決済条件を使用して日付を計算する

日付を計算する

一連の決済条件により、取引に関する日付や関連情報の一部またはすべてが決まります。各決済条件の詳細行で、選択した日付に関するルールを定義します。

日付の値は、別の日付の値を基準にして計算できます。たとえば、[割引日付 1] を [取引日] の 15 日後、[割引日付 2] を [割引日付 1] の 20 日後、[期日] を [取引日] の 1 か月後、[遅延決済日] を [期日] の 1 日後、[利息開始日付] を [遅延決済日] と同じ日というように指定できます。

端数処理日/曜日

指定した計算済みの日付を端数処理する際は、1 つの月の任意の日付を端数処理日として選択できます (毎月 20 日など)。たとえば、期日が 3 月 12 日の場合は、その日付を 3 月 20 日に丸めて、3 月 20 日の取引をグループ化して支払を作成できます。

支払日として有効な曜日を指定して、その曜日に従って計算済みの日付を端数処理することもできます。たとえば、月曜日の支払に関するすべての取引をグループ化する場合などです。この処理は、端数処理曜日によって行います。

日付のタイプ

支払日には次の 5 つのタイプがあります。

期日

期日とは、取引が決済される日付のことです。期日には次の日付を指定できます。

• 他の日付と同じ日付
• 他の日付を基準にして計算し、端数処理した日付

決済条件では、期日の計算方法を指定できます。計算方法を指定しない場合は、期日を手動入力していない限り、取引日が期日として使用されます。

期日は、支払実行 (PYR) や 入金実行 (PYC) で取引の支払期限が到達しているかどうかを決める際に使用します。期日は、年齢分析一覧で取引の年齢を指定する際にも使用します。

書類日付 1-4

各取引にはオプションの 4 つの書類日付が含まれます。書類日付を使用して、取引に関する書類を印刷する日付を記録できます。これらの書類日付は決済条件を使用して定義することができ、取引転記時に計算されます。

決済条件セットごとに異なる書類日付のセットを定義できます。その後、書類を使用する顧客グループまたは仕入先のグループに対して、適切な決済条件を割り当てることができます。これにより、特定の書類またはレポートに含める顧客や仕入先の取引を選択できます。

[書類日付] は [期日] を基準にして計算することができ、逆に書類日付を基準にして期日を計算することもできます。

割引日付 1/2

組織によっては、迅速に取引が決済された場合に (通常は取引日後の一定日数以内に決済された場合) 決済割引を適用します。決済条件を使用して、割引を利用できる最終日付 ([割引日付]) を計算したり、その日付までに支払が行われる (または受取られる) 場合に適用できる割引率を記録できます。

決済条件では、2 つの割引日付と割引率を記録できます。[割引日付 1] と [割引日付 2] の割引を作成することにより、階層化された割引スキーマを作成できます。割引が計算されるときは、取引が割引日付 1の対象にならない場合、適用可能であれば割引日付 2 が使用されます。

割引日付は、[取引日] または [書類日付] を基準にして計算できます。

債務/買掛金勘定科目、債権/売掛金勘定科目、両建勘定科目では、割引詳細を使用して、仕入先や顧客の取引が割引の対象になるかどうかが判断され、割引の対象になる場合は適用可能な割引が計算されます。SunSystems の支払実行、入金実行、個別消込み、オンライン消込み、取引照合などの各種フォームでは、この方法で割引が計算されます。

利息開始日付

組織によっては、選択した日付から債務が決済されるまでに債務の利息を課す場合があります。決済条件を使用して、利息開始日付と適用する利息レートを決定できます。[利息開始日付] は、書類日付や期日などの他の日付を基準にして計算することもできます。

遅延決済日

債務の決済が遅れた場合に、利息を課すことができます。決済条件を使用して、利息計上が開始される [遅延決済日] を決定したり、利息レートを管理できます。

[遅延決済日] は、取引日、期日、割引日など、他の日付を基準にして計算することもできます。