取引日と会計期の検証

元帳入力

転記会計期と取引日を [元帳入力] フォームに入力すると、財務カレンダーの会計年度が入力会計期に対して使用されているかどうかが SunSystems によってチェックされます。

ある会計年度が入力転記会計期の年度に該当し、会計年度全体に [取引日の妥当性検査] オプションを選択している場合は、入力取引日が入力転記会計期の範囲内とする必要があります。

取引日が範囲内にない場合は「取引日はこの会計期の定義範囲外です」というメッセージが表示されます。

[次会計期逆仕訳] を選択した仕訳タイプの場合、仕訳の逆仕訳された部分の取引日は、次会計期において逆仕訳の転記会計期の最初のカレンダー日付で置換されます。次会計期が調整会計期の場合は次年度の最初の会計期に移動されます。逆仕訳の会計期がクローズまたは未設定の場合は仕訳が拒否されます。

元帳インポート

[元帳インポート] では、取引日のみが保存されている取引日から、転記会計期を導出できます。

データに取引日と転記会計期が両方含まれる場合は、データのインポート先となるビジネスユニットで財務カレンダーが使用されているのかどうかが [元帳インポート] で確認されます。

インポートデータの各行で [元帳インポート] に確認される内容:

• 財務カレンダーに属する会計年度が入力転記会計期で使用されているかどうか
• 財務カレンダーで定義される会計年度が転記会計期の年度に適用されるかどうか
• 会計年度で [取引日の妥当性検査] オプションがオンになっているかどうか

会計年度に [取引日の妥当性検査] フラグの設定がある場合は、SunSystems で次の項目が確認されます。

• 元帳設定の [取引日置換] が [許可しない] に設定されているか。その場合は、取引日置換ロジックがスキップされます。
• 元帳設定の [取引日置換] が [許可しない] に設定されているか。その場合は取引日置換ロジックが適用され (この段階で日付が置換される場合と置換されない場合があります)、次のステップでカレンダーのロジックが適用されます (この結果、日付が置換されます)。
• 取引日が転記会計期の範囲内であるかどうか。

取引日が転記会計期範囲外であれば、「取引日が転記会計期の範囲外です」というメッセージが元帳インポートレポートの出力ファイルに書き込まれます。

[転記] オプションが選択されていて、取引日が転記会計期範囲内でないと、取引行は転記不可能として処理されます。このような行は仮勘定科目に転記され、転記会計期の最後のカレンダー日が取引日として使用されます。

[次会計期逆仕訳] を選択した仕訳タイプの場合、仕訳の逆仕訳された部分の取引日は、次会計期において逆仕訳の転記会計期の最初のカレンダー日付で置換されます。次会計期が調整会計期の場合は次年度の最初の会計期に移動されます。逆仕訳の会計期がクローズまたは未設定で、[転記] が選択されている場合は、仕訳が拒否されます。[エラーがない場合は転記] が選択されている場合は、逆仕訳が元の仕訳に戻されます。

同じルールが次の場合に適用されます。

• 逆仕訳とコピー
• 支払実行 - 支払日が取引日として取得されます
• 入金実行 - 入金日が取引日として取得されます
• 調整マネージャ
• 受発注処理およびビジネス行インポート転記

取引日のみが存在して転記会計期がない場合は、データのインポート先となるビジネスユニットで財務カレンダーが使用されているのかどうかが [元帳インポート] で確認されます。

インポートデータの各行で [元帳インポート] に確認される内容:

• 財務カレンダーで定義される会計年度が取引日に適用されるかどうか
• 会計年度で [取引日の妥当性検査] オプションがオンになっているかどうか

[取引日の妥当性検査] オプションが会計年度でフラグの設定がある場合、 [元帳インポート] はビジネスユニットで使用されている会計年度を参照し、この会計年度に基づいて取引行の取引日にマップする転記会計期を特定します。一致する転記会計期が複数ある場合は、最初に一致する会計期が選択されます。この会計期が仕訳行の会計期として使用されます。

同じルールが次の場合に適用されます。

• 仕訳配賦
• 為替再評価計算
• 取引照合

これらの機能では、各取引行で「今日の日付」の代わりに転記会計期の最終日がシステムによって適用されますが、それでも入力日は「今日の日付」に設定されます。

受発注処理

受発注処理モジュールでは調整会計期を使用できません (年度末調整を含む)。すべての会計期計算で調整会計期が無視されます。

受発注処理モジュールでは日付と会計期のクロス検証はありません。