会計取引 (tpppc2100m100)
セッションの目的: 特定のプロジェクトの会計取引を表示します。
- [販売] および [請求書] タブのフィールドは、タイプが [原価補償] および [時間と材料] の拡張取引と契約だけに適用されます。
- [収益伝票ライン (cirrc1110m000)] セッションを表示するには、[収益伝票ライン] オプションを使用します。このオプションは、[転記タイプ] が [売上原価認識] または [売上原価請求 (プロジェクト)] に設定されている場合のみ有効になります。
- プロジェクト
-
「プロジェクト」コード
- 記述
-
コードの記述または名称
- プロジェクト状況
-
プロジェクトの状況。プロジェクト状況は、プロジェクト期間全般を通して適切な進行を図る上で重要です。
- 原価
-
- 取引時間
-
取引ラインが作成された日付と時刻
- 要素
-
プロジェクトにリンクされている「要素」のコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 作業権限状況
-
取引にリンクされている要素の作業権限状況
- 活動
-
プロジェクトにリンクされている「活動」のコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 作業権限状況
-
取引にリンクされている活動の作業権限状況
- 原価タイプ
-
プロジェクトにリンクされている「原価タイプ」
- 原価対象
-
プロジェクトで使用されるリソースで原価を有するタイプのもの
次の原価対象を利用できます。
- [材料]
- [労務]
- [設備]
- [外注]
- [雑費]
- [間接費]
原価対象は、標準にすることも、プロジェクト固有にすることもできます。原価対象は、原価管理を行うために管理コードに関連付けられます。
- 数量
-
取引にリンクされている原価対象の数量
注:プロジェクトの原価および収益を計算する際、原価タイプ [労務] の原価構成要素では (数量ではなく) 労務時間数が考慮されます。
MAUH = 合計時間 ÷ 在庫数量
- 移動平均単位時間 (MAUH) のこの値のデフォルト値は倉庫管理から取得され、労務時間数の計算に使用されます。
- 労務時間数は間接費の正確な原価計算のために必要で、請求に考慮されます。
- 単位
-
原価対象の数量を表すために使用される単位
- プロジェクト原価 (自国通貨)
-
自国通貨で表されたプロジェクト原価額。自国通貨の金額 (借方) は、プロジェクトにリンクされた財務会社の為替レートを使用して表された自国通貨金額を含みます。
- 原価額 (自国通貨) (借方)
-
自国通貨 (借方) で表される原価額
- 転記タイプ
-
原価対象の転記タイプ
指定可能な値
- 追加計算オフィス差異
- 関係会社間出荷差異 (プロジェクト)
- 関係会社間一般費用
- 材料
- 関係会社間材料費
- 値の修正
- 修理保証費用
- WIP 時間
- 保証費用
- 仕掛品振替出庫
- 仕掛品振替入庫
- 関係会社間仕掛品振替入庫
- 倉庫付加費用 (出庫)
- 倉庫付加費用 (入庫)
- 売上原価
- 営業権
- 工具費
- 関係会社間工具費
- 関係会社間出庫 (プロジェクト)
- 調整
- 輸入仕入原価
- 輸入仕入原価差異
- 輸入仕入原価 (請求済)
- 輸入仕入原価差異 (請求済)
- 請求済仕掛品
- 出庫 (プロジェクト)
- ローン結果
- 販売オーダ価格差異
- 関係会社間売上原価
- 計画済段階的支払
- 発行済段階的支払
- 入庫 (段階的支払)
- 貸付
- 借受
- 返却結果
- 入庫差異 (段階的支払)
- 原価ペグ再割当 (段階的支払)
- 通貨差異 (段階的支払)
- 消費税 (段階的支払)
- 貸付振戻
- 借受振戻
- 通貨差異
- 仕掛品検疫出庫
- 検疫調整
- 通貨差異 (輸入仕入原価)
- 関係会社間収益
- 売上原価の価格差異
- 関係会社間仕掛品原価
- 関係会社間仕掛品時間
- 関係会社間経費
- 作業オーダ価格差異
- 緩いコミットメント (プロジェクト管理)
- 緩いコミットメント (Prj 管理) - 振戻
- 入庫 (プロジェクト倉庫)
- 照合済入庫
- プロジェクト管理
- 在庫
- 費用請求書
- 価格差異 - 振戻
- 消費税
- 輸入仕入原価消費税
- 購買請求書
- 輸入仕入原価 (請求書なし)
- フィールドサービス原価
- 労務費
- 時間 (外注)
- マニュアル販売
