収益別標準付加費用 (tppdm1177s000)

セッションの目的: 収益コードごとに標準｢付加費用｣をメンテナンスします。この標準付加費用は、すべてのプロジェクトで使用できます。これらの原価付加費用は、原価とコミットメントが [取引の処理 (tpppc4802m000)] セッションで処理されるときに財務会計に転記されます。

注:

プロジェクト固有の付加費用は、[付加費用 (tpppc2880m000)] セッションおよびその算出結果を使用して定義することもできます。

会社: 付加費用が適用される会社
記述: コードの記述または名称
収益コード: 付加費用を計算する標準の収益コードを識別するコード
雑費: 付加費用の転記先である標準雑費｢原価対象｣を識別するコード
連番: この番号は、付加費用のその他の特徴 (収益、雑費など) と組み合わされ、付加費用を一意に識別します。この番号は、ユーザが付加費用を新しく作成するときに自動的に割り当てられます。付加費用は同じ連番を共有できますが、その場合、それらの付加費用は 1 つ以上の異なる特徴によって区別されなければなりません。
割合　　　: 付加費用率付加費用額は、([付加費用タイプ] フィールドに指定された) 予算、原価、収益によって異なります。
発効日: 付加費用が有効となる日付実際予算において付加費用が有効なのは、プロジェクト開始日が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。原価および収益の登録において付加費用が有効なのは、登録の日付 (伝票日付) が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。
有効期限: 付加費用の有効期限。実際予算において付加費用が有効なのは、プロジェクト開始日が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。原価および収益の登録において付加費用が有効なのは、登録の日付 (伝票日付) が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。有効期限が入力されない場合、付加費用は発効日から有効となったままです。
財務会計転記方法: 原価と収益を登録した後、付加費用を財務会計に転記する方法を示します。
固定企業単位: 付加費用の転記先である企業単位
要素: 付加費用の転記先である標準｢要素｣。このフィールドで要素を選択すると、その要素に付加費用額が転記されます。
記述: コードの記述または名称
活動: 付加費用の転記先である標準｢活動｣。このフィールドで活動を選択すると、その活動に付加費用額が転記されます。
記述: コードの記述または名称
原価構成要素: 付加費用の転記先である｢原価構成要素｣

注:
原価構成要素は、[原価構成要素 (tcmcs0148m000)] セッションで[構成要素タイプ]が[詳細]または[集計]に設定されている場合のみ指定できます。
記述: コードの記述または名称