期日計算方法 - 即時と月末

[支払条件 (tcmcs0113s000)] セッションで、次の期日計算方法のいずれかを選択することができます。

[即時]

[即時] 期日計算方法では、単に支払期間が伝票日付に追加されるだけです。

例: 購買請求書 PUR 20000123 の明細は次のとおりです。

期日は、伝票日付プラス支払期間で計算されます。

計算結果の期日は2007 年 3 月 5 日になります。

[月末] 方法では、期日計算用に次の 2 つの付加的な係数を選択することができます。

- 期日計算の優先順位
  期日計算の優先順位が [月末] の場合、請求書が作成された月の末日が取り上げられ、それに支払期間が加えられます。
- 期日計算の優先順位が [支払期間] の場合、まず伝票日付に支払期間が加えられます。次に、その結果の日付が属する月の末日が期日として使用されます。
期日タイムフェンス

このフェンスにより、それ以前に請求書が作成されていなければならない月の固定日が定義されます。請求書の伝票日付が期日フェンスよりも後の場合、ひと月全体が計算に加えられます。

例: 購買請求書 PUR 20000456 の明細は次のとおりです。

計算結果の期日は 2007 年 4 月 15 日になります。この計算は次のとおりです。

期日計算の優先順位が [月末] なので、請求書が作成された月の最終日を採用することが指定されます。この場合は 2007 年 2 月 28 日になります。
期日フェンスは月の 20 日です。これは、伝票日付が 2 月 20 日以前の場合、請求書の期日計算は 2 月から開始されることを意味します。この例は 20 日より後であるため、翌月の末日 (2007 年 3 月 31 日) が計算基準として使用されます
期日は支払期間を当月の終了日に追加することによって計算されます。この場合の計算結果は2007 年 4 月 10 日になります。
この日付は次の固定支払日まで延長する必要があります。これは期日が2007 年 4 月 15 日であることを意味します。

例: この例の場合、タイムフェンスおよび期日計算の優先順位による影響は、次のとおりです。

タイムフェンス
伝票日付が 2007 年 2 月 13 日の場合、タイムフェンス (2007 年 2 月 20 日) を超えない限り、期日は2007 年 3 月 15 日です。
期日計算の優先順位
期日計算の優先順位が[支払期間]の場合は、結果の期日は 2007 年 3 月 31 日になります。この計算は次のとおりです。
- 優先順位によって、まず支払期間を伝票日付に加えなければならないことが決定されます。次に、その結果の日付が属する月の末日が使用されます。
- その結果が (移動時に) タイムフェンスより後の日付の場合、期日は翌月に入れる必要があります。
- 期日は、伝票日付プラス支払期間で計算されます。その結果は 2007 年 03 月 05 日です。この日付は月の 20 日より前なので、日付を月末まで移動することができます。したがって、結果として算出される期日は 2007 年 3 月 31 日です。

期間タイプが [月数] の場合は、期日計算方法を [月末] にする必要があります。期日計算の優先順位は [適用なし] となります。

例: 購買請求書 PUR 2000789 の明細は次のとおりです。

計算結果の期日は 2007 年 7 月 31 日になります。この計算は次のとおりです。

計算方法は [月末] であり、これは期日がその月の末日以降でなければならないことを意味します (優先度は適用されません)。
タイムフェンスは 20 です。伝票日付が月の 20 日 (2007 年 3 月 20 日) より前の場合は、伝票日付の月に対してのみ条件が有効となります。この例は 20 日以降であるため、翌月の末日 (2007 年 4 月 30 日) が使用されます。
期日は、支払期間を当月の最終日に追加することにより決定され、2007 年 7 月 31 日となります。