるには、仕訳が少なくとも 1 つの通貨値で一致している必要があります。