再評価処理
[在庫再評価] フォームの [ ] メニューから次のアクションを使用して、再評価を処理できます。
レポート
現在選択しているレポートまたは最後に生成されたスナップショット (その時点での状況を示します) を再度実行するには、このアクションを選択します。
最終
再評価の詳細を変更して、予想される影響を審査したら、再評価の最終処理を始めることができます。[
] メニューから [ ] を選択します。スナップショットが再作成され、選択したレポートが実行されます。在庫再評価のパラメータ定義に従って、在庫取引の標準原価元帳と商品標準原価が更新されます。
正常に生成されると、処理が正常に完了したことを知らせるメッセージが表示されます。
これ以降は、再評価を修正したり、さらに処理することはできません。
生成
詳細と選択基準が正しいことを確認したら、[
] アクションを選択して再評価を開始します。再評価の状況が [有効] に変更されます。再評価取引と現在の会計期の取引が選択され、古い原価と新しい原価の両方を使用して、在庫移動のスナップショットが生成されます。
再評価データが保存されます。この時点で再評価処理を終了できます。
同じ再評価会計期に有効な再評価が既に存在する場合は、警告メッセージが表示されます。[
] をクリックして処理を続行し、既存の有効な再評価を上書きするか、または [ ] をクリックします。正常に生成されると、処理が正常に完了したことを知らせるメッセージが表示されます。[ [在庫再評価] フォームに戻ります。
] をクリックすると再評価無効
このアクションを選択することによって、再評価を無効にすることができます。現在のフォームに入力した情報がクリアされ、再び処理を始めることができます。状況は 「キャンセル」 に変更されます。再評価はオープンでなくなり、さらに修正したり処理することはできません。
妥当性検査
このアクションを選択することによって、再評価の妥当性を検査できます。
事前確認
このアクションによって、現在生成されているスナップショットの元帳に転記される仕訳が正しく生成されるかどうかを確認できます。これによって、転記タイプパラメータが [妥当性検査のみ] に設定された状態で仕訳の元帳転記が実行されます。何らかの問題が見つかると、最終処理が実行される前に訂正できます。
このアクションを選択する前に、[
] アクションを実行しておく必要があります。つまり、[事前確認] によって最終処理の一環として行われる処理のほとんどが実行されるものの、実際にシステムは更新されません。
事前確認の結果は在庫再評価例外レポートに表示されます。
確認が正常に行われてエラーが見つからない場合は、処理が正常に完了したことを知らせるメッセージが表示されます。[ [在庫再評価] フォームに戻ります。
] をクリックすると再評価を審査する
再評価データを生成したら、[
] アクションを選択する前に、最終処理がシステムにもたらす影響を審査する必要があります。これを行うには、使用可能なレポートを作成して査定します。消込み可能な商品やそれぞれの対象取引に対して、再評価会計期の終りに手持ち数量となる再評価数量がレポートに表示されます。再評価金額は、「再評価数量 x (現在の原価と新しい標準原価の差)」で計算されます。
非消込み商品に対しては、それぞれの商品と在庫場所の組み合わせに対する再評価数量がレポートに表示されます。これは、再評価会計期の終りに手持ち数量となる数量です。再評価金額は、「再評価数量 x (現在の原価と新しい標準原価の差)」で計算されます。
また、システムによって、原価変更の影響を表す再評価値が計算されます。これは次のように計算されます。(再評価数量 x 新しい標準原価) - (再評価数量 x 現在の標準原価)
通貨設定は再評価プロファイルから取得されます。これは、再評価の計算基準として現在の通貨値を使用するのか、レポート通貨値を使用するのかという設定です。基本通貨値を使用する場合、その通貨のユーザー定義原価レコード (存在する場合) または実行時に入力されたレートを使用してレポート通貨が計算されます。ただし、スナップショットの再評価金額は、取引と商品のユーザー定義原価から取得されます。これらの値が異なる場合があります。レポート値が基準として使用される場合は逆が適用され、基本通貨再評価金額が異なる場合があります。
最終処理の一部として、再評価会計期のすべての受領と出庫が新しい標準原価で更新されます。これによって、再評価後に、在庫移動原価に基づくレポート金額と元帳の再評価金額が一致するように確認されます。標準単位原価が、新しい標準原価を反映するように更新されます。新しい標準原価での再評価数量を反映するように、行の値が更新されます。つまり、再評価会計期末の手持ち数量が計算されます。