値 1 減価償却

追加金額、再評価金額、または除却金額を含めた、資産の元の価額です。これは、[当初取得価額] または [資産価額] の資産記号が付けられたすべての取引の合計金額です。この金額には、 [元帳入力 (LEN)] 、 [元帳インポート (LIM)] 、 [資産除却 (FAD)] による変更が反映されます。

資産の特別償却の合計金額です。 [特別償却計算 (FAA)] によって計算され転記された減価償却額と、 [元帳入力 (LEN)] と [元帳インポート (LIM)] で [資産減価償却タイプ] が [特別償却] に設定されている仕訳タイプを使って資産に転記された金額の合計が表示されます。この金額では、標準減価償却と特別控除減価償却は除外されます。

資産の減価償却の標準累計額です。 [減価償却計算 (FDC)] によって計算され転記されたすべての減価償却額と、 [元帳入力 (LEN)] と [元帳インポート (LIM)] で [資産減価償却タイプ] が [標準] または [特別控除] に設定されている仕訳タイプを使って資産に転記された金額の合計が表示されます。特別控除減価償却もこの金額に含められますが、特別減価償却は除外され、代わりに下記のフィールドに表示されます。

減価償却累計額を差し引いた資産の帳簿価額です。これには [減価償却計算 (FDC)] 、 [元帳入力 (LEN)] 、 [元帳インポート (LIM)] 、 [資産除却 (FAD)] による変更が反映されます。

[減価償却計算 (FDC)] で使用される減価償却方法です。複数の減価償却方法から選択できます。[減価償却なし] に設定すると、資産の減価償却は自動的に計算されません。

減価償却方法が定率法、定額法、または日本式定額法の場合に、差し引かれる減価償却金額を計算するためのパーセンテージです。定額法または日本式の定額法による減価償却では、ここでパーセンテージを入力するか、または空欄にして [全般] タブの [終了会計期] フィールドに減価償却最後の会計期を入力します。両方のフィールドに入力することはできません。

適用可能な場合の、基本通貨の資産の残存価額です。この値には、処分価額 (残余価値) を入力できます。日本式定額法の減価償却方法を使用する場合、この金額は、年間の減価償却金額を決定するために使用する最初の残存価額であり、償却計算用残存価額として参照されます。

日本式減価償却方法でのみ使用します。基本通貨での資産の転記制御用残存価額です。これは、2 つ目の残存価額で、日本式減価償却方法に必要な追加の減価償却計算の締切会計期です。

減価償却方法がテーブル減価償却の場合に使用する減価償却テーブルです。これらのテーブルは、 [減価償却テーブル (FDT)] で定義します。

減価償却テーブルを使用している場合に、資産の減価償却に使用するレートのテーブル列です。

このフィールドは、定額法の減価償却で使用できる機能に関連するもので、開始会計期の途中から資産の減価償却を開始できます。資産の寿命の開始会計期の日数を入力します。たとえば、最初の償却会計期が 31 日分の償却であれば、「31」と入力します。または、最初の減価償却額を会計期全体に対して計算したい場合は、このフィールドを空欄にします。 [元帳設定 (LES)] で [初年度 通年減価償却] チェックボックスをオンにしている場合は、このオプションを空欄にする必要があります。

開始会計期のうち、資産が有効な日数です。資産の寿命の開始会計期のうち、この日数についてのみ減価償却費を計上する場合に必要です。たとえば、ある月の 29 日に資産を購入した場合は、最初の会計期の 2 日分だけ償却するので「2」を入力します。または、最初の減価償却額を会計期全体に対して計算したい場合は、このフィールドを空欄にします。 [元帳設定 (LES)] で [初年度 通年減価償却] チェックボックスをオンにしている場合は、このオプションを空欄にする必要があります。

特別償却金額を計算するために、SunSystems が標準の償却金額に乗算する値。たとえば特別減価償却の係数を 1 と入力すると、特別償却は標準減価償却と同じ金額になり、合計の減価償却額は 2 倍になります。

資産の特別減価償却額が最後に転記された会計年度を表示します。