減価償却明細表の生成

• 予約
• 税 01
• 税 02
• 値

• sl = 定額法
• syd = 年数桁の合計
• usage = 生産または使用方法
• 125db8 = 125% 定率法
• 150db = 150% 定率法
• 175db = 175% 定率法
• 200db = 2 倍定率法

これらの減価償却方法で実行される計算については、｢減価償却について｣を参照してください。

[減価償却生成] 処理が終了すると、資産が減価償却されます。年の一部、または月の一部の資産を減価償却する特殊な設定はありません。

たとえば、資産が 7 月に購入され、減価償却の 1/2 年を累計する場合、期間が暦月と等しいと想定して、7 ～ 12 月の月に対して [減価償却生成] ユーティリティを実行します。ユーティリティが実行された回数は、資産が減価償却される月数です。

減価償却生成中に、定額法への切り替えが実行されると、[自動交叉] フィールドがオンにされます。

• 特別償却:追加の特殊な費用に対して、または減価償却基準を下回る資産の減価償却に対して選択します。これは手動で入力して総勘定元帳に転記する必要があります。
• 特別償却コード[特別減価償却] フィールドで選択した特別金額を説明するコードを入力します。
  注:  追加の特殊な費用、または資産の初年度中の減価償却が必要な場合、[特別減価償却] と [特別減価償却コード] を入力します。
• 償却ユニット数:減価償却するユニット数を入力します。このフィールドには次の 2 とおりの方法で入力できます。
  • 「使用」償却方法を使用する資産については、資産の寿命のユニット数を入力します。
  • 使用償却方法を使用せず、償却間隔が [期間] の資産については、資産を償却する会計期間の数を入力します。

  このフィールドは、 [固定資産] フォーム上の [耐用年数] フィールドにリンクしています。

  システムは、総勘定元帳の耐用年数と会計期間の数にアクセスすることによってデフォルトの金額を計算します。この値は減少しません。

  注:  タイ向けのローカリゼーションライセンスが割り当てられている場合、償却方法が「使用」ではなく、取得日付が指定した会計期間の開始日と終了日の間にあると、減価償却単位数は 1 ずづ増加します。たとえば、減価償却間隔が「期間」（通常 1 年で 12）に設定されていて、取得日付が 2013 年 1 月 10 日の場合、「耐用年数」が 5 年の減価償却単位数は 60 (12*5) の代わりに 61 (12*5 + 1) になります。同様に、取得データが月の初め（2013 年 1 月 1 日） に指定されている場合、減価償却するユニット数は 60 (12*5)です。
• 減価償却単位既に減価償却されているユニット数を入力します。この数は、減価償却されるユニット数を上回ることはできません。
• 減価償却累計このフィールドには、この資産に対する減価償却の累計金額が表示されます。
  注:  減価償却を生成する前に [減価償却累計] フィールドと [年間減価償却] フィールドに特別金額を含める必要があります。賞与金額は手動で総勘定元帳に転記する必要があります。
• 年間減価償却このフィールドには年間減価償却の金額が表示されます。
• 当期減価償却最新の会計期間に対する資産の減価償却金額を入力します。減価償却の作成時に計算されます。この値が 0 の場合、資産は転記されません。

  このフィールドは、 [固定資産] フォーム上の [減価償却開始日] フィールドにリンクしています。

• 最新更新日このフィールドには、資産に対して減価償却の転記が行われた最後の日付が表示されます。
  注:  残存価格が必要な場合は、その耐用年数の最後に資産の見積値を入力します。システムは、この残存価格を下回る資産の減価償却を行いません。