消込み中の決済割引の処理方法
[個別消込み (ACA)] と元帳入力処理の一部であるオンライン消込みは、債権/売掛金、債務/買掛金、両建勘定科目の 1 つの現金支払に対して消込む取引に適用する決済割引を自動的に計算し、適用できます。
消込み転記時または保存時に消込みの貸借金額が一致しないと、転記処理は使用可能な割引を計算し、消込み残高調整に適用します。
それでも消込み金額が一致しない場合は、割引許容差がチェックされます。残りの差額が割引許容差の範囲内であれば、差額は追加割引として許可されます。
許容差を超える場合は、ユーザーが処理方法を決定できます。取引が割引の対象になるのであれば、差額を割引として適用できます。追加の残高調整取引を生成して転記することもできます。また、たとえば取引を分割するなど、消込みを変更することもできます。
割引金額を計算する
システムは、消込み対象に選択されたすべての請求書取引とクレジットノート取引を確認します。取引決済条件詳細を参照して、割引を適用できるのかどうかを判断します。可能な場合は、割引を計算します。特に 2 つの割引期日と割引率を使用します。「割引と内税金の定義」を参照してください。
割引は、1 つの現金支払に対して消込む場合にのみ自動的に計算されます。これは、現金支払日を基にして、割引が発生したかどうかを決めるからです。
許可されている割引合計金額が消込み差額と比較されます。この割引金額によって消込み金額が一致すると、割引仕訳と消込みが自動的に転記されます。
適用できる割引金額が差額より大きい場合は、各取引の割引が比例して控除され、残高調整が行われます。割引仕訳と消込みは、自動的に転記されます。
割引許容差のレビュー
許可された割引金額を含めても消込みが一致しない場合は、割引許容差が適用されます。割引許容差は [仕訳タイプ (JNT)] で定義し、差額のパーセンテージまたは許容金額として定義できます。これらの許容差は、計算された割引と使用可能とされる割引金額との差額、すなわち照合差額に適用されます。
差額は、割引許容金額の範囲内であれば、追加割引として許可されます。割引仕訳と消込みは、自動的に転記されます。
割引を手動で適用する
割引と割引許容差を適用しても、使用できる割引金額が、消込みの残高調整に必要な金額より少ない場合は、照合処理で割引仕訳または消込みを転記できません。代わりに、差額全体を割引として適用するか、または別の方法で消込みを残高調整できます。
「消込み中の差額を割引として適用する」を参照してください。
割引取引を生成する
照合処理は、割引が売上取引または仕入取引なのかに応じて、 [仕訳タイプ (JNT)] で指定されている仕入割引勘定科目または売上割引勘定科目に転記します。割引勘定科目が定義されていないと、勘定科目コードの入力を求めるプロンプトが表示されます。