会計期レート

会計期レートは、会計期換算レート設定 (CNP) で定義します。会計期レートは換算元通貨と換算先通貨の組み合わせで定義されます。換算元通貨は、ピボット通貨でなければなりません。

たとえば、イギリスポンド (GBP) がピボット通貨の場合、イギリスポンド (GBP) の金額を US ドルに換算するには、GBP と USD の通貨の組み合わせに対して会計期レートを定義する必要があります。

同じ通貨の組み合わせに対して複数の異なる会計期レートを定義できます。会計期レートは、次の任意の組み合わせに対して定義できます:

たとえば、GBP と USD の通貨の組み合わせに対して、転記会計期ごとに異なるレートを定義したり、転記会計期ごとに貸借対照表の勘定科目にのみ適用される別のレートセットを定義できます。

転記会計期と勘定科目コード範囲を空欄にすることにより、通貨の組み合わせに対するグローバルレートを定義できます。このグローバルレートは、すべての会計期や勘定科目に対して適用される標準レートとして使用されます。通貨を同一通貨に換算するためのレートを定義する必要はありません。

会計期レートの用途

会計期レートは次の機能で使用され、ある通貨金額を別の通貨金額に換算する際に必要な換算レートを提供します。

会計期レートは、次の財務レポート機能でも使用できます。

会計期レートは、次の機能で (割引が適用可能な場合に) 割引金額を換算する際に使用されます。

これらの機能では、通貨の組み合わせに対して使用可能なすべてのレートが検索され、取引に最適なレートが検索されます。

元帳入力、元帳インポート、取引照合、支払実行、入金調整実行では、通貨に対して日次レートが必要な場合、会計期レートは使用されません。通貨コード (CNC) で [日次換算レート使用] が [はい] に設定されている場合は、通貨に日次レートが使用されます。

仕訳入力の際に日次レートを使用していても、その他の機能を使用する際には会計期レートを定義する必要があります (例: 為替再評価計算や財務レポート)。

通貨の組み合わせごと、特定の転記会計期および勘定科目範囲ごとに、最大 5 つのレポートレートを定義できます。