割引と内税金の定義
仕入先または顧客に適用する割引条件は、決済条件によって決まります。決済条件を決済条件 (PYT) で定義し、仕入先 (SUS) または顧客 (CUS) を使って仕入先や顧客に割り当てます。
顧客や仕入先に割り当てられた決済条件は、勘定科目に入力された取引に関する決済条件や割引条件を計算するために使用されます。決済条件は、取引ごとに手動で入力したり修正したりできます。
決済条件では 2 つのレベルの割引を指定できます。これらを使用して、2 つの割引期日と、それぞれの期日に適用できる割引金額を計算します。割引条件はリンクされます。1 つ目の割引条件では、使用できる最高レベルの割引を指定します。2 つ目の割引条件では、最初の条件の期限が切れた後に使用できる低いレベルの割引を指定します。いずれの割引条件もオプションです。
割引期日の計算
支払実行、入金実行、個別消込み、オンライン消込み、取引照合などの一部の機能では、割引が自動的に計算されます。
これらの機能では、関連する取引に存在する割引詳細を使用して、取引に割引を適用できるかどうかが識別され、適用できる場合は提供する割引金額が計算されます。
割引日が処理日と同じ場合または処理日よりも前の場合、取引には最初の割引が適用されます。処理日は機能によって異なります。たとえば支払実行では、支払実行で入力された [割引基準日] が処理日になります。
割引金額は、勘定科目の最初の割引率を取引金額に乗算して計算されます。1 つ目の割引期日を超過したために取引に 1 つ目の割引を適用できなくなった場合は、2 つ目の割引期日がチェックされ、そのレベルの割引がまだ適用可能かどうかが調べられます。2 つ目の割引が利用可能である場合は、2 つ目の割引率を使用して割引金額が計算されます。
割引金額内税金調整
システムによって決済割引が計算されるときは、割引金額に含まれる税金を自動的に計算し記録することもできます。これは、元帳設定 (LES) の [順序要素] タブの [税金] セクションにある [要素] フィールドと [割引金額内税金調整] フィールド、または税金詳細 (TXD) で定義します。
税金勘定科目を指定して、調整割引金額に含まれる税金を記録できます。分析コードの組み合わせごとに勘定科目への転記が行われます。