仕訳タイプの自動税金詳細

自動税金計算機能では、選択した仕訳タイプの取引で次の機能を実行することができます。

  • 取引の税金部分を識別し、 [税金詳細 (TXD)] で指定されている仮払/仮受勘定科目に適切な転記を行います。
  • 必要に応じて、2 つの税金勘定科目に税金金額を割り当てます。
  • 源泉徴収税やその他の仮処理税金の該当する転記を識別し、転記を生成します。

「自動税金計算機能」を参照してください。

勘定科目タイプで税金を計算する

仕訳タイプで自動税金計算機能を設定する場合は、総額と正味金額のどちらに基づいて税金を計算するかを指定できます。

  • 総額に基づいて税金を計算する場合、計算される税金金額には、元の取引とは逆の貸借記号が付けられます。
  • 正味金額に基づいて税金を計算する場合、計算される税金金額には、元の取引と同じ貸借記号が付けられます。

たとえば、債権勘定科目で総額の税金計算オプションを選択し、 [元帳入力 (LEN)] で債権勘定科目に貸方金額を入力すると、税金金額は借方記号で生成されます。

また、適用する税率と勘定科目を [税金詳細 (TXD)] で定義する必要があります。

有効な税金分析コードを仕訳行に入力すると、税金が自動的に計算されます。どの時点で税金分析コードを入力するべきかは、仕訳行ごとに変えることができます。[不使用] を選択するか、税金詳細が存在しないコードを入力すると、この勘定科目タイプを使用する仕訳行では税金計算が行われません。

勘定科目タイプで仮処理を計算する

勘定科目タイプの仮処理税金計算の基準として総計または正味金額のどちらを選択したかに関係なく、計算される仮処理税金には、元の取引と同じ貸借記号が付けられます。たとえば借方の取引総額がある場合、仮処理税金の取引も借方になります。仮処理で生成される 2 つ目の取引は、税金の発生元である勘定科目に転記され、逆の記号が付けられます。

適切な税金分析コードを仕訳行に入力すると、仮処理税金の自動計算が開始されます。どの時点で分析コードを入力するかは、仕訳行ごとに変えることができます。たとえば、税金分析コードを使って債権、債務、両建勘定科目が入力されたときは、総額に対して仮処理税金を計算するように指定できます。または、税金分析コードを使って損益、減価償却累計額、メモ勘定科目が入力されたときは、正味金額に対して仮処理税金を計算するように指定できます。両方を定義する場合は、 [税金詳細 (TXD)] で必要な情報が定義されている税金コードに対して両方の計算が行われます。

「仮処理税金または源泉徴収税の処理方法」を参照してください。

税金レポートの必要条件

欧州式税金レポートの ESL、または米国の税金の必要条件を満たす 1099 を作成する必要がある場合は、元帳取引分析コードを使用してさまざまなタイプの取引を識別できます。