仕訳詳細の入力

仕訳タイプ

[仕訳タイプ (JNT)] で定義されているタイプから選択します。この仕訳タイプの [状況] は [クローズ] または [停止] にできません。

注: 仕訳タイプを決済プロファイルにリンクさせることにより、転記後、ただちに取引の支払を行うことができます。「取引の即時支払」を参照してください。

ビジネスユニット

仕訳の転記先となるビジネスユニット。これはプリセットすることができます。

オペレータコード

仕訳入力者を識別するための、ユーザーの頭文字、部署コード、その他のコード。 [元帳設定 (LES)] の [仕訳入力者強制] オプションによって、仕訳を作成/転記するオペレータの ID に自動的に設定するのか、手動で入力する必要があるのかが決まります。

取引参照

通常は、請求書番号など、元の書類の会計またはビジネス取引の参照。

行番号

行番号は、現在の取引参照の範囲内で自動的に追加されます。行を表示、修正、削除したい場合は、行番号と必要に応じて行番号接頭辞を入力して、目的の取引を指定します。

転記会計期

ここで入力する会計期に転記されます。他にプリセットされていなければ、デフォルトの転記会計期は当期になります。 [元帳設定 (LES)] で指定されている処理可能会計期範囲内の会計期にのみ転記できます。「転記可能な会計期」を参照してください。

取引日

取引に適用される日付。デフォルト値は、現在の取引参照の前行の日付か、または現在の日付です。別の日付を選択するには、手動で入力するか、または下矢印をクリックして表示するカレンダーから選択します。

[元帳設定 (LES)] で指定されているオープン日付範囲内の日付にのみ転記できます。「転記可能な会計期」を参照してください。

勘定科目コード

[勘定科目表 (COA)] で定義されている、行金額の転記先となる有効な勘定科目コード。クローズされている勘定科目は選択できません。仮勘定科目を選択すると警告が表示されますが、勘定科目への転記は続行できます。

正しいコードを入力するように、プロンプトがプリセットされている場合があります。または勘定科目コードを自動的に表示するようにプリセットすることもできます。または、債務/買掛金や貸借対照表勘定科目など、特定の勘定科目タイプを強制的に入力するようにプリセットされている場合もあります。

説明

ビジネス取引の説明デフォルトでは、表示している仕訳タイプを説明する名前です。必要に応じて上書きすることができます。

[仕訳タイプ (JNT)] の [1 行ごとの説明] オプションの設定によって、このフィールドを入力する必要があるのかどうかが決まります。オプションが [標準説明なし] に設定されている場合は、各行で説明を入力する必要があります。[標準説明 - 参照ごとに上書き] に設定されている場合は、取引参照 が変わるたびに新しい説明を入力する必要があります。[標準説明 - 行ごとに上書き] に設定されている場合は、各行に異なる説明を入力する必要があります。異なる説明を入力しない場合は、デフォルトで [仕訳名] が使用されます。

説明は、 [仕訳プリセット (JNP)] を使用して、勘定科目コードまたは勘定科目名にプリセットすることもできます。

基本金額

• 単一通貨環境では、基本金額が取引金額になります。整数の金額であれば、小数点と小数の桁数は省略できます。小数の桁数、小数点の区切り記号、千桁区切り記号を含む金額の書式は、 [ビジネスユニット設定] で定義します。

  金額はプリセットすることも、または別の仕訳行から自動的に計算することもできます。[借方/貸方] フィールドのオプションを選択して、金額を自動的に残高調整金額に設定できます。

注:  多通貨環境では、金額を別の通貨値から計算することもできます。これについては、この後の「多通貨｣のセクションで説明します。

確定超過チェックまたは超過経費予算チェックを使用している場合、この行に入力した金額が勘定科目の残存予算を超過すると、警告が表示されます。「勘定科目の予算制御を設定する」を参照してください。

