勘定科目照合 (tfgld1550m000)
セッションの目的: 元帳勘定の取引をマニュアルで照合します。必要に応じて、既存の照合済取引のセットに取引を追加できます。
2 つ以上の取引を照合するには、次の手順を実行します。
- 照合対象となる取引を選択します。2 つ以上の取引を照合できます。
-
適切なメニューで、次のいずれかのコマンドをクリックします。
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[ ]
一致している取引を照合する場合にこのコマンドを使用します。 -
[ ]
取引を照合して差額の照合取引を作成する場合に、このコマンドを使用します。 -
[ ]
[既存の照合への取引の追加 (tfgld1251m000)] セッションを使用して、選択した取引を既存の照合に追加する場合に、このコマンドを使用します。
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照合のたびに、LN の照合済取引 (tfgld1551m000) セッションで照合取引が作成されます。
- 勘定科目照合を実行するには、ユーザが [勘定科目照合ユーザ (tfgld1152m000)] セッションでリストに含まれている必要があります。このセッションでは、ユーザの権限を勘定科目照合権限規程および元帳勘定科目照合規程によって定義します。
- 勘定科目照合中、特定の取引を照合できるかどうかはチェックされません。その代わりに、結果として生じる照合取引を承認するときにこのチェックが実行されます。
- 取引が自動的に照合されるようにするには、[取引の自動照合 (tfgld1250m000)] セッションを使用します。
- 参照
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- 勘定科目照合
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- 元帳勘定
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財務取引を記録したり、レポートや分析用に取引金額を累計する目的で使用する登録。元帳勘定では、取引を収益、費用、資産、負債などに分類します。
- 年度/期間
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財務上の目的のために区分された期間または年度
次の 3 つの会計期間タイプがあります。
- [会計]: この期間内の取引がすべて記録されます (例: 12 か月)。
- [レポート]: 管理上必要な場合に使用します (例: 52 週間)。
- [税金]: 税金規則がある場合に使用します (例: 四半期)。
- 年度/期間
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財務上の目的のために区分された期間または年度
次の 3 つの会計期間タイプがあります。
- [会計]: この期間内の取引がすべて記録されます (例: 12 か月)。
- [レポート]: 管理上必要な場合に使用します (例: 52 週間)。
- [税金]: 税金規則がある場合に使用します (例: 四半期)。
- 金額
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- 金額 (請求通貨)
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請求通貨での金額
- 元帳残高
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元帳勘定の残高
- 未照合残高
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未照合取引の残高
- 未照合残高
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未照合取引の合計数
- 照合済残高
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照合済取引の残高
- 照合済残高
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照合済取引の合計数
- 承認済残高
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承認済取引の残高
- 承認済残高
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承認済取引の合計数
- 処理済残高
-
処理済取引の残高
- 処理済残高
-
処理済取引の合計数
- 未ファイナライズ取引
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このチェックボックスがオンの場合、未ファイナライズ取引の金額が残高に含まれます。
- 取引参照
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取引のユーザ定義による記述です。
- 伝票
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伝票の識別に使用するユーザ定義の 3 桁のコード。取引タイプにリンクされたシリーズは伝票に連番を付与します。
- 伝票
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取引の ID
伝票コードは次の組合せです。
- 取引タイプコード
- シリーズ番号
- 連番
- ライン
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取引の伝票ライン番号
- 連番
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伝票の連番
- バックグラウンド連番
-
バックグラウンド連番
- 伝票日付
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財務会計の取引日。伝票日付は常に現地時間で登録されます。通常、財務会計に異なる取引日をマニュアルで入力したか、UTC 時間と現地時間で日付が異なる場合を除いて、伝票日付と取引日は同じになります。
- 自国通貨での借方額
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自国通貨建ての借方金額
- 自国通貨での貸方額
