倉庫 (tcemm1112m000)
セッションの目的: 倉庫の企業モデル作成データを表示およびメンテナンスします。
次の処理を実行できます。
- 倉庫を企業計画で使用する物流クラスタに割り当てます。マルチサイトコンセプトが有効になっている場合、計画クラスタは必須であり、倉庫の計画クラスタが倉庫のサイトから取得されます。
- 必要ならば、[倉庫 (tcmcs0103s000)] セッションで倉庫を割り当てた企業単位を変更します。
マルチサイトコンセプトが有効になっている場合、計画クラスタは必須であり、倉庫の計画クラスタが倉庫のサイトから取得されます。
このセッションを使用するには、[倉庫 (tcmcs0503m000)] セッションで倉庫のロジスティックデータを入力する必要があります。
- 運営会社
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倉庫が属する運営会社
- 倉庫
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商品を収容する場所。各倉庫に対して、住所データおよびそのタイプに関するデータを入力できます。
- サイト
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自社のロジスティックデータをメンテナンス可能な企業の営業所。同じ場所に倉庫、部署および組立ラインが集まっています。マルチサイト環境では、サイトはサプライチェーンのモデル化に使用されます。
サイトには次の制約が適用されます。
- サイトは国をまたがることはできません。サイトの倉庫と部署はサイトと同じ国に存在している必要があります。
- サイトは、1 つの計画クラスタにリンクされます。そのためサイトの倉庫とワークセンタはすべて同じ計画クラスタに属している必要があります。
- サイトは、1 つのロジスティック会社にリンクされます。
サイトを企業単位にリンクする、または企業単位をサイトにリンクすることができます。
企業単位をサイトにリンクすると、サイトのエンティティが企業単位の配下になります。このため、サイトを企業単位にリンクすると、企業単位のエンティティがサイトの配下になります。
- 企業計画に含む
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このチェックボックスがオンの場合、この倉庫に記録される取引が企業計画の[マスタ計画の生成 (cprmp1202m000)] セッションおよび[オーダ計画の生成 (cprrp1210m000)] セッションで考慮されます。このチェックボックスがオフの場合、この倉庫に関して記録されている手持在庫および計画倉庫の処理が計画処理で無視されます。この倉庫の在庫は、販売オーダおよび見積の入力時、有効在庫がチェックされるときにも無視されます。こうした倉庫は、不合格品目や、品目の需要を満たす以外の用途の在庫を保管するために使用できます。
注:倉庫タイプフィールドが次のいずれかの場合、このチェックボックスはオフになり、変更できません。
- [プロジェクト]
- [サービス顧客所有品目]
- [サービス不合格品目]
- [委託 (所有)]
- [財務]
注:- このチェックボックスをオフからオンに変更すると、この倉庫に関して記録されている処理が次の再生成処理の実行対象になります。ネットチェンジのフラグがシステムに設定されないため、この倉庫の処理はネットチェンジの実行で考慮されません。
- このチェックボックスをオフにするには、まず、この倉庫に関して記録されている既存の計画オーダをすべて削除する必要があります。計画品目では、この倉庫を [品目 - 計画 (cprpd1100m000)] セッションまたは [品目計画デフォルト (cprpd1110m000)] セッションのデフォルトの倉庫として使用しないでください。
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タイプが [サービス] の倉庫に対してこのチェックボックスをオンにした場合、次のような結果になります。
- オーダ計画処理でサービス所要量が考慮される
- 計画製造オーダでこの倉庫の在庫を消費できる
1 番目の結果は目的どおりであることがほとんどですが、2 番目の結果は望ましくない副作用であることがあります。計画製造オーダでサービス倉庫の在庫が消費されるのを避けるには、サービス倉庫と製造倉庫を 2 つの異なるクラスタに割り当てます。
デフォルト
倉庫タイプフィールドが[通常]、[工程]、または[委託 (非所有)] の場合、デフォルトでこのチェックボックスがオンになります。[倉庫タイプ] フィールドが [サービス] であると、このチェックボックスはデフォルトでオフになります。
- 計画クラスタ
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企業計画で計画クラスタを使用する場合、これは倉庫のクラスタとなります。
倉庫が[品目 - 計画 (cprpd1100m000)] セッションのデフォルト倉庫として使用される場合、倉庫のクラスタは変更できません。
- 企業単位
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倉庫の割当先にする企業単位。倉庫オーダから発生する会計取引は、倉庫の企業単位にリンクされている財務会社に転記されます。
注:複数会社構造を設定すると、キーエンティティ、企業単位、および財務会社の間の既存リンクは次の理由により変更できません。
- 損益に関する財務レポートに影響するため、企業単位を変更することは多くの国で違法となります。
- 手続き上、企業単位を変更できるのは、該当する企業単位に関して未決済取引が存在しない場合に限られます。パフォーマンス上の理由から、LN では未決済取引に関してデータベース全体のチェックは行いませんが、常に未決済取引が存在しているものと想定しています。
- 関係会社間取引分類
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エンティティまたは企業単位のグループを作成するために使用する、コードと記述で構成される属性。グループを作成するには、関係会社間取引分類に複数のエンティティや企業単位をリンクします。これらグループは、関係会社間取引関係を定義するために使用できます。
例
大規模国際組織には以下の企業単位が含まれます。
ヨーロッパ
- 英国 (UK)
- フランス
- ベルギー
アジア
- インド
- 中国
- 日本
取引分類ヨーロッパはヨーロッパ企業単位にリンクされ、取引分類アジアはアジア企業単位にリンクされています。たとえば、ヨーロッパとアジアとで以下の異なる取引合意を定義するため、取引合意を設定できます。
- アジアからヨーロッパ
- ヨーロッパからアジア
- アジアからアジア
- ヨーロッパからヨーロッパ