減価償却方法 (tffam7110s000)

減価償却コードは資産を減価償却する際に使用される一意の識別子です。各コードにはそれぞれ減価償却方法があり、使用する方法によってはオプションで資産耐用年数もあります。資産耐用年数は資産帳簿に記録されます。

コードの記述または名称

適切な減価償却方法を選択し、該当フィールドに入力します。選択された方法に対して入力できないフィールドは、使用不可になります。

使用可能な減価償却方法は次のとおりです。

• 定額法
• 定率法
• 級数法による減価償却
• 生産高比例法
• 第 1 期減価償却
• 年間固定額
• 固定額
• カスタム方法
• 正味帳簿価額指向の減価償却
• 原価率減価償却方法

減価償却方法に関連付けられた平均方法を識別します。平均方法を使用して、資産の回収期間の開始と終了の時期を指定できます。回収期間に応じて減価償却額および関連する税金控除の額を算出し、資産が初年度および最終年度のサービスに適格であることを確認します。初年度および最終年度の減価償却額の計算には、資産のサービス日ではなく、計算された開始日と終了日が使用されます。

次が適用されます。

• 月中間または [なし] が選択され、[レートテーブルタイプ] フィールドが [月次] の場合は、[月次率] ボタンが有効になります。
• [修正年度中間]、[四半期中間]、年度中間、または [なし] が選択され、[レートテーブルタイプ] フィールドが [年次] の場合は、[年次率] ボタンが有効になります。

方法が使用中でない限り、減価償却方法を月次から年次に切り替えることができます。減価償却方法が資産帳簿に割り当てられている場合、年次率は表示できますがその編集はできません。

資産の除売却時に使用する基準。除売却基準は、資産の最終減価償却期間を決定するために使用します。回収期間は、除売却時に何期分の減価償却額を振り戻すか、または除売却前に計算すべき減価償却額を決定します。

なし

資産の除売却に特定の変換を適用することはありません。

除売却期間

除売却日が含まれる期間分は全額減価償却を行います。

前期

除売却日が含まれる期間の前の期間分は全額減価償却を行います。

上半期/下半期

除売却日が標準のカレンダー日付で 01/01 ～ 6/30 の場合、除売却前に半年分の減価償却を行います。除売却日が 07/01 ～ 12/31 の場合、除売却前に下半期分は全額減価償却を行います。

除売却の年度

除売却日が含まれる年度分は除売却の前に全額減価償却を行います。

前年度

除売却の行われる年度には減価償却しません。

減価償却方法が正味帳簿価額指向の減価償却の場合、キャッピング方法を選択する必要があります。

このフィールドには、次の値を使用できます。

• [2 倍 - 定額法の率]

  入力された定率法の率よりも定額法の率の 2 倍のほうが小さい場合は、定額法の率の 2 倍が LN での減価償却の計算に使用されます。

  入力された定率法の率よりも定額法の率の 2 倍のほうが大きい場合は、入力された定率法の率が LN での減価償却の計算に使用されます。

• [3 倍 - 定額法の率]

  入力された定率法の率よりも定額法の率の 3 倍のほうが小さい場合は、定額法の率の 3 倍が LN での減価償却の計算に使用されます。

  入力された定率法の率よりも定額法の率の 3 倍のほうが大きい場合は、入力された定率法の率が LN での減価償却の計算に使用されます。

• [適用なし]

  LN での減価償却の計算に、入力された定率法の率が使用されます。

[減価償却方法] が [定率法] の場合、年次または定期的のいずれで減価償却するかをこのフィールドに指定します。

[減価償却方法]が[定率法]以外の場合、このフィールドに[適用なし]が入力されます。

このチェックボックスがオンの場合、減価償却方法が原価率に変更されます。

このチェックボックスがオンの場合、 LN で資産の正味帳簿価額に基づいて減価償却が計算されます。

このチェックボックスがオフの場合、資産の現在原価に基づいて減価償却が計算されます。

このチェックボックスをオンにすることができるのは、[減価償却方法]が[カスタム方法]の場合です。このフィールドは、減価償却方法の他の値のいずれにも適用されません。

このチェックボックスがオンの場合、 LN で資産の除売却日付を含めて減価償却額が計算されます。

このチェックボックスがオンの場合、資産を最終サービス年度に減価償却できます。このチェックボックスがオフの場合、最終サービス年度に減価償却が行われません。

資産の正味帳簿価額に対して一定割合を適用し、各年度の合計帳簿減価償却を計算する際に定率法割合が使用されます。定率法では、資産原価の大部分がその資産の有効耐用年数の初期に割り当てられます。

指定可能な値

減価償却方法が定率法 (US) の場合、割合は 1% から 300% の間でなければなりません。減価償却方法が正味帳簿価額指向の減価償却 (ヨーロッパ) の場合、割合は 1% から 30% の間でなければなりません。

