雑費別標準付加費用 (tppdm1176s000)

セッションの目的: 雑費原価対象ごとに標準｢付加費用｣をメンテナンスします。この標準付加費用は、すべてのプロジェクトで使用できます。これらの原価付加費用は、原価とコミットメントが [取引の処理 (tpppc4802m000)] セッションで処理されるときに財務会計に転記されます。

注:

プロジェクト固有の付加費用は、[付加費用 (tpppc2880m000)] セッションおよびその算出結果を使用して定義することもできます。

会社: 付加費用が適用される会社
記述: コードの記述または名称
雑費: 付加費用の計算基準となる標準の雑費｢原価対象｣を識別するコード
間接原価付加費用: 付加費用の転記先である標準雑費｢原価対象｣を識別するコード
連番: 付加費用を識別する連番
割合　　　: 付加費用率付加費用額は、([付加費用タイプ] フィールドに指定された) 予算、原価、収益によって異なります。
予算: このチェックボックスがオンの場合、付加費用は実際予算内の予算原価に対して計算されます。付加費用は、雑費として管理データに転記されます。付加費用タイプは、付加費用の記録方法を示します。ユーザは、付加費用タイプの組合せをすべてチェックできます。
原価: このチェックボックスがオンの場合、付加費用は実際原価とコミットメントに基づいて計算されます。付加費用は、原価登録に雑費として転記されます。付加費用タイプは、付加費用の記録方法を示します。ユーザは、付加費用タイプの組合せをすべてチェックできます。
発効日: 付加費用が有効となる日付実際予算において付加費用が有効なのは、プロジェクト開始日が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。原価および収益の登録において付加費用が有効なのは、登録の日付 (伝票日付) が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。
有効期限: 付加費用の有効期限。実際予算において付加費用が有効なのは、プロジェクト開始日が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。原価および収益の登録において付加費用が有効なのは、登録の日付 (伝票日付) が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。有効期限が入力されない場合、付加費用は発効日から有効となったままです。
財務会計転記方法: 原価と収益を登録した後、付加費用を財務会計に転記する方法を示します。

注:
このフィールドは、[原価]チェックボックスがオンの場合にのみ使用できます。
固定企業単位: 付加費用の転記先である企業単位

注:
このフィールドは、転記方法フィールドが固定企業単位に設定されている場合のみ使用できます。
要素: 付加費用の転記先である標準｢要素｣。このフィールドで要素を選択すると、その要素に付加費用額が転記されます。
記述: コードの記述または名称
活動: 付加費用の転記先である標準｢活動｣。このフィールドで活動を選択すると、その活動に付加費用額が転記されます。
記述: コードの記述または名称
原価構成要素: 付加費用の転記先である｢原価構成要素｣

注:
原価構成要素は、[原価構成要素 (tcmcs0148m000)] セッションで[構成要素タイプ]が[詳細]または[集計]に設定されている場合のみ指定できます。
記述: コードの記述または名称