資産帳簿 (tffam1510m000)

資産番号および資産拡張により、選択した会社の資産を一意に識別することができます。

資産番号および資産拡張により、選択した会社の資産を一意に識別することができます。

詳細は、次の情報を参照してください: 資産状況

ロジスティック取引または会計取引を実行する作業環境。すべての取引データは、特定の会社のデータベースに保存されます。

管理するデータのタイプによって、次の会社に分けられます。

• ロジスティック会社
• 財務会社
• ロジスティック会社であり財務会社でもある会社

複数会社構造では、各種データベーステーブルのいくつかを特定の会社専用として、それ以外のデータベーステーブルを他の会社と共有することができます。

資産に関連付けられた帳簿を識別します。帳簿コードにより、資産に使用される帳簿を定義し、取引データを記録することができます。各資産には少なくとも 1 つの資産-帳簿関係が必要です。

デフォルト

資産レコードの会社に対して帳簿 (tffam6500m000) で指定した帳簿

資産に関連付けられた帳簿状況

帳簿のタイプを指定します。

デフォルト

帳簿 (tffam6500m000) で、資産レコード上の関連する帳簿に対して指定された帳簿タイプ

金額を登録およびレポートするための会社の基準通貨の 1 つです。

複数通貨システムでは、最大 3 つの自国通貨を定義できます。

• 現地通貨
• 2 つのレポート通貨

減価償却定義

資産タイプ

米国法定課税減価償却所要に対する固定資産の分類

資産タイプ (tffam7180m000) で設定された固有の資産タイプは、資産タイプコードで識別されます。

デフォルトは分類 (tffam2100s000) セッションから取得されます。

減価償却コード

計算された減価償却、減額、再評価などに従う減価償却システム

デフォルト

帳簿タイプに従って分類 (tffam2100s000) から取得されます。それ以外の場合、資産が ADR 帳簿の勘定科目に関連付けられているときは、ビンテージ/グループ勘定に対して設定されている方法がデフォルトで選択されます。

減価償却方法 (tffam7510m000) セッションで設定された減価償却方法を指定します。選択された方法が、組込済法定耐用年数を使用する連邦方式の場合は、その法定耐用年数の値が資産耐用年数フィールドにデフォルトで入力されます。

税金方法タイプ

[減価償却方法 (tffam7110s000)] セッションで指定された税金方法タイプ

減価償却頻度

減価償却が記録される頻度を決定する方法。これはまた特定の期間が中断されるかどうかも決定します。

デフォルト

帳簿タイプに従って 固定資産管理パラメータ (tffam0100s000) から取得されます。

最終減価償却日付

選択された資産の減価償却が最後に計算された日付

シフト係数

シフト係数は、一般的な 8 時間稼動を超えて使用される資産については追加減価償却係数を取ります。たとえば、ある機械は 1 日に 2 回の 8 時間シフトで使用される場合があります。

