使用できる減価償却方法

定額法

定額法では、資産の耐用年数にわたって各会計期に同じ減価償却額を課す方法で計算します。資産の耐用年数は 100,000 年まで設定できます。

開始会計期と終了会計期を指定している場合、会計期償却 = (Rval ÷ Rlife) x 当会計期の減価償却タイミングルール比率

終了会計期を指定しないでパーセンテージを指定している場合は、このパーセンテージを使用して終了会計期が計算されます。上記の同じ数式が適用されます。

級数法

級数法では、資産の残高に減額比率を適用します。

会計期償却 = (Rval x Rlife) ÷ Slife

定率法

定率法では、一定の償却率を使用して、資産の未償却簿価に対して減価償却が計算されます。

会計期償却 = Rval x Dp% ÷ 年間会計期数

手動

元帳入力 (LEN) または元帳インポート (LIM) を使用して、手動で会計期の減価償却を転記します。取引の減価償却累計額を更新するには、減価償却の資産記号を使用する必要があります。

減価償却テーブル

減価償却テーブル (FDT) に従って減価償却を転記します。テーブルで、資産耐用年数の各年度に適用するパーセンテージを指定します。

日本式

会計期償却 = Erv ÷ Erl

通常の耐用年数には定額法と同じ計算を適用し、拡張耐用年数には Erv÷Erl を使用します。

資産の減価償却方法は資産レコード (FAS) で定義し、償却額は減価償却計算 (FDC) を使用して定期的に計算します。

減価償却計算での資産の残存価額の処理方法と減価償却開始会計期の減価償却の計算方法を指定できます。

資産は、基本通貨、取引通貨、第 2 基本/レポート通貨の最大 3 つの通貨で管理できます。異なる減価償却方法とパーセンテージを使用して、基本通貨、取引通貨、第 2 基本/レポート通貨で減価償却を計算できます。

特別減価償却

特別減価償却は、拡張減価償却方法の 1 つです。定額法を採用している場合に、資産寿命の特定年数の間、元の減価償却金額に係数を乗算することができます。特別減価償却計算に使用する乗算係数と年数条件は、資産レコード (FAS) で各資産レコードに定義します。年度の最終会計期に特別償却計算 (FAA) を実行する場合は、資産レコード (FAS) で定義する別の勘定科目に特別減価償却額が転記されます。

特別控除償却

特別控除償却は、拡張減価償却方法の 1 つです。定額法を採用している場合に、特定の会計年度で標準の減価償却額を指定したパーセンテージ分だけ減額することができます。控除に適用する減額パーセンテージは、資産レコードで各資産レコード (FAS) に定義します。年度の最終会計期に特別控除計算 (FAR) を実行する場合は、資産の標準の減価償却勘定科目に特別控除額が転記されます。

特別減価償却と特別控除償却は、どの会計年度でも実行できますが、両方を同じ会計年度で実行することはできません。また、これら 2 つの償却方法は必ず使用する必要はありません。