減価償却頻度の使用

減価償却頻度は、いつ減価償却を実行し、資産および関連帳簿に対して登録する必要があるかを識別します。減価償却を実行する場合、LN では、この頻度によって、資産帳簿が減価償却の対象となるかどうかが決定されます。デフォルト減価償却頻度は、固定資産管理パラメータ (tffam0100s000) セッションで帳簿タイプに割り当てます。資産入力の際に、LN で、資産に関連するすべての帳簿にこのデフォルトが適用されます。資産帳簿のデフォルト頻度は変更可能です。

減価償却を実行するごとに、LN で頻度がチェックされます。たとえば、関連する帳簿で四半期ごとの頻度が使用されている資産の減価償却を行うとします。その資産とそれに関連する帳簿の減価償却を実行するごとに、LN で、現在が四半期末であるかどうかがチェックされます。四半期末の場合、LN では、その四半期内の期間ごとに減価償却が計算され、これらの金額の合計に関して 1 つの取引が記録されます。四半期末でない場合には、減価償却は行われません。

注: 

資産についてビンテージ/グループ勘定を選択すると、LN資産減価償却弾力制度 (ADR) 帳簿の減価償却頻度がデフォルトでこの勘定科目の減価償却頻度になるため、変更することができなくなります。

減価償却頻度はカレンダーに依存します。カレンダーは [期間 (tfgld0105m000)] セッションで定義されます。LN で減価償却を記録する頻度 (定期的、四半期ごと、半年ごと、または毎年) を選択する必要があります。選択したカレンダーの期間数は、記録頻度で割り切れなければなりません。以下の制限があります。

  • 期間数が奇数のカレンダーでは、定期および毎年のみが記録頻度として使用できます。
  • 期間数が偶数のカレンダーでは、定期、年度中間ごと、および毎年が記録頻度として使用できます。
  • 期間数が 4 で割り切れるカレンダーでは、すべての記録頻度を使用できます。訂正期間は期間としてカウントされません。

例: 

  • A 14 期間カレンダーでは、定期、年度中間ごと、および毎年を記録頻度として使用できます。
  • A 13 期間カレンダーでは、定期および毎年のみを記録頻度として使用できます。
  • A 12 期間カレンダーでは、すべての記録頻度を使用できます。

減価償却頻度は、資産とそれに関連する帳簿で中断される期間 (ある場合) も示します。期間が中断された場合、LN では、その期間内の資産とそれに関連する帳簿の減価償却が累計されません。

たとえば、6 月を除くすべての月で資産を減価償却するとします。この資産を所有する会社は、1 月から 12 月までの期間数 12 のカレンダーを使用しています。同じ期間数 12 のカレンダーを使用する減価償却頻度を作成し、記録頻度として [定期] を選択して、期間 6 (つまり 6 月) で減価償却を中断します。

注: 

資産減価償却弾力制度 (ADR) および修正加速償却制度 (MACRS) グループ減価償却の対象となる資産では、減価償却中に期間が中断されることはありません。頻度で期間の中断が示されている場合でも、LN で、これらの資産の各期間が減価償却されます。