割引適用と税金調整
取引によっては、決済する際に割引を適用できる場合があります。仕入先または顧客の割引条件を、決済条件で指定します。決済条件を決済条件 (PYT) で定義し、仕入先 (SUS) または顧客 (CUS) を使って仕入先や顧客に割り当てます。
決済条件では 2 つのレベルの割引を指定できます。これらを使用して、2 つの割引期日と、それぞれの期日に適用できる割引金額を計算します。割引条件はリンクされます。1 つ目の割引条件では、使用できる最高レベルの割引を指定します。2 つ目の割引条件では、最初の条件の期限が切れた後に使用できる低いレベルの割引を指定します。いずれの割引条件もオプションです。
支払実行で割引を適用する
選択した取引で割引詳細が表示されると、支払実行 (PYR) はこの情報を使用して、取引に割引を適用するのかどうかを判断し、適用する場合は提示する割引金額を計算します。
割引期日が支払実行 (PYR) に入力されている割引基準日以降の日付の場合、1 つ目の割引が取引に適用されます。割引金額は、勘定科目の最初の割引率を取引金額に乗算して計算されます。取引が 1 つ目の割引対象に該当しなくなると、2 つ目の割引期日がチェックされ、2 つ目のレベルの割引がまだ適用可能かどうかが調べられます。2 つ目の割引が利用可能である場合は、2 つ目の割引率を使用して割引金額が計算されます。
取引期日をチェックする前に、取引が割引対象であるかどうかがチェックされます。このため、取引が割引対象にあてはまる場合は、支払期日に到達しているかどうかに関係なく、支払が行われます。つまり、対象となる割引はすべて適用されます。割引を適用しないようにするには、支払実行 (PYR) で入力する日付のいずれか (割引の基準日)、または次の支払日を調整します。
次の支払日を設定するのは、特に効果があります。次の支払日で取引が割引対象になる場合は、今回の支払実行では支払が行われません。
割引金額内税金調整
調整割引を適用する場合、オプションで、割引金額に含まれる税金を自動的に計算したり記録したりすることもできます。これは、 [元帳設定 (LES)] の [税金分析要素] フィールドと [割引金額内税金調整] フィールド、 [税金詳細 (TXD)] で定義します。
税金勘定科目を指定して、調整割引金額に含まれる税金を記録できます。分析コードの組み合わせごとに勘定科目への転記が行われます。