品目 - 計算済付加費用 (ticpr2520m000)

標準原価、評価額、または販売価格の計算方法の指定。このコードには、特定の原価計算データが保存されます。

標準原価計算パラメータ (ticpr0100m000) セッションで定義される価格計算コードは、標準原価を決定します。他の原価計算コードはシミュレーションに使用されます。カスタマイズ品目の価格計算コードは、プロジェクト別に保存されます。

例

• 特定の作業費レート
• 外注費レート
• シミュレート購買価格
• 付加費用

付加費用が適用される品目。

このチェックボックスがオンの場合、選択された品目は｢ファントム｣です。

部署、ワークセンタ、倉庫、プロジェクトなどのエンティティを含む、組織の中で財務上独立した部分。企業単位に含まれるエンティティはすべて同一のロジスティック会社に属している必要がありますが、1 つのロジスティック会社内に複数の企業単位を作成することはできます。各企業単位は、単一の財務会社にリンクします。

異なる企業単位間でロジスティック取引を実行すると、生成される会計取引は各企業単位がリンクしている財務会社内に転記されます。

財務会計データを財務会計に転記するために使用される会社。複数のロジスティックス会社から 1 つの財務会社に対し、1 つないし複数の企業単位をリンクすることができます。

付加費用が評価額に追加される時点

品目の付加費用を適用する倉庫

計算された品目付加費用の連番

計算ラインタイプは、価格計算の構成に使用されます。この構成は、価格構成を出力するすべてのレポートで使用されます。価格計算では、付加費用は最後に計算されます。付加費用は、その順序に従って計算されます。

品目付加費用の計算方法

指定可能な値

固定額

固定額で表される付加費用は、プラスにもマイナスにもなり得ます。後者の場合は、事実上[品目付加費用基準 (ticpr1120m000)] 割引を意味します。

総原価基準

付加費用は、原価計算に含まれる総原価の割合です。

注: 

LN では、未計算の付加費用は、総原価における付加費用には含まれません。その時点では未知の値であるためです。付加費用率はプラスにもマイナスにもなり得ます。後者の場合は、事実上割引を意味します。

追加費用基準

この方法は、[総原価基準]方法と似ています。ただし、確認済の追加費用にのみ付加費用が適用されるという点が異なります。追加費用とは、製品構造の最上位レベルの作業費と、原価付加費用のことです。このようにして、付加費用が付加費用に適用されるのを防ぐことができます。これは主に複数レベルの製品構造を持つ製造部品に適しています。

指定総原価基準

この方法は、[総原価基準]方法と似ています。ただし、付加費用基準は合計標準原価ではなく、品目の合計原価構造の一部分を表します。付加費用を適用する必要がある原価構成要素を指定するには、[品目付加費用基準 (ticpr1120m000)] セッションを実行します。

指定追加費用基準

この付加費用方法は、[総原価基準]方法と似ています。ここでは、付加費用基準は選択された原価構成要素の合計標準原価ではなく、原価構成要素の追加費用となります。[追加費用基準]方法に関する情報も参照してください。

品目の付加費用がリンクされている原価構成要素

プロジェクト付加費用が変動費か固定費かを指定します。

このチェックボックスがオンの場合、付加費用は変動費とみなされます。それ以外の場合、付加費用は固定費とみなされます。

付加費用を表す通貨

金額として示される品目付加費用

次の場合に、標準原価付加費用がこのフィールドに表示されます。

• [計算ラインタイプ]フィールドが[付加費用]である
• [付加費用計算方法]フィールドが[固定額]である

割合で示した品目付加費用

次の場合に、付加費用の割合をこのフィールドに入力します。

• [計算ラインタイプ]フィールドが[付加費用]である
• [付加費用計算方法]フィールドが[総原価基準]、[追加費用基準]、[指定総原価基準]、または[指定総原価基準]である

このチェックボックスがオンの場合、 ｢付加費用基準｣が[品目付加費用基準 (ticpr1120m000)] セッションで定義されます。