支払証書ビルダのマルチサイト支払証書と調整について

[支払証書ビルダー] フォームを使用して、サイトの購買オーダ受入と返品に基づいて、マルチサイトの支払証書と調整を作成します。

  • 支払証書と調整の作成は、単一の購買オーダについて、または複数の購買オーダについて行うことができます。
  • 複数の支払証書を一度に生成できます。すなわち、支払証書は複数のサイトで作成できますが、当該ターゲットサイトの選択した全ての購買オーダ受入については、ターゲットサイトごとに 1 つの支払証書が作成されます。結果は、あたかも当該ターゲットサイトにログインしたように、別々の異なるターゲットサイトで支払証書を作成した場合と同じです。
  • 調整は 1 つの購入先について 1 つのみ生成できます。すなわち、調整は、当該サイトにおいて 1 つの既存の購入先に対して、一度に 1 つのターゲットサイトで作成することができます。結果は、ターゲットサイトにログインして調整を作成した場合と同じです。

別々の異なるサイトで生成したが 1 つの支払証書ビルダ生成時に作成した複数の支払証書をリンクするには、当該の生成した支払証書に元のサイト(支払証書ビルダを実行して支払証書を作成した)とビルダ支払証書番号を組み込みます。元のサイトとビルダ支払証書番号の組み合わせは、全てのサイトで固有です。

所要量

  • 次の項目がターゲットサイトと [支払証書] ビルダを実行しているサイトで一致する必要があります:基本(自国)通貨、通貨書式、数量書式、および原価/価格書式。
  • 購入先は、ターゲットサイト、および [支払証書ビルダ] を実行中のサイトの両方で同じ購入先番号、住所、通貨コードを使用するように設定する必要があります。
  • 為替レートは一致させる必要はありません。ただし、 [支払証書支払] レポートの実行時に数値を自国通貨で表示する必要がある場合には、または元のサイトとターゲットサイトの両方で [支払証書ビルダー自国通貨] フォームの実行時に同じ数値を表示する必要がある場合には、為替レートは同一でなければなりません。
  • 支払証書ビルダグリッドにある税コードは、ターゲットサイトの購買オーダおよび購買オーダ明細/発行から表示されます。 [支払証書ビルダ] の税コードフィールドを表示するには、税システムおよび税コードの一致を [支払証書ビルダ] サイトおよびターゲットサイトで設定する必要があります。
  • 条件コードは、次の理由により、ターゲットサイトと [支払証書ビルダ] サイトで一致しなければなりません。つまり、 [支払証書ビルダ] の発生サイトで使用できる条件コードがターゲットサイトでの支払い証書作成時に使用されるからです。 [支払証書ビルダ] 発生サイトの条件コードがターゲットサイトで使用不可である場合には、支払証書の作成時に、購入先レコードからの条件コードを使用して納期と値引日付が計算されます。(納期と値引日付の更新は後日、支払証書で手動で行えます。)
  • [支払証書ビルダ] を実行中のサイトとターゲットサイトでは全て、 [支払証書ビルダ] レプリケーションカテゴリを相互にレプリケートする必要があります。

注記

  • [支払証書ビルダ] フォームを使用しても、以下は行えません。以下の機能は、個々のサイトで実行する必要があります。
    • 手動による支払証書の生成または手動による調整
    • 購買オーダ受入通知に関連付けられている購買オーダの支払証書の生成
    • EDI に関連付けられている購買オーダの支払証書の生成
    • 荷役費用支払証書の生成
    • 支払証書への支払証書事前登録の添付
    • このフォームで税フィールドが有効になっていない場合、発生サイトで税の生成または変更を行います。
    • 変更購買オーダまたはその状況の考慮。
  • [支払証書ビルダ] 内のデータは永続データではありません。フォームを終了すると、未処理データは全て削除されます。
  • ビルダ支払証書発生サイトおよびビルダ支払証書番号は、仕訳帳記帳および G/L 転記済トランザクションではアクセスできません。ビルダ支払証書発生サイトの会計期間は、一般会計配賦日付が有効であるかどうかを確認するために使用されます。また、「無効日付範囲入力」許可を確認するためにも使用されます。支払証書または調整の作成時に、一般会計配賦日はターゲットサイトでは検証されません。
  • ビルダ支払証書発生サイトとビルダ支払証書番号を組み合わせることで、同一のビルダ支払証書番号を付して別々の異なるサイトで作成された支払証書は一意に保たれます。ビルダー支払証書番号では、 [購買管理パラメタ] フォームからの接頭辞が使用されます。この接頭辞が各サイトで別々に設定されたとしても、ビルダ支払証書番号はそれ自体でもサイト間で一意性を十分に保持できます。そのため、各サイトで別々のビルダ支払証書番号接頭辞を設定する必要があります。
  • 税システムが定義されており、[購買管理に有効]がターゲット・サイトでオンになっている場合、税(材料費、輸送費、その他費用を対象)は購買オーダ税コードおよび購買オーダ明細/発行税コードに基づいてターゲットサイトで生成されます。 [支払証書ビルダ] フォームでは、購買オーダ税コードおよび購買オーダ明細/発行税コードは参照用にのみ表示されます。これらの条件下では税コードと税額をこのフォームで変更することはできません。輸送費にかかる税は、最初に選択した購買オーダ税コードに基づきます。その他費用についても同じ方法が使用されます。

    ターゲットサイトで 1)税システムが定義され、2)[購買管理に有効]がオフであり、3)[購買オーダに原価に税を含む]が選択されていない場合、発生サイトで支払証書ビルダーの購買オーダに税額を入力できます。ヘッダに入力された税額は、上記の 3 つの条件が真であるサイトの明細のグリッドにのみ割り当てることができます。輸送費とその他費用が適用される場合と同様に、サイトの税額はそのサイトの最初の購買オーダに適用されます。

エラーと再送 – 例

[処理]ボタンをクリックして、SiteA、SiteB、および SiteC について、ビルダー支払証書 1 (サイト固有の支払証書が複数組み込まれている)を SiteA に作成します。非トランザクションレプリケーションが設定され、SiteB で支払証書を作成できなかった旨を知らせるエラーが戻された場合には、通常、SiteB の [レプリケーションエラー] フォームでレコードを再処理することができます。

ただし、エラー・メッセージ「情報は別のユーザによって変更されました」を受け取った場合には、その行を再処理できません。ここでこの支払証書を作成できるのは、支払証書ビルダの別のセッションを介するか、または SiteB で手動により再作成する方法だけです。

すなわち、SiteB の支払証書は、ビルダ支払証書番号によって SiteA および SiteC にある支払証書には関連付けられません。支払証書ビルダを再度使用しても、SiteB の支払証書には新規のビルダ支払証書番号が付与されます。ただし、購入先請求書番号は、これらの支払証書の全てに対して同一に設定することが可能であり、また、これらの支払証書の全てをリンクするために使用することができます。

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