関連帳簿中の資産に使用される計算モードにより、次の 2 つの定率法があります。

• 定率法日次
• 定率法定期

定率法を使用して減価償却を計算するには、次の例を参照してください。

• 定率法による減価償却額の計算

会社の所得税の還付申告で減価償却費に対する税金の控除額を最大にしたい場合は、このチェックボックスをオンにしてください。この公式を使用して、減価償却方法を定率法、級数法による減価償却、または正味帳簿価額指向の減価償却から定額法に切り替えることができます。最初の方法は資産耐用年数の最初の部分について使用されます。次に、LN は方法を定額法に変更し、残存耐用年数を基準にして資産を残存価額について減価償却します。

定額法で資産の減価償却を行う方が有益な段階に達するまで、最初の方法のいずれかを使用して資産が減価償却されます。このようにして、定額法による残存価額計算で求められた減価償却金額が、最初に適用された方法によって算出された金額を超える最初の期間に、自動的に切替が行われます。

定率法および正味帳簿価額指向の減価償却については、[固定資産管理パラメータ (tffam0100s000)] セッションの [定額法変更基準] フィールドに応じて、残存耐用年数/残存価額での定額法計算または通常の定額法のどちらかが使用されます。級数法に対しては、通常の定額法だけが使用されます。

この方法では資産耐用年数中の初期に行われる減価償却額が高くなり、次にその残存価額まで償却が行われます。定額法への変更を伴わない定率法では、残存価額は無視されます。

利率は年間固定額減価償却方法に従って資産の減価償却を計算する際に使用されます。

指定可能な値

1 ～ 100 の値

年次減価償却の固定額

[減価償却方法]フィールドが[固定額]の場合は、このフィールドに固定額を入力できます。

各自国通貨で固定額を入力できます。自国通貨を選択するには、[他通貨の表示]コマンドを選択します。

金額を登録およびレポートするための会社の基準通貨の 1 つです。

複数通貨システムでは、最大 3 つの自国通貨を定義できます。

• 現地通貨
• 2 つのレポート通貨

[ツール] メニューから [通貨変換] を選択して自国通貨を切り替えます。

資産の[保証値]を計算する割合値

資産の減価償却を計算する年数。減価償却は、資産価値が資産帳簿 (tffam1510m000) セッションで定義された[保証値]以下の場合に計算する必要があります。

資産の減価償却を計算する割合値。減価償却は、資産価値が資産帳簿 (tffam1510m000) セッションで定義された[保証値]以下の場合にこの割合を使用して計算する必要があります。

このチェックボックスがオンの場合、原価から残存価額を減算して求められた値よりも減価償却累計額の方が大きいと、減価償却額に残存価額が補正されます。

現在の資産原価のうちの割合として減価償却計算に使用される割合

このチェックボックスがオンの場合、特定の期間に行ったすべての原価調整を次の期間の開始日に適用することが減価償却計算で考慮されます。

資産減価償却の計算に使用される税金方法タイプ。

指定可能な値

[減価償却税金方法タイプ]

[適用なし]を選択する場合は、使用されるレートテーブルはありません。

[月次]を選択する場合は、[月次率 (tffam7150m000)] サブセッションを使用して、資産の回収年度に対する月次レートテーブルを定義します。

[年次]を選択する場合は、[年次率 (tffam7165m000)] サブセッションを使用して、資産の回収年度に対する年次レートテーブルを定義します。

デフォルトで、サブセッションのレートテーブルの値にはゼロが入力されます。

レートテーブルを持つ減価償却方法を使用すると、テーブルが表す減価償却方法に関係なくレートテーブルに従って減価償却が計算されます。

法定耐用年数の値が 0 より大きい場合、資産帳簿の資産耐用年数に対するデフォルトの値として、法定耐用年数が使用されます。

法定耐用年数がゼロの場合、資産帳簿の資産耐用年数に対するデフォルト値として[分類 (tffam2100s000)] サブセッションの資産耐用年数が使用されます。

このチェックボックスがオンの場合、減価償却方法が財務 - アメリカ帳簿タイプに有効となります。

このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法が連邦税 - アメリカ帳簿標準タイプに有効となります。

このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法が連邦税 - アメリカ帳簿タイプ調整後当期利益 (ACE) に有効となります。

このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は連邦税金帳簿タイプ代替最小税金 (AMT) に対して有効です。

このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法はその他税金帳簿タイプに対して有効です。

このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は商業帳簿タイプに対して有効です。

このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は法定帳簿タイプに対して有効です。

このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は推定帳簿タイプに対して有効です。

このチェックボックスがオンの場合、 減価償却方法は特別帳簿タイプに対して有効です。

このチェックボックスがオンの場合、セキュリティの状況に関係なく、減価償却方法を更新できます。