借方/貸方

[借方] と [貸方] マーカーで、選択した勘定科目の借方と貸方のどちらに金額を入力するのかを指定します。

または、残高調整オプションを選択して、[金額] と [貸借マーカー] を残高調整に必要な値に自動的に設定することもできます。

• 仕訳全体の残高調整取引
• 現在の行の取引参照に対する残高調整取引
• 現在の行で参照される会計期に対する残高調整取引

別の仕訳行で別の取引通貨を使用した場合、または通貨換算レートが現在の日次/会計期レートとは異なる仕訳行を入力した場合、複数の残高調整取引行が生成され、使用された異なる通貨値すべてが調整されます。この場合、生成された残高調整行は、同じ行番号を共有しますが、それぞれ異なる行番号接尾辞が割り当てられ、[行番号] フィールドの 2 番目のボックスにその接尾辞が表示されます。

元帳分析コード

1 つの元帳取引で最大 10 個の元帳分析コードを入力できます。分析コードは、元帳取引エンティティに割り当てられている分析要素に対してのみ入力できます。必要な分析コードと、入力が必須なのかオプションなのかは、仕訳取引で参照される仕訳タイプと勘定科目によって決まります。分析コードは、仕訳プリセットを使用して設定できます。「必要な分析コード」を参照してください。

非チェックコードを許容するように分析要素が定義されていない限り、 [分析コード (ANC)] で定義されている有効な分析コードだけを入力できます。

各分析要素の有効な分析コードを選択するには、 [分析コード検索] フォームで [照会] ボタンをクリックします。

注: 勘定科目に設定されているルールの制限によって始めは分析要素を入力できない場合も、現在の仕訳行をすべて入力した時点で、編集できるようになります。ただし、これらのフィールドの詳細を後で入力する場合も同じチェックが適用されるため、定義済ルールで許可されていない分析要素は入力できません。

注: 取引採番要素として定義済みの分析要素を使用する場合、コードは数値でなければなりません。

支払実行日

このフィールドは、 [仕訳タイプ (JNT)] の [転記仕訳タイプ] フィールドで定義されている現金取引に対してのみ使用できます。取引を消込みできる日付を設定します。

分割払い日付

この転記が、予定されている複数の分割払いの 1 つである場合の、取引の分割払い日付です。 [元帳設定 (LES)] で [分割払い確認] が有効にされていて、分割払い日付が確認される場合にのみ必要になります。

分割払い数

この転記が、予定されている複数の分割払いの 1 つである場合の、分割払い番号です。 [元帳設定 (LES)] で [分割払い確認] が有効にされていて、分割払い番号が確認される場合にのみ必要になります。

消込みマーカー

このフィールドを使用することによって、元帳入力中に仕訳の消込みマーカーを設定できます。詳細については、「消込みマーカー」を参照してください。消込みマーカーの設定に応じて、仕訳一覧と書類が強制的に作成されます。特定の取引が印刷されると、数値消込みマーカーの値が 1 つ増加します。

メモ金額

この仕訳行のメモ金額を入力できます。メモ金額は、数量や人数など、仕訳行に関連する財務以外の値です。 [ビジネスユニット設定] の [非通貨値転記ルール] フィールドが [0-未定義] に設定されている場合、または [仕訳タイプ (JNT)] の [メモ転記ルール上書き] フィールドが [0-未定義] に設定されている場合、メモ値は入力できません。

注:  資産数量を使用しているときに [元帳入力] でメモ金額を入力すると、 [資産台帳] の資産レコード数に影響を与える可能性があります。「資産詳細」を参照してください。

標準テキスト

[アクション] > [行] > [標準テキスト] を選択することによって、標準テキスト を追加できます。

仕訳ノート

この仕訳行に関連付けられた仕訳ノートがあるかどうかを識別します。[アクション] > [行] > [ノート] を選択して仕訳ノートを作成し、仕訳に割り当てます。

二次参照

証票番号で [二次参照] を使用していない場合は、[証票番号] ごとに [二次参照] を入力できます。

注:  [二次参照] が必要な場合は [フォームデザイナ (FRD)] を使用して [元帳入力] フォームに追加しておく必要があります。

追加フィールド

補足参照番号や関連日付などの追加情報を各仕訳行に記録できます。ただし、これらの追加フィールドは、 [追加フィールド設定 (AFS)] で定義しておく必要があります。

注:  [フォームデザイナ (FRD)] を使用して、必要な追加フィールドをすべて [元帳入力] フォームに追加しておく必要があります。

期日

取引の支払期日または入金期日。決済条件を適用すると、この日付は自動的にキャンセルされます。または、期日を手動で入力することもできます。

仕訳タイプで [年齢/割引計算上書き] オプションが設定されていると、取引日が期日にコピーされ、計算または入力された日付を上書きします。このオプションは、即時決済のときに使用されます。

