特別控除の実行

拡張減価償却方法を使用している場合に、特定の資産に特別控除を適用する必要があることがあります。特別控除では、特定期間の標準償却額から指定したパーセンテージ分が控除されます。ある年度で資産に減価償却の控除を適用すると、同じ年に特別減価償却を適用することはできません。会計年度の任意の会計期 (通常は 12) で標準減価償却を転記し、最終会計期で特別控除を別の取引として資産勘定科目 (貸借対照表勘定と損益計算書勘定) に転記します。

特別償却を実行する前に、 [特別控除選択 (FDR)] を選択して、特別控除に含める資産と適用する控除率を指定します。控除率は、 [資産レコード (FAS)] で指定することもできます。 [特別控除計算 (FAR)] を使用して控除金額を計算し転記します。

特別減価償却の詳細については、『財務管理者ガイド』の「拡張減価償却の要素」を参照してください。特別減価償却の設定と実行方法については、『財務管理者ガイド』の「拡張減価償却の設定」を参照してください。

統合機能のほかにビジネスルールを使用することにより、生成取引の分析コードを設定したり、妥当性検査したりできます。これを行うには、[特別償却/控除計算] の [機能コード] をチェックする [イベントプロファイル] を作成し、[00015 挿入] または [00016 システム生成取引の分析を検証] の呼出ポイントを定義します。「分析コード統合」と「ビジネスルール」を参照してください。

  • この機能で [統合] とビジネスルールの両方を使用する場合は、ビジネスルールによって妥当性検査され設定された分析コードが優先されます。分析コードが異なる場合は、[統合] によって設定された分析コードは上書きされます。これは、統合処理の後にビジネスルールが実行され、ビジネスルールによって生成取引の分析コードが設定されるためです。
  • 呼出ポイント 0015 または 0016 を使うビジネスルールの妥当性検査に取引が失敗すると、デフォルトでは取引レポートにエラーメッセージが表示されません。これは、SunSystems サンプルレポートに含められていないためです。分析コードの妥当性検査に関するエラーを表示するには、該当する列を減価償却取引レポートに追加します。
  1. 次の情報を指定します。
    資産クラス 始め/終り
    処理対象となる資産クラスまたは資産クラス範囲。すべての資産を選択したい場合、または次のフィールドで特定の資産コードを選択したい場合は、空欄のままにしておきます。
    資産コード 始め/終り
    特別控除に含める資産コードまたは資産コード範囲。 [資産レコード] の [% 当年度控除] でパーセンテージが指定されているすべての資産を含めるには、これらのフィールドを空欄にします。
    分析要素
    資産を選択するために使用する分析要素。分析要素に関係なく、 [資産レコード] の [% 当年度控除] でパーセンテージが指定されているすべての資産を含めるには、これらのフィールドを空欄にします。
    分析コード 始め/終り
    上記の選択基準で [分析要素] を選択している場合、この分析コードまたはコード範囲で資産が選択されます。選択した分析要素の中で、ここで指定する分析コードを参照する資産だけが特別償却で選択されます。
    減価償却会計期
    当年度の最終会計期を入力します。
    取引転記
    特別控除のレポート出力だけを行い、転記しない場合は、[いいえ] を選択します。特別控除を計算して転記するには、[はい] を選択します。必須またはオプションで仮転記を使用できる場合は、[仮転記] を選択して取引を仮取引として転記できます。特別控除レポートは常に生成されます。
    転記会計期
    計算されたすべての特別控除を [減価償却会計期] フィールドに指定された会計期に転記するには、[単一] を選択します。計算された特別控除を関連する会計期に転記するには、[会計期ごと] を選択します。
    取引詳細出力抑制
    今回の実行によって生成された資産取引だけを印刷するには、[はい] を選択します。前回の減価償却取引と特別控除、資産取引、除却取引を含む、すべての資産取引を印刷するには、[いいえ] を選択します。
    貸借対照表
    特別控除の転記先となる貸借対照表の特別控除勘定科目。通常、特別控除取引は、 [資産レコード] で資産に設定されている貸借対照表勘定科目に転記されます。 [資産レコード] で勘定科目が空欄にされていると、このフィールドで入力する勘定科目が使用されます。
    注:  SunSystems は、入力される勘定科目のタイプが [貸借対照表] であるかどうかのチェックはしません。
    損益統合
    通常は、1 つの資産の特別控除計算で、貸借対照表の減価償却勘定科目と損益計算書の減価償却勘定科目に対する 2 つの転記が生成されます。このフィールドで [はい] を選択することにより、損益転記の統合方法を指定できます。
  2. [損益統合] フィールドで [はい] を選択した場合、[OK] をクリックすると [減価償却計算統合] フォームが表示されます。このフォームを使用して損益減価償却取引の統合方法を定義できます。
    資産コード 始め/終り
    資産コードごとに損益計算書への転記を 1 つの取引行にまとめるには、[資産コード] チェックボックスをオンにします。統合する資産コードの範囲を指定するか、すべての資産コードをまとめたい場合は [始め] と [終り] のフィールドを空欄にしてチェックボックスをオンにします。
    分析要素
    分析コードごとに損益計算書への転記を 1 つの取引行にまとめるには、各分析要素のチェックボックスをオンにします。統合する分析コードの範囲を指定するか、すべての分析コードをまとめたい場合は [始め] と [終り] のフィールドを空欄にしてチェックボックスをオンにします。減価償却勘定科目で分析コードの入力が許可されない場合は、分析コードは削除されます。
    注:  資産コードまたは分析コードで統合すると、資産コードと分析コードは統合された取引行に表示されません。
  3. 変更内容を保存します。