- 緩いコミットメントの付加費用
- 厳しいコミットメントの付加費用 (Prj)
- 原価の付加費用
- 適用済間接費
- 直送出庫
- 段階的支払請求書
- 原価ペグ再割当 (消費税)
- 為替差損益
- 直送差異
- 直送
- 出庫結果
- 経費
- 差異調整
- 輸送価格差異
- 輸送費
- 一般費用差異
- 一般費用 (財務会計経由)
- 一般費用
- 一般費用作業オーダ
- 中間結果
- 出庫
- 関係会社間出庫
- 品目付加費用 (入庫)
- 品目付加費用 (出庫)
- オーダ済
- 作業費
- 価格差異
- 契約
- 検疫入庫
- 購買価格差異
- 入庫
- 拒否
- 再評価
- 収益
- 収益分析
- 払戻中間結果
- 関係会社間入庫
- 出荷差異
- 外注
- 外注仕掛品
- 関係会社間外注費
- 関係会社間作業費
- 関係会社間一般費用作業オーダ
- 関係会社間不合格
- 関係会社間輸入仕入原価
- 関係会社間請求輸入仕入原価
- 関係会社間入庫 (段階的支払)
- 関係会社間直接入庫
- 関係会社間差異
- 発生元
-
ソース伝票タイプ。
指定可能な値
- 製造オーダ
- 適用なし
- 倉庫オーダ
- サービスオーダ
- PRP 購買オーダ
- PRP 倉庫オーダ
- 購買オーダ
- サービスコール
- サービス契約
- 会計伝票
- 倉庫移動
- 製造バッチ
- 販売オーダ
- 組立部品需要
- 購買オーダ (マニュアル)
- 倉庫移動 (マニュアル)
- メンテナンス販売オーダ
- メンテナンス作業オーダ
- 輸送
- 循環棚卸オーダ
- 調整オーダ
- 再評価オーダ
- 生産日程計画
- 製造カンバン
- プロジェクト
- プロジェクト (マニュアル)
- 購買スケジュール
- 倉庫移動 (物流)
- 販売スケジュール
- 在庫所有権変更オーダ
- 購買元取引先転送 (購買)
- 購買元取引先転送 (スケジュール)
- 販売先取引先転送 (販売)
- 販売先取引先転送 (スケジュール)
- 販売先取引先転送 (倉庫マニュアル)
- 販売先取引先転送 (マニュアル)
- ASC 製造オーダ
- 販売先取引先転送 (倉庫分配)
- 計画原価ペグ転送
- 原価ペグ転送
- 契約
- 伝票
-
オーダ番号を識別するコード
- オーダライン
-
オーダラインの位置番号
- 単位原価
-
単位当たりの「標準原価」
- 原価額
-
取引の合計原価額
- 原価表示通貨
-
通貨コード
- オリジナル伝票金額(自国通貨)
-
自国通貨で表されたオリジナル伝票の原価額。自国通貨の金額 (貸方) は、取引の発生元である財務会社 (たとえば、購買オーダの購買オフィスの財務会社) の為替レートを使用して表された自国通貨金額を含みます。
- 自国通貨
-
取引の自国通貨 (貸方)
- プロジェクト為替レートおよびレート係数
-
プロジェクト為替レート
- レート係数
-
LN で取引通貨または請求通貨の金額を自国通貨に換算する際の除数として使用される係数。レート係数は通常、韓国ウォンなどの相対的に価値の低い通貨を換算する場合に使用されます。
- 時間数
-
時間単位数。たとえば、あるプロジェクトでクレーンを使用した日数などです。
- 時間単位
-
時間を表すために使用される単位
- 労務タイプ
-
労務タイプコード
- 段階的支払
-
タイプが [購買オーダ] のオーダラインにリンクされた発注先段階的支払ライン番号
- レート日付 (原価)
-
為替レートが有効である日付
- 為替レートタイプ (原価)
-
為替レートタイプ
- 記述
-
コードの記述または名称
- レート換算基準 (原価)
-
為替レートの決定時に使用する日付を決定する方法
指定可能な値
- 伝票日付
-
その伝票が作成された日時において有効なレートが、自動的に使用されます。[伝票日付]レート換算基準は、すべてのタイプの取引に適用されます。このレートはマニュアルで変更できます。
レートは、請求書が転記された時点で、請求によって更新されます。
- マニュアル入力
-
このレートはマニュアルで入力できます。デフォルトでは、伝票が作成された日時に有効なレートを使用します。[マニュアル入力]レート換算基準は、すべてのタイプの取引に適用されます。
- 納期
-
商品がまだ納入されていない場合、オーダ日に有効なレートが使用されます。ただし、このオーダ日が過去の日付の場合は、現在の日付に有効なレートが使用されます。
商品が納入されている場合は、実際納期に有効なレートを使用します。
