統合取引を再マッピングするには
[転記済] 取引は、正しくマップされなかった場合、再マッピングすることができます。たとえば、取引のマップ先または転記先の元帳勘定またはディメンションが適切でない場合、その取引を再マッピングすることができます。
取引を再マッピングすると、次のアクションが実行されます。
- 転記済取引に対する振戻取引の作成
- 新規統合取引の作成
- 現在有効なバージョンのマッピング体系または特定の元帳コードにしたがって、新規取引をマップします。
通常は、統合伝票タイプまたは統合伝票タイプグループの取引の特定範囲に対して再マッピングを要します。
[転記済統合取引の再マッピング (tfgld4282m100)] セッションで選択可能な範囲は次のとおりです。
- 特定範囲のビジネスオブジェクトの統合取引
- 特定のビジネスオブジェクトの統合取引。この場合、ビジネスオブジェクト ID の範囲を入力できます。
統合取引の振戻取引が複数作成されてしまうのを回避するには、統合取引の振戻を一度だけにとどめてください。エラー解決後に新規統合取引のマッピングエラーが発生した場合は、統合取引の同じ選択範囲を指定して [転記済統合取引の再マッピング (tfgld4282m100)] セッションを再び実行します。LN では正常に再マッピングされなかった統合取引しか処理されないためです。
調整上の考慮点
[作業管理 - 財務調整 (tfgld4595m000)] セッションをはじめとする各種の調整セッションでは、次のような再マップ済の取引が [入力の種類] で指定されます。
- [統合取引 (振戻)] はオリジナルの取引を指定します。
- [統合取引 (振戻)] は振戻取引を指定します。
- [統合取引] は新規統合取引を指定します。
前提条件
統合取引を再マッピングできるのは、次の前提が当てはまる場合です。
- 統合取引の状況が [転記済] である場合
- 現時点で有効なバージョンのマッピング体系で、統合取引の統合伝票タイプが正しくマップされている場合 (ただし、新規統合取引を元帳コードを介してマップした場合を除く)
- オリジナル統合取引がマップされている元帳勘定およびディメンションの状況が [ブロックなし] であり、振戻取引のマッピングおよび転記に利用可能な場合
- ログ済マッピング要素が依然として利用可能な場合。マッピング要素が削除済の場合、統合取引を再マップする唯一の方法は、元帳コードを使用することです。
- 統合取引の振戻が以前に済んでいた場合。統合取引の振戻取引が繰り返し作成されてしまうのを回避するには、統合取引の再マッピングを一度だけにとどめてください。ただし、新規に作成された統合取引は、必要に応じて再マッピングできます。
統合取引を再マッピングするには
統合取引を再マッピングするには、次のステップを最後まで実行します。
- [転記済統合取引の再マッピング (tfgld4282m100)] セッションで、統合取引を選択するか、または統合取引を範囲指定します。統合取引を選択するには、ビジネスオブジェクトを範囲指定するか、または特定のビジネスオブジェクトを選択します。特定の統合伝票タイプまたは統合伝票タイプグループは必須選択です。
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[オプション] タブに、次の詳細が表示されます。
- 再マッピングの対象は借方側、貸方側、それとも借貸両方か
- 新規統合取引の再マッピングに現在のマッピング体系を使用するか、それとも元帳コードを使用するか。統合取引のマッピング要素が削除済の場合、元帳コードの使用は必須です。
- オリジナル統合取引の会計期間が [クローズ] の場合、振戻取引および新規統合取引を現在の会計期間に転記するか
- レポートに使用する自国通貨
元帳コードを使用する場合、再マッピングは単一の財務会社に対してしか実行できません。
実際の再マッピングを実行する際、事前に処理を評価するには、[シミュレート] チェックボックスおよび [エラーレポート] チェックボックスをオンにします。エラー解決後、再びセッションを実行できます。その後、[シミュレート] チェックボックスをオフにしてください。
再マッピング処理の正常終了後は、振戻取引および新規統合取引の状況が [マップ済] になります。振戻取引および新規統合取引を転記するには、[統合取引の転記 (tfgld4282m000)] セッションを使用します。