資産帳簿減価償却 (tffam1215m000)

セッションの目的: 基本的な資産帳簿に対する減価償却データを指定します。資産の関連帳簿すべてではなく、1 つ以上の関連帳簿における資産の減価償却を記録する場合、帳簿別に資産を減価償却します。資産を帳簿別に減価償却する場合、LN が減価償却を計算する期間と年度、および減価償却を行う帳簿を指定します。指定した資産と帳簿のうちどれが選択した期間に減価償却の対象となるかが判断されて、適切な減価償却額が計算されます。

注:

減価償却額は次のように計算されます。

減価償却額 = 取得原価 ÷ 資産耐用年数

資産耐用年数に対する原価が少なすぎて、通貨定義に従って金額を丸めると、減価償却額がゼロになる場合でも、減価償却は行われます。金額ゼロの減価償却取引が作成され、資産の正味帳簿価額は減額されません。

総勘定元帳モジュールがどの期間に対してもクローズされている場合、LN は減価償却を 1 つの大きな取引として記帳します。総勘定元帳モジュールがオープンである場合、LN は各期間に 1 つずつ複数の取引を作成します。

選択した資産が資産帳簿内に資産耐用年数の単位数を含む場合、減価償却の前にまず使用済資産単位の登録 (tffam1145s000) を実行する必要があります。このセッションを実行しない場合、単位が使用されていないと想定され、最後の減価償却日が増分されます。減価償却を計算する際、LN は新規の値を算出して既存の値と比較します。この差額は、該当期間の減価償却取引として記録されます。

期間

減価償却が計算される期間

指定可能な値

1 ～ n の整数。ここで n にはカレンダーの期間数を指定します。

年度

減価償却が計算される年度

指定可能な値

4 桁の数値

仕訳を入力しない

このチェックボックスがオンの場合、この取引に関して、総勘定元帳モジュールでは仕訳は作成されません。

エラーレポートを出力

このチェックボックスがオンの場合、エラーレポートが出力されます。