[納期]レート換算基準は、販売オーダ、サービスオーダ、および販売請求書にのみ適用されます。このレートをマニュアルで変更することはできません。
- 入庫日
-
その商品の入庫が予定されている日時において有効なレートが使用されます。[入庫日]レート換算基準は、購買オーダおよび購買請求書にのみ適用されます。このレートをマニュアルで変更することはできません。
- 予定入出金日
-
その販売請求書または購買請求書の予定支払日時において有効なレートが自動的に使用されます。
予定入出金日 = 予定納期 ÷ 入庫日 + 支払期間
支払期間は、[支払条件 (tcmcs0113s000)] セッションで指定されます。[予定入出金日]レート換算基準は、すべてのタイプの取引に適用されます。このレートをマニュアルで変更することはできません。
レートは、請求書が転記された時点で、請求によって更新されます。
- 固定
-
このレート換算基準は、依存通貨システムまたは単一通貨システムでのみ使用できます。[固定]レート換算基準は、すべてのタイプの取引に適用されます。
取引通貨と参照通貨間の換算レートをマニュアルで入力した場合、そのレートは固定レートとなります。マニュアルで入力しなかった場合、レートは固定レートにはなりません。したがって、伝票が作成された日時において有効なレートが自動的に適用されます。
- 固定ハード
-
このレート換算基準は、独立通貨システムでのみ使用できます。[固定ハード]レート換算基準は、すべてのタイプの取引に適用されます。
取引通貨とレポート通貨間の換算レートをマニュアルで入力した場合、そのレートは固定レートとなります。現地通貨レートは、実際の伝票の伝票日付に基づいています。
取引通貨とレポート通貨間の換算レートをマニュアルで入力しなかった場合、レートは固定レートにはなりません。したがって、伝票が作成された日時において有効なレートが自動的に適用されます。
- 固定ローカル
-
このレート換算基準は、独立通貨システムでのみ使用できます。[固定ローカル]レート換算基準は、すべてのタイプの取引に適用されます。
取引通貨と現地通貨間のレートをマニュアルで入力した場合は、レートが固定されます。その他のレートは、実際の伝票の伝票日付に基づいています。
現地通貨レートをマニュアルで入力しなかった場合、レートは固定レートにはなりません。したがって、伝票が作成された日時において有効なレートが自動的に適用されます。
- 固定ローカルとハード
-
このレート換算基準は、独立通貨システムでのみ使用できます。[固定ローカルとハード]レート換算基準は、すべてのタイプの取引に適用されます。
取引通貨と自国通貨間の換算レートをマニュアルで入力した場合、そのレートは固定レートとなります。現地通貨レートは、実際の伝票の伝票日付に基づいています。
取引通貨と自国通貨間の換算レートをマニュアルで入力しなかった場合、レートは固定レートにはなりません。したがって、伝票が作成された日時において有効なレートが自動的に適用されます。
- 時間付加費用 (%)
-
取引で使用する「付加費用」率
注:このフィールドは原価タイプが [労務] の取引だけに適用されます。
- 連番
-
取引の連番
- コピー元
-
- 拡張
-
取引にリンクしている「拡張」を識別するコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 拡張状況
-
拡張の状況
- 原価構成要素
-
プロジェクトにリンクされている「原価構成要素」
注:原価構成要素は、[原価構成要素 (tcmcs0148m000)] セッションで [構成要素タイプ] が [詳細] または [集計] に設定されている場合のみ指定できます。
- 記述
-
コードの記述または名称
- 従業員
-
従業員を識別するコード
- 従業員名
-
従業員の名前
- 記述
-
コードの記述または名称
- 有効化コード
-
有効化コード
- 記述
-
コードの記述または名称
- ファントム品目
-
部品表の一部を含むファントム品目のコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- ファントム数量
-
ファントム品目の数量
- 単位
-
ファントム品目数量を表すために使用される測定単位
- 有効化コードファントム
-
ファントム品目の有効化コード
- 記述
-
コードの記述または名称
- マッピングの原価構成要素
-
マッピングの「原価構成要素」のコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 記述
