資産取引の入力

資産の取得、再評価、その他の資産に関連する取引は、すべて SunSystems の [元帳入力 (LEN)] または [元帳インポート (LIM)] を使用して入力します。入力する固定資産取引は、財務の資産の貸借対照表勘定科目コードと、固定資産台帳の該当する資産コードの両方に転記されます。

資産に関する取引では、仕訳に資産コード、資産補助コード、資産記号を入力する必要があります。

  • 資産コードは、固定資産台帳の資産を識別します。
  • オプションの資産補助コードは、標準の取引分析コードセットを指定する資産転記プリセットを識別します。
  • 資産記号は、取引金額によって資産価額がどのように更新されるかを指定する重要な記号です。

「資産価値の更新方法」を参照してください。

元帳取引を入力して資産取得を登録する前に、次の設定を行う必要があります。

  • [資産レコード (FAS)] を使用して、固定資産台帳に新規資産を設定します。
  • [資産予算詳細 (FAB)] を使用して、対応する新しい予算資産を設定します。
  • [勘定科目表 (COA)] を使用して、財務元帳に資産の新規貸借対照表勘定科目を設定します。

オプションで [メモ金額] フィールドに資産数量を入力することもできます。 [元帳入力 (LEN)] で資産数量を記録するには、事前に次の設定を行う必要があります。

  • [元帳設定 (LES)] の [全般] タブで [資産数量の使用] チェックボックスがオンにされていること
  • [ビジネスユニット設定] の [メモ値] タブで [非通貨値転記ルール] が [未定義] に設定されていないこと
  • [仕訳タイプ転記上書き (JDX)] で [メモ転記ルール上書き] が [未定義] に設定されていないこと

さらに詳しい説明については、「仕訳詳細の入力」と「元帳入力資産詳細」を参照してください。

減価償却ロックの効果

今日までの累計減価償却額をロックできます。ロックすると、各資産の定額法減価償却額が「資産価額÷資産の残存期間数」として計算されます。

例

12 期間の会計年度で、07/2007 に購入した 2600 Euro 総額の資産を 11/2011 まで 20 %、 43.34 Euro の定額法で償却するとします。 [元帳設定 (LES)] の [計算済減価償却をロック] チェックボックスをオンにしてパーセントを 12.5% に変更します。

[減価償却計算 (FDC)] を過去の 06/2012 まで実行します。計算される償却費用は 7.05 Euro です。新しい減価償却費用は次のように計算します。

100 ÷ 12.5% x 12 = 96

96 期間のうち 52 が償却済みであるため、残りの 43 期間が新しいパーセントで償却されます。

例

資産正味額 ÷ 残存償却期間 = 新しい償却費用

取得価額の調整と減価償却ロックの効果

[元帳設定 (LES)] で [減価償却のロック] を設定している場合は、まず過去のすべての会計期の減価償却計算を実行してから、当期における資産の取得価額への調整を手動で転記します。ただし、 [元帳入力 (LEN)] や [元帳インポート (LIM)] で V マーカーを使って資産価額が増減されると、減価償却が最新の情報でない場合は警告メッセージが表示されます。これは、変更された減価償却が、値が変更された会計期からのみ有効になるようにするためです。

償却金額を手動で転記する

通常は、 [元帳入力 (LEN)] を使用して償却金額を資産に個別転記することはお勧めしません。これは、特定の会計期で償却取引を資産に転記すると、その会計期の [減価償却計算 (FDC)] でこの資産が除外されるためです。転記した金額が、資産に設定されている償却率、償却会計期数、取得価額と矛盾する場合は、一定の条件を満たす場合に、差額を調整する計算が後の会計期で行われます。すべての資産でこのような調整が行われないようにするには、 [元帳設定 (LES)] の [計算済減価償却をロック] チェックボックスをオンにします。

ただし、次のように手動で償却金額を転記する方が適切な場合もあります。

  • 累計償却額と償却レート、帳簿価額、償却会計期数が正確に一致するようになる償却金額を転記する場合。たとえば SunSystems に移行する資産の累計償却金額を転記する場合です。
  • 償却計算から除外される資産の償却金額を転記する場合。たとえば、 [資産レコード (FAS)] の [値] タブで減価償却方法が [減価償却なし] に定義されている場合です。
  • 訂正または調整金額を手動で資産の累計償却に転記する場合。たとえば資産を再評価する場合です。通常この場合は、手動で転記された償却金額が次の会計期の償却計算で逆仕訳されないように、追加の仕訳を使用して取得価額を調整し、 [資産レコード (FAS)] のパーセンテージまたは開始会計期も変更する必要があります。

標準の償却方法のほかに拡張減価償却を使用している場合は、特別償却と特別控除の調整額を個別に転記できます。 [仕訳タイプ (JNT)] で [資産減価償却タイプ] が [標準]、[特別償却]、[特別控除] のいずれかに設定されている適切な仕訳タイプを使用して転記します。