原価タイプ別標準付加費用の割合 (tppdm1170s000)

付加費用が適用される会社

コードの記述または名称

付加費用が計算される｢原価タイプ｣

付加費用の転記先である雑費｢原価対象｣を識別するコード

この番号は、付加費用のその他の特徴 (原価タイプ、雑費など) と組み合わされ、付加費用を一意に識別します。この番号は、ユーザが付加費用を新しく作成するときに自動的に割り当てられます。付加費用は同じ連番を共有できますが、その場合、それらの付加費用は 1 つ以上の異なる特徴によって区別されなければなりません。

付加費用額は、([付加費用タイプ] フィールドに指定された) 予算、原価、収益によって変化します。

このチェックボックスがオンの場合、プロジェクトの見積の付加費用を計算する際に、この付加費用が考慮されます。

このチェックボックスがオンの場合、付加費用は実際予算内の予算原価に対して計算されます。付加費用は、雑費として管理データに転記されます。付加費用タイプは、付加費用の記録方法を示します。ユーザは、付加費用タイプの組合せをすべてチェックできます。

このチェックボックスがオンの場合、付加費用は実際原価とコミットメントに基づいて計算されます。付加費用は、原価登録に雑費として転記されます。付加費用タイプは、付加費用の記録方法を示します。ユーザは、付加費用タイプの組合せをすべてチェックできます。

このチェックボックスがオンの場合、付加費用は収益に基づいて計算されます。これは一般原価タイプの原価対象にのみ適用されます。付加費用は、原価登録に雑費として転記されます。付加費用タイプは、付加費用の記録方法を示します。ユーザは、付加費用タイプの組合せをすべてチェックできます。

このチェックボックスがオンの場合、 [見積付加費用の計算 (tpest2200m100)] セッションを使用して計算された見積付加費用が、[見積ライン (tpest2100m000)] セッションで指定された原価額に加算されます。

デフォルト

デフォルトでは、このチェックボックスはオンになっています。

このチェックボックスがオンの場合、 [見積付加費用の計算 (tpest2200m100)] セッションを使用して計算された見積付加費用が、[見積ライン (tpest2100m000)] セッションで指定された販売額に加算されます。

付加費用が有効となる日付実際予算において付加費用が有効なのは、プロジェクトの開始日が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。原価および収益の登録において付加費用が有効なのは、登録の日付 (伝票日付) が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。

付加費用の有効期限。実際予算において付加費用が有効なのは、プロジェクト開始日が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。原価および収益の登録において付加費用が有効なのは、登録の日付 (伝票日付) が付加費用の発効日と有効期限の間にある場合だけです。

原価と収益を登録した後、付加費用を財務会計に転記する方法を示します。

付加費用の転記先である企業単位

付加費用の転記先である｢要素｣。このフィールドで要素を選択すると、その要素に付加費用額が転記されます。

コードの記述または名称

付加費用の転記先である｢活動｣。このフィールドで活動を選択すると、その活動に付加費用額が転記されます。

コードの記述または名称

付加費用の転記先である｢原価構成要素｣

コードの記述または名称