-
コードの記述または名称
- 計画
-
取引のリンク先である「計画」を識別するコード
- オリジナル品目
-
取引にリンクされたオリジナル品目
- 記述
-
コードの記述または名称
- 時間会計 (HRA) 連番
-
プロジェクト時間が計算される順序
- コミットメント連番
-
対応するコミットメントの連番
- テキスト
-
このチェックボックスがオンの場合、テキストがあります。
- 統合取引 GUID
-
生成された内部コード (GUID)。会計取引を統合するために使用されます。
- 固有 ID
-
統合取引の固有 ID
- 販売
-
- 販売価格
-
原価対象の販売価格
- 販売額
-
合計販売額
- 販売通貨
-
販売価格を表すために使用される通貨
- 販売通貨レートおよびレート係数
-
通貨基準の金額を計算するために、別の通貨の金額に掛け算する係数
- レート係数 (販売)
-
LN で取引通貨または請求通貨の金額を自国通貨に換算する際の除数として使用される係数。レート係数は通常、韓国ウォンなどの相対的に価値の低い通貨を換算する場合に使用されます。
- 販売額(自国通貨)
-
自国通貨で表した販売額
- 通貨
-
取引の金額を表すために使用される通貨
- レート日付 (販売)
-
為替レートが有効であった日付
- 取引
-
- プロジェクト原価
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、プロジェクト原価が取引に含まれていて、取引がプロジェクトに原価を追加することを示します。
注:Infor LN は、このチェックボックスをオフにして、この取引によってプロジェクトに追加された原価を無効にするために別の取引が作成されたことを示します。
- 財務会計に転記
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、原価が財務会計に転記されたことを示します。ただし、すべての取引が財務会計に転記されるわけではありません。
このチェックボックスがオンの場合、原価が財務会計でプロジェクト仕掛品に転記されたことを示します。統合取引は、[統合取引 (tfgld4582m000)] セッションで表示できます。[統合伝票タイプコード] のデフォルト値は、プロジェクト原価とコミットメントです。これらの原価は、購買オーダ、倉庫オーダ、在庫転送、プロジェクト時間、価格差異や通貨差異などの会計差異、付加費用など、さまざまな発生元から生成されます。プロジェクトがクローズされると、これらの原価取引は、プロジェクト原価およびコミットメント/完了転記を使用してプロジェクト仕掛品原価から最終プロジェクト原価に転送されます。
このチェックボックスがオフの場合、原価はプロジェクトに割り当てられますが、まだプロジェクト仕掛品に転記されていません。財務の観点から見ると、財務会計において原価はまだこれらの元帳の一部です。
- 在庫
- 製造 WIP
- サービス WIP
- 商品納入済未請求 (GDNI)
- 受取経費税
-
会計取引が「消費税」に関連するかどうかを示します。
注:このチェックボックスが表示されるのは、[買掛金パラメータ (tfacp0100m000)] セッションの [在庫/仕掛品の消費税を消費] セクションの [受取時] チェックボックスがオンの場合のみです。
- 実行日
-
会計取引が処理された日付
注:このフィールドは、プロジェクトが発生元であり、プロジェクトで承認と処理もされている取引だけに適用されます。
- 処理実行
-
取引が処理されたときに生成された番号
注:このフィールドは、プロジェクトが発生元であり、プロジェクトで承認と処理もされている取引だけに適用されます。
- 取引発生元
-
取引発生元
- 会計取引の取引タイプ
-
会計伝票の取引タイプ
- 会計取引
-
会計取引の状況
- 古い形式のフロー
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、取引処理がペギングに基づいていないことを示します。
- 借受/貸付
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、取引の原価ペグ転送タイプが借受/貸付 (つまり、原価ペグ間での在庫の一時的転送) であることを示します。