指定可能な値

値は 1.0 より下であってはいけません｡

シフト係数は税金の規定に依存します。たとえば、ドイツでは、シフト係数は 2 シフトに対しては 1.25 で、3 シフトに対しては 1.5 です。

デフォルトのシフト係数は[資産明細 (tffam1600m000)] セッションで定義します。

アメリカの帳簿 ([財務会計]、[連邦税]、[その他税金]) のシフト係数は、修正が許可されていません。

減価償却価額はシフト係数によって乗算されます。

MACRS 減価償却基準

選択した MACRS 減価償却基準方法がアメリカ連邦税タイプ帳簿要件に準拠していない場合、自動的に該当するタイプの減価償却方法に切り替えられます。

残存価額以下の減価償却

このチェックボックスがオンの場合、資産を残存価額以下に減価償却することができます。

総勘定元帳への減価償却転記

総勘定元帳で指定した資産帳簿に対し、取引が作成されます。

個別の再評価計算

このチェックボックスがオンの場合、資産の再評価コストと再評価減価償却金額が別個に計算され、それらは通常コストと減価償却額には加えられません。

別個の元帳取引が総勘定元帳に転記されます。

テキスト

テキスト

このチェックボックスがオンの場合、テキストを使用できます。

金額

現在の原価

現在の期間における、選択した帳簿上の資産の原価

減価償却額は次のように計算されます。

減価償却額 = 取得原価 ÷ 資産耐用年数

資産耐用年数に対する原価が少なすぎて、通貨定義に従って金額を丸めると減価償却額がゼロになる場合は、警告メッセージが表示されます。

現在原価

自国通貨で表される現在原価の金額

オリジナルコスト

資産計上取引を実行するときに選択した帳簿の資産の原価

オリジナルコスト

自国通貨で表されるオリジナルコストの金額

減価償却

現在の期間を対象に選択された資産の減価償却額

減価償却額

自国通貨で表される減価償却額

年初来減価償却

年初来減価償却は、現在の年度で選択した資産および帳簿の減価償却累計額です。

年初来減価償却

自国通貨で表される年初来減価償却額

減価償却累計額

選択された資産および帳簿の耐用年数の現在までの減価償却累計額の合計

減価償却累計額

自国通貨で表される減価償却累計額

加速償却

このチェックボックスがオンの場合、資産の加速償却が実行済です。

加速償却

自国通貨で表される加速償却額

減価償却合計

減価償却合計額

減価償却合計

自国通貨で表される減価償却合計額

帳簿価額

減価償却累計額を引いた、選択した帳簿での資産の現在価値

帳簿価額

自国通貨で表される帳簿価額

残存価額

固定資産がその資産耐用年数の終わりにおいて除売却されるとき、回収が予測される金額

残存価額

自国通貨で表される残存価額

179 条控除額

選択された資産および帳簿に適格なアメリカの税金の 179 条控除額の金額

連邦税 - アメリカ帳簿では、減価償却計算前に 179 条控除額の分だけ原価が控除されます。

179 条の値

自国通貨で表される 179 条控除額

資産計上利息

大規模な材料プロジェクトの資金を、銀行から借りるかわりに自分で資金調達することにより節約できた金額。これは利息所得への貸方および資産への借方として認識されます。これは非現預金入力です。

資産計上利息

自国通貨で表される資産計上利息金額

現在の ITC 額

選択された帳簿の資産に適格な投資税額控除。連邦税、その他税金、または法定税金帳簿でのみ利用可能です。

現在の ITC 額

自国通貨で表される投資税額控除額

配賦原価

資産の購入に際して発生する間接原価。たとえば自動車を購入するとすれば、その自動車の価格、登録費用、および保険が直接原価となります。自動車の購入を行っているときに発生した原価、およびそれを受取るために仕事を休んだことは間接原価となります。これらの間接原価も、税務に関して計上することを求められる場合もあります。

配賦原価

自国通貨で表される配賦原価額

保証値

資産帳簿の保証値

保証値 = オリジナルコスト × 保証係数

[保証係数]は、[減価償却方法 (tffam7110s000)] セッションで指定します。

注: 

このフィールドは、表示フィールドです。値は、資産帳簿の減価償却方法として[保証係数にもとづく減価償却]を定義すると計算されます。

保証値

自国通貨で表される保証値

資産耐用期間

資産耐用期間 (年数/期間)

選択された帳簿の資産に予期される有効耐用年数を [会計年度] フィールドと [期間] フィールドの組合せで表します。

減価償却額は次のように計算されます。

減価償却額 = 取得原価 ÷ 資産耐用年数

資産耐用年数に対する原価が少なすぎて、通貨定義に従って金額を丸めると減価償却額がゼロになる場合は、警告メッセージが表示されます。

資産耐用期間 (単位)

選択された減価償却方法が生産高比例法の場合、資産耐用年数が単位数で表示されます。このフィールドには、選択した帳簿の資産の予定耐用年数が表示されます。

残存耐用年数 (年数/期間)

選択された帳簿においてまだ減価償却されていない資産耐用年数を、[会計年度] フィールドと [期間] フィールドの組合せで数量表示します。

残存耐用年数 (単位)

選択された減価償却方法が生産高比例法の場合、資産の残存耐用年数が単位数で表示されます。このフィールドには、選択された帳簿においてまだ減価償却されていない資産耐用年数が数量表示されます。

償却耐用年数 (年数/期間)

選択された帳簿の資産に償却耐用年数を [会計年度] フィールドと [期間] フィールドの組合せで表します。

減価償却耐用年数残 (年数/期間)

合計の残余減価償却資産耐用年数。[中断期間のカウント]フィールドに残余資産耐用年数および期間数の合計として表示されます。

中断期間のカウント

[一括減価償却の中断 (tffam1207m000)] セッションで減価償却を中断したために、資産が減価償却されなかった期間数

注: 

このフィールドは、[中断期間 (tffam7120m000)] セッションを使用して減価償却が中断されてもその影響を受けません。

再評価詳細

再評価インデックス

固定資産の現行価値の市場価格への更新。財務会計では、インデックス基準の固定資産再評価やマニュアルでの金額入力ができます。

最終再評価年度

選択された資産帳簿に対する再評価が実施された最終日時が表示されます。

再評価コスト

再評価のコスト

再評価コスト

自国通貨で表される再評価コスト金額

再評価減価償却

再評価減価償却額

再評価減価償却

自国通貨で表される再評価減価償却額

減価償却

帳簿に関連付けられた資産を減価償却するかどうかを示します。

年初来再評価

年初来再評価額

年初来再評価

自国通貨で表される年初来再評価額

累計再評価済減価償却

累計再評価済減価償却額

累計再評価済減価償却

自国通貨で表される累計再評価済減価償却額

累計加速再評価減価償却

累計加速再評価減価償却額

累計加速再評価減価償却

自国通貨で表される累計加速再評価額

その他転記

追加転記

このチェックボックスがオンの場合、追加転記が発生します。

転記金額

追加転記がある場合はその金額

転記金額

自国通貨で表される追加転記額

追記転記の減価償却コード

追加転記額の計算に適用する減価償却コード

必須

このチェックボックスがオンの場合、

経済的回収

このチェックボックスがオンの場合、 総勘定元帳帳簿に転記されるように設定された推定帳簿に資産が割り当てられると、その資産に対する減価償却が正味帳簿価額ゼロを超えて許可されます。完全に減価償却された状態となっていても資産帳簿上では減価償却が継続されます。このため、最終減価償却日付が回収終了日より後になる場合も減価償却を継続できます。

注: 

経済的回収は資産の計上または移動に影響を与えません。