減価償却計算
残存価格
[固定資産減価償却] フォームに残存価格を入力すると、その資産に関する全ての減価償却明細表（カラム）は、その値を使用します。これは、資産の帳簿価額をその耐用年数の最終年度の推定残留価値（残存価格）に減らすために、システムにより必要な減価償却金額が確定される際に発生します。
各減価償却方法に従うと、以下の等式が成り立ちます。
c-amt > t-amt - s-amt - d-amt の 場合 は、
c-amt = t-amt - s-amt - d-amt となります
データの意味は以下のとおりです。
c-amt = 当期減価償却
t-amt = 資産の総額
s-amt = 残存価格
d-amt = 減価償却の累計 + 特別減価償却
上記の方式は正しいです。ただし、それぞれの資産について、明細表の全てで残存価格を計算に入れない選択肢が用意されています。
残存価格 - 特別減価償却
[固定資産減価償却表方式] の場合、残存価格を考慮している場合、その方式を使用する減価償却明細表（カラム）の [特別減価償却] フィールドに残存価格を入力する必要があります。[残存価格] フィールドの金額は、資産の耐用年数の最終年度における減価償却額の計算にのみ使用します。
計算式は、以下のとおりです。
c-amt = (t-amt - facepr.bonus-depr-$)*fadeptab.percent-yr[k]*.01
データの意味は以下のとおりです。
c-amt = 当期減価償却
t-amt = 資産の総額
fadepr.bonus-depr-$ = 特別減価償却金額
fadeptab.percent-yr[k] = 年度「k」に償却される資産価値の百分率
上記の等式では、特別減価償却金額ではなく残存価格が含まれていましたが、特別減価償却を適切に使用するために、また、特定の明細表で残存価格を含めたり、除外したりするオプションをユーザに認めるために、変更されました。
特別償却
特別減価償却を適切に使用するには、減価償却表方式を使用する必要があります。ほとんどの方式では、以下の等式が成り立つまで特別減価償却は考慮されません。
c-amt > t-amt - s-amt - d-amt の 場合 は、
c-amt = t-amt - s-amt - d-amt となります
データの意味は以下のとおりです。
c-amt = 当期減価償却
t-amt = 資産の総額
s-amt = 残存価格
d-amt = 減価償却の累計 + 特別減価償却
当期減価償却金額を計算する前に、特別減価償却を資産総値から差し引く必要があります。以下の等式が成り立ちます。
c-amt = (t-amt - fadepr.bonus-depr-$) * fadeptab.percent-yr[k] * .01。
データの意味は以下のとおりです。
c-amt = 当期減価償却
t-amt = 資産の総額
fadepr.bonus-depr-$ = 特別減価償却金額
fadeptab.percent-yr[k] = 年度「k」に償却される資産価値の百分率
特別減価償却のもう 1 つの問題は以下の等式に見られます。
c-amt > t-amt - s-amt - d-amt の 場合 は、
c-amt = t-amt - s-amt - d-amt となります
データの意味は以下のとおりです。
c-amt = 当期減価償却
t-amt = 資産の総額
s-amt = 残存価格
d-amt = 減価償却の累計 + 特別減価償却
「d-amt = 減価償却の累計 + 特別減価償却」を含めることで、この等式では、減価償却の累計金額に特別減価償却が組み込まれていないことを想定しています。
上記の問題を解決するには、以下を行います。
- 残存価格に対する各減価償却明細表（カラム）にフィールドを追加します。
- それぞれの減価償却方法で、等式に以下のステートメントを組み込みます。
(t-amt - fadepr.xxx - fadepr.bonus-depr-$)
データの意味は以下のとおりです。
t-amt = 資産の総額
fadepr.xxx = 特定の明細表の残存価格
fadepr.bonus-depr-$ = 特定の明細表の特別減価償却
- 特別減価償却を以下から除去します。
d-amt = 減価償却の累計 + 特別減価償却
級数法
減価償却の計算方法である級数法を用いる場合、システムでは以下の等式を使用します。
c-amt = (t-amt - s-amt) * k / sum-of-yrs
データの意味は以下のとおりです。
c-amt = 当期減価償却
t-amt = 資産の総額
s-amt = 残存価格
sum-of-yrs = 級数法
k = 当期の数字
SYD （級数法）は、以下の等式が成り立つまで残存価格を考慮しません。
c-amt > t-amt - s-amt - d-amt の 場合 は、
c-amt = t-amt - s-amt - d-amt となります
データの意味は以下のとおりです。
c-amt = 当期減価償却
t-amt = 資産の総額
s-amt = 残存価格
d-amt = 減価償却の累計 + 特別減価償却
定率法を使用した期間基準原価
定率法を使用して期間基準で減価償却する場合、システムでは以下の等式を使用します。
c-amt = (t-amt - d-amt) * p-amt * (1 / (t-units / perds)) / perds
データの意味は以下のとおりです。
c-amt = 当期減価償却
t-amt = 資産の総額
d-amt = 減価償却の累計 + 特別減価償却
p-amt = 百分率金額（算出）
t-units = 総耐用期間ユニット
perds = 会計期間数
特定年度の各期間毎の減価償却額は等しくなりません。