倉庫管理では、あるプロジェクト原価ペグから別のペグに在庫を一時的に転送することができます。その場合、特定のプロジェクト原価ペグにペグされた在庫は、倉庫出庫手順中に、片方のプロジェクト原価ペグから借りられて (借受/貸付 - 返却)、別のプロジェクト原価ペグで使用されます。借りられた品目は、返却を使用して、貸している方の原価ペグに補充され、借りている方のプロジェクト原価ペグで実際にオーダされた在庫の入庫時に生成されます。
- 伝票
-
取引の詳細を含む伝票のコード
- 決済結果
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、変動決済の結果として取引が転記されたことを示します。
- プロジェクト完了
-
- 完了取引 (財務)
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、[取引の処理 (tpppc4802m000)] セッションを使用して 「プロジェクト」 で取引の会計結果が処理されることを示します。
- 完了実行日
-
会計取引が完了した日付
- 完了実行
-
取引が完了したときに生成された番号
- 完了時の財務登録日
-
[取引の処理 (tpppc4802m000)] セッションを使用してプロジェクトで取引が処理された財務登録日
- 伝票
-
- 契約
-
「契約」を識別するコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 契約ライン
-
契約ライン番号
- 記述
-
コードの記述または名称
- 購買入庫
-
購買入庫の連番
- 入庫/出荷
-
入庫番号
- 入庫/出荷ライン
-
入庫ライン番号
- 倉庫
-
プロジェクト倉庫のコード
- 倉庫
-
倉庫のコード
- 関係会社間取引オーダ
-
関係会社間取引オーダが作成される会社
- 関係会社間取引オーダ番号
-
関係会社間取引オーダのオーダ番号
- 関係会社間取引オーダライン番号
-
関係会社間取引オーダのライン番号
- 従業員の会社
-
従業員の部署に指定されたロジスティック会社
注:- 従業員が原価取引にリンクされている場合、このフィールドは必須です。
- 以前のバージョンから発生した取引について、従業員の会社の値はゼロです。
- 記述
-
会社の名前
- 伝票のロジスティック会社
-
オリジナル伝票を保管するロジスティック会社
- 記述
-
コードの記述または名称
- 理由
-
理由コード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 請求書バッチ番号
-
請求書が対応するオーダラインに基づいて処理される場合に割り当てられる請求書の連番
- 購買元取引先
-
取引の購買元取引先
- 記述
-
コードの記述または名称
- 請求元取引先
-
請求元取引先コード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 外注
-
「外注」原価対象を識別するコード
- ビジネスオブジェクト名
-
取引にリンクされているビジネスオブジェクト
- ビジネスオブジェクト参照
-
取引にリンクされているビジネスオブジェクト参照
- 間接費
-
- 間接費基準
-
間接費基準を識別するコード
- バージョン
-
一意の基準コードに基づいて生成されるバージョン番号
- 記述
-
コードの記述または名称
- 間接費割合
-
[間接費適用基準 (tppdm2100m000)] セッションで定義された間接費割合
- 記述
-
コードの記述または名称
- 輸入仕入原価
-
- 輸入仕入原価
-
輸入仕入原価を識別するコード
- 輸入仕入原価ライン
-
輸入仕入原価ライン番号
- 記述
-
コードの記述または名称
- 請求書
-
- 請求の承認
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、取引の請求が承認されたことを示します。
- 請求に転送済
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、取引が請求に転送されたことを示します。
- 次の請求サイクルで対象外
-
このチェックボックスがオンの場合、選択された取引は取引先に請求されません。
注:デフォルトでは、このチェックボックスはオフになっています。
- 会計伝票 (販売請求)
-
販売請求書の会計伝票のコード
- 取引タイプ
-
請求タイプのコード
- 請求書番号
-
請求書伝票番号
注:- 請求モジュールは、このフィールドによって請求書を識別します。
