資産の減価償却方法

減価償却は、減価償却計算 (FDC) で自動的に計算することができます。

減価償却計算では、減価償却方法、関連する資産詳細、現在の資産価額を使用して、選択した資産の最新の減価償却金額が計算されます。

減価償却の対象となる資産範囲は、資産コードと資産分析補助コードの両方またはいずれかで指定できます。減価償却の計算対象となる会計期を指定し、減価償却金額をレポートするか転記するかを選択できます。更新する貸借対照表勘定科目と損益勘定科目を指定します。減価償却計算 (FDC) で指定する減価償却勘定科目は、資産レコード (FAS) で指定する減価償却勘定科目によって上書きされます。

減価償却取引を統合して、転記の数を最小限に抑えることができます。取引は、資産コード、資産分析コード、または両方を使って統合できます。

減価償却方法の変更

資産の耐用年数の途中で、資産の減価償却方法または減価償却率を変更することができます。

減価償却テーブル (FDT) を使用することにより、固定資産台帳でこれが可能になります。減価償却テーブルは、現在までに生成された減価償却を反映するエントリで定義する必要があります。また、今後の会計年度に適用する新しい減価償却率を定義できます。

減価償却テーブルを使用していない場合に資産の耐用年数の途中で減価償却方法を変更すると、SunSystems は新しい償却方法に基づいてこれまでの会計期の償却額を再計算し、調整減価償却取引を転記します。

減価償却タイミングルール

減価償却計算に減価償却タイミングルールを適用できます。減価償却タイミングルールは、年度の各会計期に減価償却を均等に配分しない場合に必要になります。減価償却計算の配分ルールは、減価償却タイミングルール (FDC) で定義します。

たとえば、会計年度に転記会計期が 13 あって、最初の 12 会計期はカレンダー月を反映するものであり、最後の 13 番目の会計期は年末調整を行うものである場合、減価償却は実働会計期である 12 会計期に関してのみ計算するべきです。

減価償却タイミングルールを使用すると、会計年度内の業務期間数を指定したり、年間の減価償却費用をこれらの会計期間で分割する方法を指定したりできます。また、タイミングルールを使用して、たとえば 4 - 5 週間分の会計処理を行うこともできます。