再評価の元/対象通貨を選択する

為替再評価計算 (LER) は、選択した取引グループで、対象通貨を元通貨に対して再評価します。再評価会計期の換算レートを使って各取引で選択された元通貨値を再評価し、対象通貨の改訂後の値を決めます。元の通貨値と改訂後の対象通貨値との差異は、再評価差異になります。

為替再評価計算プロファイル (LEP) を使って、再評価プロファイルの元通貨と対象通貨を指定する必要があります。

再評価プロファイルの元通貨と対象通貨として選択できる通貨は、再評価の要件と、使用しているピボット通貨によって異なります。生成される再評価転記の内容もこれによって決まります。

注: 元通貨または対象通貨のいずれかをピボット通貨にする必要があります。

元通貨の選択

再評価元通貨は値 1、 2、3、4、つまり基本通貨、取引通貨、第 2 基本/レポート通貨、第 4 通貨のどれにでも設定できます。

各取引の基本通貨値が再評価の基準として使用されます。元通貨の値は更新されません。つまり、再評価転記によって元の値が調整されることはありません。

対象通貨の選択

対象通貨は値 1、3、4、つまり基本通貨、第 2 基本/レポート通貨、第 4 通貨に設定できます。たとえば、変更された取引通貨換算レートに基づいて基本通貨金額を再評価し、基本通貨での損益を調べたい場合があります。

取引通貨 (値 2) では再評価を行うことはできないため、値 2 を対象通貨として選択することはできません。これは、取引通貨値は計算された値ではなく「実際」の値だと考えられ、変更するべきではないからです。たとえば、仕入先から受け取った請求書に記載されている外国通貨の金額は、請求書に印刷されている金額と常に同じはずです。ただし、請求書に記載されている通貨に対する換算レートが変動したときには、レート変動の損益を記録するために、他の通貨の再評価を行う場合があります。

再評価の元/対象通貨の組み合わせ

再評価で選択できる通貨の組み合わせは、ビジネスユニット設定で定義している通貨オプションによって異なります。元通貨と対象通貨を同じ通貨値にすることはできません。また、上記で述べたように、値 2 を対象通貨にすることはできません。再評価で使用できる元通貨と対象通貨の有効な組み合わせと、ビジネスユニット設定の定義によって組み合わせがどのように異なるのかを次の表に示します。

  再評価の対象となる対象通貨
元通貨 値 1
値 1 いいえ
値 2 はい - ピボット通貨は値 1 または値 2 でなければなりません。
値 3 はい - ピボット通貨は値 1 または値 3 でなければなりません。
値 4 はい - 値 4 は値 1 から計算する必要があります。
注: 取引通貨 (値 2) に基づいて第 4 通貨 (値 4) を再評価し、元帳設定 (LES) で 実質レートまで再評価オプションを設定している場合は、実質レートのフラグが付けられている取引は再評価の対象になりません。

選択する元/対象通貨の組み合わせとピボット通貨によって、生成される再評価転記の形式が決まります。

注: 取引通貨または第 4 通貨を基本通貨または第 2 基本/レポート通貨に対して再評価すると、生成される再評価は未実現差益/差損調整転記になります。基本通貨と第 2 基本/レポート通貨の間で再評価すると、再評価差額調整転記が生成されますが、取引通貨がピボット通貨である場合は、これは不可能です。