再評価対象の取引を選択
為替再評価計算 (LER) は、再評価対象として選択する元帳取引のそれぞれの対象通貨値を、再評価会計期の換算レートを使って再計算します。たとえば、債権/売掛勘定科目のすべての未処理取引に関して、取引通貨値から基本通貨値を再計算できます。
為替再評価計算プロファイル (LEP) を使用して、再評価対象となる取引の選択基準を定義します。再評価する取引は、次の基準を任意に組み合わせて選択できます。
- 勘定科目タイプ
- 勘定科目コード
- 仕訳タイプ
- 仕訳番号
- 通貨コード
- 転記会計期
勘定科目タイプで選択する
勘定科目タイプに基づいて取引の選択を制限すると、指定した勘定科目タイプの取引だけが再評価されます。
勘定科目表 (COA) の再評価抑制フィールドは、勘定科目タイプの選択内容よりも優先されます。つまり、勘定科目で再評価抑制オプションが設定されていると、その勘定科目が再評価対象になる勘定科目タイプであっても、取引は再評価処理から除外されます。
再評価対象の会計期を選択する
損益勘定科目に関しては、再評価会計期の範囲内の転記会計期を含む取引だけが選択されます。その他の勘定科目タイプに関しては、1 つの再評価会計期を含む転記会計期を持つすべての取引が含められます。
したがって、損益勘定科目に関しては、この転記会計期の範囲の通貨変動だけが生成されます。一方、貸借対照表勘定科目に関しては、勘定科目の全残高が再評価されます。
再評価から取引を除外する
為替再評価計算 (LER) では、[消込み済]、[支払済]、[非照合]、[訂正] のいずれかの消込みマーカーが付いている取引は除外されます。
勘定科目を対象とする再評価処理。
- 勘定科目表 (COA) で該当する勘定科目の再評価抑制オプションを設定します。
- 仕訳タイプ (JNT) で該当する仕訳タイプの再評価から除くオプションを設定します。
実質レート取引を除外する
実質レート取引を使用している場合は、値 2 を値 4 に対して再評価する際に、実質レートのフラグが付けられている取引は除外されます。
ただし、取引の実質レートフラグは、値 1 を値 2 に対して再評価する場合など、その他の条件で通貨再評価を行う場合には無視されます。この場合は、たとえば上記の「再評価から取引を除外する」で説明されているように取引を除外する基準が設定されていなければ、すべての実質レート取引が再評価の対象になります。