値 3 減価償却

このタブに表示されるすべての金額は、ビジネスユニット設定で指定した第 2 基本通貨またはレポート通貨で表されます。

注: 値 3 がレポート通貨としてではなく第 2 基本通貨として定義されている場合は、値 1 と値 3 のレートが固定されるため、[値 3 減価償却] タブのオプションは無効になります。これによって異なる償却レートが入力されるのを防ぐことができ、別の値が計算されたり固定レートのルールに違反することがありません。
  1. [資産レコード (FAS)] ダイアログの [値 3 減価償却] タブをクリックします。
  2. [資産残高] セクションで次の情報を指定します。
    レポート取得価額

    追加金額、再評価金額、除却金額を含む、第 2 基本通貨またはレポート通貨で表される資産の元の値です。

    レポート減価償却額

    第 2 基本通貨またはレポート通貨で表される、資産の標準減価償却累計額です。

    レポート特別償却額

    第 2 基本通貨またはレポート通貨で表される、資産の特別減価償却額です。

    レポート帳簿価額

    第 2 通貨またはレポート通貨で表される、資産の正味価額 - 償却累計額

  3. [減価償却設定] セクションで次の情報を指定します。
    レポート減価償却方法

    減価償却計算 (FDC) で使用される減価償却方法です。複数の減価償却方法から選択できます。[減価償却なし] に設定すると、資産の減価償却は自動的に計算されません。

    レポート通貨パーセンテージ

    減価償却方法が定率法、定額法、または日本式定額法の場合に、差し引かれる減価償却金額を計算するためのパーセンテージです。定額法または日本式の定額法による減価償却では、ここでパーセンテージを入力するか、または空欄にして [全般] タブの [終了会計期] フィールドに減価償却最後の会計期を入力します。両方のフィールドに入力することはできません。

    レポート通貨残存価額

    レポート通貨での資産の残存価額です。この値には、処分価額 (残余価値) を入力できます。日本式定額法の減価償却方法を使用する場合、年間の減価償却金額を決定するために使用する最初の残存価額です。

    レポート通貨転記残存価額

    日本式減価償却方法でのみ使用します。レポート通貨での資産の転記残存価額です。これは、2 つ目の残存価額で、日本式減価償却方法に必要な追加の減価償却計算の締切会計期です。

    レポート通貨テーブルコード

    減価償却方法がテーブル減価償却の場合に使用する減価償却テーブルです。これらのテーブルは、減価償却テーブル (FDT) で定義します。

    レポート通貨テーブル列

    減価償却テーブルを使用している場合に、資産の減価償却に使用するレートのテーブル列です。

    レポート通貨開始会計期償却日数

    資産の寿命の開始会計期の日数です。このフィールドは、定額法の減価償却で使用できる機能に関連するもので、開始会計期の途中から資産の減価償却を開始できます。 [元帳設定 (LES)] ダイアログで [初年度 通年減価償却] チェックボックスをオンにしている場合は、このオプションを設定できません。

    レポート通貨実計算日数

    開始会計期の日数のうち資産が有効な日数で、資産の寿命の開始会計期で減価償却を計算できます。 [元帳設定 (LES)] ダイアログで [初年度 通年減価償却] チェックボックスをオンにしている場合は、このオプションを設定できません。

  4. [特別減価償却設定] セクションで次の情報を指定します。
    レポート適用開始

    資産の特別減価償却の計算を開始する会計年度

    レポート年数条件

    資産に特別償却を適用する合計年数

    レポート係数

    特別償却金額を計算するために、SunSystems が標準の償却金額に乗算する値。たとえば特別減価償却の係数を 1 と入力すると、特別償却は標準減価償却と同じ金額になり、合計の減価償却額は 2 倍になります。

    レポート当年度適用

    この資産を当年度の特別減価償却計算に含めるかどうかを定義します。資産を特別減価償却計算に含めるには、このチェックボックスをオンにします。通常は、当年度が [レポート適用開始] と [レポート年数条件] オプションで定義する期間内にあてはまる場合に、チェックボックスをオンにします。資産を特別償却計算から除外するには、チェックボックスをオフにします。また、特別償却選択 (FDA) を使用すると、このチェックボックスの設定を一部の資産で変更できます。特別減価償却と特別控除償却を同じ会計年度に実行することはできません。

    レポート最終転記年度
    資産の特別減価償却額が最後に転記された会計年度を表示します。
  5. [特別控除設定] セクションで次の情報を指定します。
    レポート % 初年度控除

    減価償却を計算する初年度で標準償却と特別償却を減額するパーセンテージを指定します。

    レポート % 当年度控除

    特別控除計算 (FAR) を実行するときに当年度の標準減価償却レートを減額するパーセンテージ。この資産のパーセンテージを入力するか、特別控除選択 (FDR) を使用して複数の資産の控除率を入力します。当年度で資産に控除計算を適用したくない場合は、このオプションを空欄にします。特別控除償却と特別償却を同じ会計年度に実行することはできません。

    レポート最終控除年度

    資産の特別控除償却額が最後に転記された会計年度を表示します。

  6. 変更内容を保存します。