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自国通貨建ての貸方金額
- 取引額
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取引額
- 通貨
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取引文書で使用される通貨
- 税金期間別選択
- 照合コード
-
照合済取引のグループ化に使用する作成済コード
- 伝票詳細
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- 訂正伝票
-
訂正取引が作成された場合、このフィールドには訂正伝票番号の取引タイプ部分が表示されます。
- 訂正伝票番号
-
訂正取引が作成された場合、このフィールドには訂正伝票番号が表示されます。
- 参照
- 金額 (自国通貨)
- 金額 (自国通貨)
- 課税国
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税金を支払う必要がある国
- 税金コード
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税率を識別し、LN でどのように税額が計算され登録されるかを決定づけるコード
- 取引分類
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取引タイプを分類する方法です。振替仕訳、定期取引/振戻仕訳帳、購買請求書、および販売請求書があります。分類では、選択された取引タイプにリンクする取引の処理方法を定義します。
- 照合済
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このチェックボックスがオンの場合、取引は照合済です。
- 承認済
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このチェックボックスがオンの場合、取引は承認済です。
- 処理済
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このチェックボックスがオンの場合、取引は処理済です。
- ファイナライズ済
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このチェックボックスがオンの場合、取引はファイナライズ済です。
- 会計年度
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財務上の目的のために区分された期間または年度
次の 3 つの会計期間タイプがあります。
- [会計]: この期間内の取引がすべて記録されます (例: 12 か月)。
- [レポート]: 管理上必要な場合に使用します (例: 52 週間)。
- [税金]: 税金規則がある場合に使用します (例: 四半期)。
- 会計期間
-
財務上の目的のために区分された期間または年度
次の 3 つの会計期間タイプがあります。
- [会計]: この期間内の取引がすべて記録されます (例: 12 か月)。
- [レポート]: 管理上必要な場合に使用します (例: 52 週間)。
- [税金]: 税金規則がある場合に使用します (例: 四半期)。
- 取引先
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顧客または発注先などの、商取引を行う当事者。顧客や発注先となる部署を組織内で取引先として定義することもできます。
取引先の定義には次の情報が含まれます。
- 組織の名前と主要な住所
- 使用される言語と通貨
- 税務および法定 ID データ
取引先の担当窓口担当者を取引先とします。取引先の状況によって、処理が実行可能かどうかが決まります。処理のタイプ (販売オーダ、請求書、支払、出荷) は取引先の役割で定義します。
- 会計年度で照合済
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状況の変更が発生した会計年度
- 会計期間で照合済
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状況の変更が発生した会計期間
- ディメンション
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- キャッシュフロー理由
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現預金取引の種類を表します。[キャッシュフロー]タイプの理由コードをリンクさせた取引は、キャッシュフロー計算書に含められ、キャッシュフロー理由別にソートされます。
- 調整エリア
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調整を実行できる一般エリア (例: [在庫]、[製造オーダ仕掛品]、[中間原価]、[未着買掛金])。調整エリアとサブエリアは、統合元帳勘定のグループを表す調整グループを形成します。
- 調整サブエリア
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調整エリアを取引の発生元の種類に分割したサブエリア。たとえば、[中間原価]および[未着買掛金]調整エリアは、[販売オーダ]、[購買オーダ]、[サービスオーダ]などの多数のサブエリアに分割されます。調整エリアとサブエリアは、統合元帳勘定のグループを表す調整グループを形成します。
- 統合勘定
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統合取引に使用される元帳勘定。例外を指定した場合にのみ、この元帳勘定をその他の取引タイプ (マニュアル取引など) に使用できます。
調整目的でのデータ一貫性を維持するために、デフォルトでは、取引を統合勘定にマニュアルで入力することはできません。
統合勘定の転記を訂正するには、次の 2 つの方法を使用できます。
- マニュアル転記例外 (tfgld0148m000) セッションを使用して、ドメイン限定セッションでマニュアル転記ができるようにします。
- 統合元帳勘定と同じ親を持つ別の元帳勘定に、訂正を入力します。結果は親勘定科目に表示されます。
- ディメンション 1-5
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元帳勘定上の縦欄を見るための元帳勘定に対する分析勘定。ディメンションは元帳勘定情報を特定するために使用されます。