ファイナライズ済取引のアーカイブ

複数会社構造で正常なアーカイブをサポートするには、次のルールが適用されます。

• 会社ごとに独自のアーカイブ会社が必要となります。1 つのアーカイブ会社を他の会社と共有することはできません。
• アーカイブ会社の構造は、実働環境とまったく同じコピーである必要があります。
• 会社は、存続期間全体を通して同じアーカイブ会社を保持する必要があります。データがアーカイブされると、アーカイブ会社を変更することはできません。

追加アーカイブ容量が必要な場合、実働環境とまったく同じコピーである 2 つ目のアーカイブ環境を設定することをお勧めします。2 つ目のアーカイブ環境の会社を最初のアーカイブ環境の会社のアーカイブ会社として定義します。必要に応じて、3 つ目以降のアーカイブ環境を設定できます。次に、各アーカイブ会社から 2 つ目のアーカイブ環境のアーカイブ会社にデータをアーカイブする必要があります。

データをアーカイブすると、LN で、グループ内のすべての会社と各会社にリンクされているアーカイブ会社を含む配列が作成されます。グループ内のどの会社にもアーカイブ会社がない場合は、LN でエラーがレポートされ、アーカイブ処理が中止されます。

バッチとバッチラインがアーカイブ/削除されるのは、これらが存在する会社でアーカイブ/削除を実行した場合に限ります。これは常にソース会社になります。バッチに属する関係会社間の伝票および関連会社のファイナライズ取引は、ターゲット会社がアーカイブされるまでアーカイブおよび/または削除されません。

バッチが実働環境から削除されている場合、このような関係会社間伝票や取引は、バッチが実働環境内になくても、ターゲット会社の取引がアーカイブされるまで一時的に存在します。したがって、グループ内のすべての会社を短時間でアーカイブすることをお勧めします。

ファイナライズ実行もアーカイブされます。ファイナライズ実行は、バッチの添付がすべて削除された場合にのみ実働環境から削除できます。

会計伝票がアーカイブ/削除されるのは、これらが存在する会社でアーカイブ/削除を実行した場合に限ります。伝票ごとに、LN で、関連する関係会社間伝票が存在するかどうかが検索されます。

伝票の取引タイプで伝票番号が示されている場合、この番号を固定連番にする必要はなく実働環境からも削除されません。これは、伝票番号の重複を防ぐためです。

取引の会計年度がバッチの会計年度と一致しないため、取引の会計年度をまだアーカイブできない場合は、ファイナライズ取引が実働環境から削除されません。アーカイブオプションが選択されている場合、関連会社バッチ、バッチライン、および伝票はアーカイブ会社にコピーされ、実働環境に保持されます。

取引が未決済の販売オーダまたは購買オーダからまだ参照されている場合、その取引は [削除済] としてマークされますが、実際に削除されたわけではありません。関連するバッチ、バッチライン、および伝票はアーカイブ会社にコピーされ、実働環境で保持されます。これらが削除されるのは、たとえば、[全額支払済購買請求書のアーカイブ/削除 (tfacp2250m000)] セッションを実行した際に、参照されている未決済取引がクローズおよびアーカイブされた場合です。

取引の元帳勘定が照合可能な勘定である場合、関連する照合データもアーカイブされます。

アーカイブ処理中に、ファイナライズ取引の元の会社は元の会社のアーカイブ会社に取り替えられます。このようにして、アーカイブ環境には実働環境への参照は含まれません。

アーカイブ処理中に、関係会社間伝票関係もアーカイブ環境にコピーされます。アーカイブ環境では、これらの関係が更新されると、関係に含まれる各伝票は、その伝票が実際に存在する環境を参照するようになります。実働環境では、関連するファイナライズ取引がすべて削除されるまで、伝票関係が保持されます。請求書関連の取引では、これは全額支払済請求書の削除中にのみ発生します。すべてのファイナライズ取引が実働環境から削除されている場合は、アーカイブ伝票を参照するため伝票関係も実働環境で更新されます。

通常のアーカイブ処理が終了した後、追加のアーカイブステップが実行され、関係会社間転記で作成された実働会社の取引と伝票がすべてアーカイブされます。このステップ中に、関係会社間関係は前に説明したようにアーカイブおよび/または削除されます。

状況が [削除済] のバッチ、バッチライン、および伝票は、伝票の採番を決められた順序で行う必要がないことが伝票の取引タイプに示されている場合を除いて、実働環境から削除されます。このような伝票は、伝票番号の重複を防ぐため実働環境から削除されます。