取引照合の使用

[取引照合 (TRM)] を使用すると、勘定科目取引の消込みと照合を一度に行ったり、消込みと照合処理を自動化したりできます。照合処理に関して、次の 2 つのルールを定義することができます。

  • 選択基準 - 照合対象になる取引を識別する
  • 照合基準 - 取引を一度に消込みするために、条件と一致していなければならないフィールド

消込みを自動的に転記することも、転記しないでレポートだけを生成することもできます。また、次の取引を選択してレポートすることもできます。

  • 選択基準に一致する未照合取引
  • すべての未照合取引、未照合借方、未照合貸方
  • すべての未照合取引
注: 経費チェックを使用している場合、予算を超過しても、 [取引照合] 中に取引が転記されます。

[取引照合] 中に消込まれた取引には、勘定科目特定の消込み参照が割り当てられます。

結果として発生する割引と差損/差益取引は、 [取引照合] 処理の一部として元帳に転記されます。また、 [ビジネスルール] を使用することにより、取引照合で生成された取引に分析コードを設定したり、分析コードの妥当性を検査したりできます。これを行うには、[取引照合] の [機能コード] をチェックするイベントプロファイルを [イベントプロファイル (EVP)] で作成し、[00015 挿入] または [00016 システム生成取引の分析を検証] の [呼出ポイント] を定義します。

  1. 次の情報を指定します。
    通貨 ID
    照合される通貨値タイプ。基本通貨、取引通貨、第 4 通貨で取引を照合できます。取引通貨で照合する場合は、消込みを行う前に、対応する基本通貨金額も一致してなければなりません。差額が換算差益/差損によるものである場合は仕訳が自動的に生成され、差額が実現差益または差損勘定科目に転記されます。「取引通貨の照合」を参照してください。
    勘定科目タイプ
    照合対象となる取引の勘定科目タイプ
    始め/終り
    選択した勘定科目タイプにあてはまる勘定科目または勘定科目範囲を指定します。選択基準に一致する勘定科目の取引が、照合と消込みの対象となります。選択した勘定科目タイプのすべての勘定科目を対象に含めるには、[始め/終り] フィールドを空欄にします。
    注: クローズ済勘定科目コードと停止勘定科目コードは、 [取引照合] から除外されます。
    選択 1 - 3
    取引を照合対象として選択する際の選択基準を 3 つまで指定できます。3 つの選択基準をすべて空欄にすると、選択された勘定科目の中から、選択された締切会計期までの会計期のすべての未照合取引が選択されます。「照合する勘定科目と取引を選択する」を参照してください。
    始め/終り 1 - 3
    指定した選択基準の中で、さらにコードまたはコード範囲を指定します。この範囲内のコードを含む取引だけが選択されます。たとえば、分析コードの範囲を限定して取引を選択できます。
    照合基準 1 - 3
    異なる照合基準を 3 つまで選択できます。選択に基準に基づいて、取引が相互に照合されます。「取引照合基準の定義」を参照してください。
    締切会計期
    ここで指定する締切会計期を超えると、取引は照合対象になりません。デフォルトでは当期が選択されます。
    非照合取引をレポート
    選択されたものの、取引照合実行後も未照合のままの取引に関するレポート詳細を指定できます。未照合取引をすべてレポートしないか、未照合借方取引と貸方取引をレポートするか、未照合借方または貸方のどちらかだけをレポートするかを選択できます。
    照合取引をレポート
    取引照合レポートに照合済取引を表示するかどうかを指定します。
    取引転記
    消込み、結果として発生する割引、差益/差損取引を元帳に転記するのかどうかを指定します。仮転記をオプションで使用できる場合は、取引を仮取引または正式取引として転記できます。
    仕入割引勘定科目
    債務/買掛金勘定科目に生成された決済割引、または両建勘定科目の売上取引に生成された決済割引の転記先となる勘定科目を指定します。「取引照合で割引を適用する」を参照してください。
    売上割引勘定科目
    債権/売掛金勘定科目に生成された決済割引、または両建勘定科目の仕入取引に生成された決済割引の転記先となる勘定科目を指定します。「取引照合で割引を適用する」を参照してください。
    割引許容差
    決済条件で指定されている許容割引金額と、実際に適用された割引金額の差額の、許可差を指定します。この許容差は、「9999.99」の書式で入力して固定金額の許容差を指定するか、「999.99%」の書式で入力して計算される割引のパーセンテージとして指定します。許容差を設定しない場合は、フィールドを空欄にします。「取引照合で割引を適用する」を参照してください。
    注: 取引を債権、債務、または両建勘定科目で照合する場合にのみ、割引が適用されます。
    実現差異勘定科目 (差益/正味)
    [通貨 ID] フィールドで取引通貨を選択していて、取引のレポートではなく転記を行う場合に、このフィールドが必要になります。取引を取引通貨で照合する場合、基本通貨値の貸借が一致する必要があります。その結果、差益/差損が生成されることがあります。「取引通貨の照合」を参照してください。

    基本通貨を選択していて、値 3 または値 4 の残高調整を強制的に行うように定義している場合に、[通貨 ID] フィールドが必要になります。つまり、 [ビジネスユニット設定] の [値 4] タブで [通貨残高調整] オプションが [手動] または [自動] に設定されているか、[値 3] タブで [自動] に設定されている場合です。

    この勘定科目の使用方法は、 [元帳設定 (LES)] の [換算差益/差損転記ルール] の設定によって決まります。[換算差益/差損転記ルール] に設定されているルールに従って、下記のように入力します。

    • [正味差益/差損] - 正味実現差異勘定科目を入力します。
    • [差益と差損を分離] - 実現差益勘定科目を入力します。この場合は、実現差損勘定科目も入力する必要があります。
    • [差益のみ]/[差損のみ] - [取引照合] に関する影響は、[差益と差損を分離] オプションと同じです。このため、実現差益勘定科目を入力し、下のフィールドで [実現差損勘定科目] を入力します。

    また、このフィールドにハイフン (-) を入力して基本/レポート金額の換算差損益を [ビジネスユニット設定] で指定されている勘定科目コードに転記できます。値 3 が第 2 基本通貨の場合、 [ビジネスユニット設定] の残高調整勘定科目が使用されます。その他通貨での差損益は、 [通貨コード (CNC)] [会計期換算レート (CNP)] [日次換算レート (CND)] 、またはランタイムエントリで定義する差益/差損勘定科目に作成されます。

    実現差損勘定科目
    取引通貨で照合を行うように選択し、 [元帳設定 (LES)] の [換算差益/差損転記ルール] が [差益のみ]、[差損のみ]、[差益と差損を分離] に設定されている場合に、このフィールドが必要になります。すべての換算差損がこの勘定科目に転記されます。「取引通貨の照合」を参照してください。
    転記会計期
    [取引照合] 中に生成された取引を転記する会計期。当期に転記する場合は、このフィールドを空欄にします。このフィールドが必要になるのは、[取引転記] フィールドで [はい] を選択した場合だけです。
  2. 変更内容を保存します。