- 請求書を請求で取り消して再生成するとき、新しく作成された請求書の番号でこの値が更新されます。請求書を取り消す場合、参照、住所、および税金番号などの請求書のデータは修正のみを行えます。
- 特定の請求ラインの「貸方票」を作成する場合、[請求可能金額] も修正できます。
- 請求書を請求で取り消して再生成するとき、新しく作成された請求書の番号でこの値が更新されます。
- 請求書を取り消す場合、参照、住所、および税金番号などの請求書のデータを修正できます。また、特定の請求ラインの貸方票を作成する場合、請求可能金額も修正できます。(請求で) 承認されたユーザのみが金額を修正できます。
- 請求書は、分割払にリンクしないでください。
- プロジェクトの状況を [クローズ] にしないでください。
- 販売請求書ライン
-
請求書ラインの連番
- 会計伝票
-
会計伝票のコード
- 会計取引伝票
-
請求の会計伝票のコード
- 会計取引ライン番号
-
会計伝票のライン番号
- 財務会計連番
-
会計伝票の連番
- 留保金
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、「留保」が適用できることを示します。
- 留保シリアル番号
-
留保番号のコード
- 請求可能
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、取引が請求可能であることを示します。
- 会社
-
- エンティティ
-
取引のエンティティのタイプ
指定可能な値
- エンティティ
-
エンティティタイプのコード
- 企業単位
-
取引ラインに指定されている送信を担当する企業単位
- 記述
-
コードの記述または名称
- プロジェクト財務会社
-
受信会社のコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 関係会社間
-
Infor LN は、このチェックボックスをオンにして、取引ラインに関係会社間取引がリンクされていることを示します。
- 財務会社取引発生元
-
取引が最初に作成された財務会社のコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 期間
-
- 原価管理期間
-
取引の原価管理期間を識別するコード
- 原価管理年度
-
取引が原価履歴に転記される原価管理年度
- 原価管理期間
-
原価管理のために取引が原価履歴に転記される期間
- 財務管理期間
-
原価取引の会計期間を識別するコード
- 年度 (会計)
-
取引が財務会計に転記される年度期間
- 会計期間
-
取引が財務会計に転記されるときの対象期間
- 時間管理期間
-
時間管理期間に使用される期間コード
注:このフィールドは原価タイプが [労務] に設定されている取引だけに適用されます。
- 時間会計の年度
-
実際の時間管理期間を識別する期間
注:このフィールドは原価タイプが [労務] に設定されている取引だけに適用されます。
- 時間会計期間
-
実際の時間管理期間を識別するために期間数と組み合わせて使用される年度
注:このフィールドは原価タイプが [労務] に設定されている取引だけに適用されます。
- 登録日
-
取引ラインが登録された日付と時刻
- 財務登録日
-
プロジェクトで取引が処理された財務登録日
- 税金
-
- 税金分類
-
取引の税金分類
- 記述
-
コードの記述または名称
- 免税
-
このチェックボックスがオンの場合、 税金コードは免税を表します。
- 課税国
-
取引の課税国
- 記述
-
コードの記述または名称
- 自己の税金番号
-
会社の税金番号
注:- これは表示フィールドです。
- Infor LN では、次の項目に基づいて、この値が指定されます。
- 契約ラインの [販売オフィス] にリンクされている財務会社
- 契約ラインにリンクされている課税国
- 税金の適用が開始される 参照日。通常は、請求日が参照日と見なされます。
- 税金コード
-
取引ラインの税金コード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 取引先課税国
-
取引先に関して定義されている課税国。
- 記述
-
コードの記述または名称
- 取引先税金番号
-
政府が販売先取引先に割り当てた税金番号
- 免税証明書
-
取引に免税が適用される場合の免税証明書番号
- 免税理由
-
免税の理由を識別するコード
- 記述
-
コードの記述または名称
- 原価テキスト
-
取引に関連する追加テキスト