条件コード

取引に適用する決済条件コード。このコードによって、選択される日付と割引条件が決まります。このフィールドを空欄にすると、仕入先と顧客に割り当てられている決済条件コードが使用されます。「決済条件を仕訳取引にリンクする」を参照してください。

書類日付 1 - 4

各取引で 4 つの書類日付を記録できます。これらの日付は、決済書類に印刷したり、レポート機能に使用できます。日付は決済条件によって指定されるか、または手動で入力します。

接頭辞 1 - 4

関連書類に割り当てらる最大 4 つの接頭辞と番号

割引日付 1/割引率 1

最初の割引期日と、この期日までに支払が行われる場合に使用可能な決済割引率。この詳細は決済条件によって指定されるか、または手動で入力します。

仕訳タイプに [年齢/割引計算上書き] オプションが設定されると、取引日が割引日付にコピーされ、計算された日付が上書きされます。

割引日付 2/割引率 2

第 2 の割引期日と、この期日までに支払が行われる場合に使用可能な決済割引率。最初の割引期日に間に合わない場合、この第 2 割引詳細が考慮されます。この詳細は決済条件によって指定されるか、または手動で入力します。

仕訳タイプに [年齢/割引計算上書き] オプションが設定されると、取引日が割引日付にコピーされ、計算された日付が上書きされます。

遅延決済日/率

決済条件を超過すると、支払が遅れた取引に利息を課すことができます。遅延決済日と利率を指定できます。これらの詳細は、決済条件から計算されるか、または手動で入力します。

注: 利息日/率の情報は情報目的でのみ取引に保存されます。利息が自動計算されるわけではありません。

利息日/率

取引金額に利息を課すことができます。この場合、利息日と利息率を指定できます。これらの詳細は、決済条件から計算されるか、または手動で入力します。

注: 利息日/率の情報は情報目的でのみ取引に保存されます。利息が自動計算されるわけではありません。

第 5 通貨は入力できませんが、取引作成時に勘定科目または [ビジネスユニット設定] から第 5 通貨コードを取得できます。これにより、レポートで第 5 通貨金額を特別に計算できます。

取引通貨の情報を指定します。

取引通貨コード

取引通貨の通貨コード。このコードは、仕訳プリセットで設定されるか、またはデフォルトで勘定科目の通貨コードセットに設定されます。

取引通貨レート

取引通貨からピボット通貨への値の換算に使用される通貨レート。レートは仕訳プリセットで設定されます。または、デフォルトで [日次換算レート (CND)] か [会計期レート (CNP)] で設定されているレートが使用されます。

デフォルトのレートを上書きして、この仕訳取引に異なるレートを入力できます。この新規レートは、設定されている許容範囲内でなければなりません。「レート許容差チェック」を参照してください。

取引通貨金額

取引通貨で表される取引金額。この値は手動で入力できます。 [ビジネスユニット設定] の [値 2 通貨転記ルール] で [未入力の場合に計算] オプションが選択されていると、この金額はその他のいずれかの取引値から計算されます。

借方/貸方

金額の貸方と借方を指定します。残高調整オプションを選択して、仕訳、取引、会計期の残高が一致するように [金額] と [借方/貸方] マーカーを自動的に設定することもできます。

基本通貨の情報を指定します。

基本通貨コード

基本通貨コードは自動的に表示されます。これは [ビジネスユニット設定] で定義され、変更できません。

基本通貨レート

基本通貨をピボット通貨に換算するために使用される通貨換算レート。レートは仕訳プリセットで設定されます。または、デフォルトで [日次換算レート (CND)] か [会計期レート (CNP)] で設定されているレートが使用されます。

デフォルトのレートを上書きして、この仕訳取引に異なるレートを入力できます。この新規レートは、設定されている許容範囲内でなければなりません。「レート許容差チェック」を参照してください。

