期日で支払取引を選択する

期日は、合意されている決済条件に基づいて取引の支払を行う日付のことです。取引の期日は、取引に入力するか、決済条件コードに保存されている決済条件を使って取引の他の期日から計算できます。

次の方法で期日を定義できます。

取引に決済条件コードが適用される場合は、決済条件を使用して期日を計算できます。通常、期日は取引日から計算されます。デフォルトでは、仕入先に割り当てられている決済条件が使用されますが、取引で別の決済条件コードを入力することもできます。
手動で期日を取引に入力し、計算された期日を上書き変更できます。
仕訳タイプで [年齢/割引計算上書き] フィールドが設定されている場合は、取引日が期日として使用されます。この期日によって、計算された期日と手動で入力した期日の両方が上書きされます。通常、この方法はクレジットノートに使用します。

決済プロファイルを使って支払実行を行う取引を選択する場合は、決済プロファイルの実行選択基準に基づいて、選択される勘定科目が決まります。決済プロファイルで選択する [決済基準] オプションは、これらの勘定科目の未処理取引を支払でどのように選択するかを指定します。次の支払オプションでは、期日を選択基準の一部として使用します。

[期日] - 取引日が支払実行または入金調整実行で入力する [支払基準日] の日付以前であれば、取引が支払対象として選択されます。
[消込みマーカーと期日] - 取引に有効な数字の消込みマーカーが付けられていて、期日が [支払基準日] の日付以前の場合に、取引が支払対象として選択されます。

標準選択基準の例外

次の場合には取引の期日は無視され、取引が常に支払対象として選択されます。

取引の消込みマーカーが [強制] に設定されている場合
取引が、現在の支払実行の割引対象になり、次回の [次の支払日] の支払実行では割引対象にならない場合。「割引適用と税金調整」を参照してください。

[保留] の消込みマーカーが付けられている取引は、支払対象になりません。

プロファイルで [消込みマーカーのみ] の支払基準を選択すると、期日に関係なく、数字の消込みマーカーによって取引が選択されます。