値 1 減価償却

このタブに表示される資産予算レコードのすべての金額は、基本通貨で表され、更新することはできません。基本通貨はビジネスユニット設定で定義します。

  1. [資産予算詳細 (FAB)] フォームの [値 1 減価償却] タブをクリックします。
  2. [資産残高] セクションで次の情報を指定します。
    基本取得価額

    追加金額、再評価金額、または除却金額を含めた、資産予算レコードの元の価額です。これは、[当初取得価額] または [資産価額] の資産記号が付けられたすべての取引の合計金額です。この金額には、元帳入力 (LEN)、元帳インポート (LIM)、資産除却 (FAD) による変更が反映されます。

    基本減価償却額

    資産予算レコードの減価償却の標準累計額です。この金額には、減価償却計算 (FDC)、元帳入力 (LEN)、元帳インポート (LIM)、または 資産除却 (FAD) によって計算され転記される減価償却が反映されます。[減価償却] の資産記号が付けられた資産に転記されるすべての取引の合計です。特別控除減価償却もこの金額に含められますが、特別減価償却は除外され、代わりに下記のフィールドに表示されます。

    基本特別償却額

    資産予算レコードの合計特別償却額です。特別償却計算 (FAA) によって計算され転記された減価償却額と、元帳入力 (LEN) と元帳インポート (LIM) で [資産減価償却タイプ] が [特別償却] に設定されている仕訳タイプを使って資産に転記された金額の合計が表示されます。この金額では、標準減価償却と特別控除減価償却は除外されます。

    基本帳簿価額

    償却累計額を差し引いた資産予算レコードの取得価額です。これには元帳入力 (LEN)、元帳インポート (LIM)、資産除却 (FAD) による変更が反映されます。

  3. [減価償却設定] セクションで次の情報を指定します。
    基本減価償却方法

    減価償却計算 (FDC) で使用される減価償却方法です。複数の減価償却方法から選択できます。[減価償却なし] に設定すると、資産の減価償却は自動的に計算されません。「使用できる減価償却方法」を参照してください。

    基本パーセンテージ

    減価償却方法が定率法、定額法、または日本式定額法の場合に、差し引かれる減価償却金額を計算するためのパーセンテージです。定額法または日本式の定額法による減価償却では、ここでパーセンテージを入力するか、または空欄にして [全般] タブの [終了会計期] フィールドに減価償却最後の会計期を入力します。両方のフィールドに入力することはできません。

    基本残存価額

    資産通貨の資産予算レコードの残存価額です。この値には、処分価額 (残余価値) を入力できます。日本式定額法の減価償却方法を使用する場合、年間の減価償却金額を決定するために使用する最初の残存価額です。「残存資産価額の処理方法」を参照してください。

    基本転記残存価額

    日本式減価償却方法でのみ使用します。基本通貨での資産の転記制御用残存価額です。これは、2 つ目の残存価額で、日本式減価償却方法に必要な追加の減価償却計算の締切会計期です。

    基本テーブルコード

    減価償却方法がテーブル減価償却の場合に使用する減価償却テーブルです。

    基本テーブル列

    テーブル減価償却を選択している場合に、資産の減価償却に使用するレートのテーブル列です。

    基本開始会計期償却日数

    資産の寿命の開始会計期の日数です。このフィールドは、定額法の減価償却で使用できる機能に関連するもので、開始会計期の途中から資産の減価償却を開始できます。「開始会計期における有効日数の減価償却」を参照してください。 [元帳設定 (LES)] で [初年度 通年減価償却] チェックボックスをオンにしている場合は、このオプションを設定できません。

    基本実計算日数

    開始会計期の日数のうち、資産が有効な日数です。資産の寿命の開始会計期のうち、この日数についてのみ減価償却費を計上する場合に必要です。 [元帳設定 (LES)] で [初年度 通年減価償却] チェックボックスをオンにしている場合は、このオプションを設定できません。

  4. [特別減価償却設定] セクションで次の情報を指定します。
    基本適用開始

    資産の特別減価償却の計算を開始する会計年度

    基本年数条件

    資産に特別償却を適用する合計年数

    基本係数

    特別償却金額を計算するために、SunSystems が標準の償却金額に乗算する値。たとえば特別減価償却の係数を 1 と入力すると、特別償却は標準減価償却と同じ金額になり、合計の減価償却額は 2 倍になります。

    基本当年度適用

    この資産を当年度の特別減価償却計算に含めるかどうかを定義します。資産を特別減価償却計算に含めるには、このチェックボックスをオンにします。通常は、当年度が [基本適用開始] と [基本年数条件] オプションで定義する期間内にあてはまる場合に、このチェックボックスをオンにします。資産を特別償却計算から除外するには、チェックボックスをオフにします。また、特別償却選択 (FDA) を使用すると、このチェックボックスの設定を一部の資産で変更できます。特別減価償却と特別控除償却を同じ会計年度に実行することはできません。

    基本最終転記年度

    資産の特別減価償却額が最後に転記された会計年度を表示します。

  5. [特別控除設定] セクションで次の情報を指定します。
    基本 % 初年度控除

    減価償却を計算する初年度で標準償却と特別償却を減額するパーセンテージを指定します。

    基本 % 当年度控除

    特別控除計算 (FAR) を実行するときに当年度の標準減価償却レートを減額するパーセンテージ。この資産のパーセンテージを入力するか、特別控除選択 (FDR) を使用して複数の資産の控除率を入力します。当年度で資産に控除計算を適用したくない場合は、このオプションを空欄にします。特別控除償却と特別償却を同じ会計年度に実行することはできません。

    基本最終控除年度

    資産の特別控除償却額が最後に転記された会計年度を表示します。

  6. 変更内容を保存します。
親トピック: 資産予算詳細 (FAB)