レートの小数の桁数は修正できません。

基本通貨金額

基本通貨で表される取引の金額。この金額は必須です。これは手動で入力することも、転記ルールに従って自動計算することもできます。

第 2 基本/レポート通貨の情報を指定します。

第 2 基本/レポート通貨コード

第 2 基本通貨コードまたはレポート通貨コードは自動的に表示されます。これは [ビジネスユニット設定] で定義され、変更できません。

第 2 基本/レポート通貨レート

通貨をピボット通貨に換算するために使用される通貨換算レート。レートは仕訳プリセットで設定されます。または、デフォルトで [日次換算レート (CND)] か [会計期レート (CNP)] で設定されているレートが使用されます。

デフォルトのレートを上書きして、この仕訳取引に異なるレートを入力できます。この新規レートは、設定されている許容範囲内でなければなりません。「レート許容差チェック」を参照してください。

レートの小数の桁数は修正できません。

第 2 基本/レポート通貨金額

第 2 基本通貨またはレポート通貨で表される取引金額は、この通貨が使用されると、自動的に計算されて表示されます。 [仕訳タイプ転記上書き (JDX)] で [基本 2/レポート転記ルール上書き] オプションが設定されていると、レポート通貨値しか入力できません。詳細については、「仕訳タイプの転記ルールを上書きする」を参照してください。第 2 基本通貨値は入力できません。次の詳細が必要になるのは、仕訳取引が固定資産に関連している場合だけです。たとえば、資産を購入または売却した場合です。これらの詳細は個別のタブに保存されます。

第 4 通貨の情報を指定します。

第 4 通貨コード

第 4 通貨の通貨コード。このコードは、 [ビジネスユニット設定] で固定のコードに設定するか、仕訳プリセットで指定するか、デフォルトで勘定科目の通貨コードセットに設定できます。

第 4 通貨レート

[ビジネスユニット設定] の [第 4 通貨計算元データ] フィールドで第 4 通貨への値の換算に使用される通貨レート。レートは仕訳プリセットで設定されます。または、デフォルトで [日次換算レート (CND)] か [会計期レート (CNP)] で設定されているレートが使用されます。デフォルトのレートを上書きして、この仕訳取引に異なるレートを入力できます。この新規レートは、設定されている許容範囲内でなければなりません。「レート許容差チェック」を参照してください。

第 4 通貨金額

この値は手動で入力できます。 [ビジネスユニット設定] の [外貨転記ルール] で [未入力の場合に計算] オプションが選択されていると、この金額は [ビジネスユニット設定] の [第 4 通貨計算元データ] フィールドで定義されている値から計算されます。

資産詳細の情報を指定します。

資産コード

資産コードは [資産レコード (FAS)] で作成します。状況が [除却] の資産には取引を転記できません。償却終了会計期より後に資産への転記を試みると、警告が表示されます。

資産補助コード

有効な資産補助コード。分析コードが存在する場合は、この補助コードによって、取引の分析コード要件が決まります。資産補助コードは、 [資産レコード (FAS)] からアクセスできる [資産転記プリセット設定] で定義します。

資産記号

新しい資産を転記する場合や、資産を別の資産台帳から SunSystems に移行する場合は、[当初取得価額] を選択します。または、[資産記号] を使用して、転記によって資産レコードの取得価額または償却累計額を更新するかどうかを指定します。

注:  償却金額を手動で転記するで説明されている場合を除いては、通常は [元帳入力] で償却金額を入力することはお勧めしません。

資産数量

固定資産転記を行うときに、複数の単位を 1 つの資産として入力できます。たとえば 100 脚の椅子を購入する際に、100 脚を 1 つの資産として記録できます。 [元帳入力 (LEN)] の [メモ金額] フィールドを使用して単位数を記録します。

注:  [元帳入力 (LEN)] で資産数量を記録するには、事前に次の設定を確認する必要があります。

• [元帳設定 (LES)] の [全般] タブで [資産数量の使用] チェックボックスがオンにされていること
• [ビジネスユニット設定] の [メモ値] タブで [非通貨値転記ルール] が [0-未定義] に設定されていないこと
• [仕訳タイプ転記上書き (JDX)] で [メモ転記ルール上書き] が [0-未定義] に設定されていないこと

詳細については、「仕訳タイプの転記ルールを上書きする」を参照してください。

さらに詳しい詳細については、「元帳入力資産詳細」と「資産取引の入力」を参照してください。