選択基準

特定のタイプの商品やサービス、またはその他のタイプの取引に対して支払または回収された金額に、異なるレートの源泉徴収税を適用できます。この場合は、選択された取引グループに異なる税金計算ルールを適用する必要があり、取引グループを識別する方法が必要になります。

選択基準は、勘定科目の取引をグループ化するために使用されます。最大 5 つの選択基準を定義して分析を識別し、課税対象取引をグループ化します。

選択基準によって、勘定科目または取引に存在する情報フィールドが識別され、これに基づいて取引が選択され、グループ化されます。選択基準として使用できるフィールドは [源泉徴収税] モジュール内であらかじめ定義されており、勘定科目分析コードと取引分析コードが含まれます。

源泉徴収税レートを定義する計算ルールは、選択基準値の有効な組み合わせに対して入力できます。1 つの計算ルールで複数の選択基準を選択する場合は、取引がこれらすべての基準を満たしていないと、税金が適用されません。

例

法人の源泉徴収税は、仕入先への支払に適用されます。支払われるサービスのタイプに応じて異なる税金レートが適用されます。次のテーブルに例を示します。

商品/サービス	購入金額 始め	購入金額 終り	固定税金金額	税金パーセンテージ
プロフェッショナルサービス	0	2000	-	10
	2000	4000	200	14
	4000	8000	480	18
	8000	以上	1200	22
賃貸料	1200	以上		6

賃貸量またはサービスのクラスは、「賃料」と「サービス」の値を持つ「PG Class」という取引分析コードによって識別されます。このため、源泉徴収税コードに対して PG Class の選択基準を識別することができ、計算ルールを定義できます。プロフェッショナルサービスの税金を定義する 1 つのルールでは、サービスを参照する取引の詳細を定義します。賃貸料の税金を定義するもう 1 つのルールでは、賃貸料を参照する取引の詳細を定義します。