総勘定元帳

総勘定元帳は、Infor LN 財務会計の中核であり、会計に影響を与えるアプリケーションのすべての取引を扱います。

  • ディメンション

    ディメンションを独自に定義し、元帳勘定取引や残高などの分析の準備に使用することができます。最大 12 のディメンションタイプを使用できます。ディメンションタイプごとに、ディメンションコードの名前と全体的な構造を定義できます。ディメンションタイプには相互の関係はありません。ディメンションタイプとコードは、ロジスティックコードテーブルから派生させることができます。

  • 相互検証ルール

    相互検証ルール (CVR) 機能により、総勘定元帳勘定とディメンション値の有効な組合せを示すことができます。相互検証ルールは、データの誤入力を減らし、職務の分離を強化し、レポートの精度を高める上で役立ちます。

  • 期間

    会計期間のタイプには、[会計]、[レポート]、[税金] の 3 種類があります。

  • 取引タイプ

    取引の入力は、取引タイプに基づいて行います。取引タイプは取引分類別にグループ化されます。

  • 取引入力デフォルト

    取引入力デフォルト値によって権限が設定され、各ユーザが取引タイプにすばやくアクセスできるようになります。

  • 取引テンプレート

    取引を複数の元帳勘定およびディメンションに配分するには、取引テンプレートを使用します。取引テンプレート別に、1 つ以上の取引テンプレートラインを定義して、複数の元帳勘定とディメンションに対してメイン取引額の配分を指定することができます。

  • 自動取引

    マスタデータ内で指定した取引タイプおよび元帳勘定と一致する取引がファイナライズされると、並行取引ラインが生成されます。金額は指定の割合に従い、指定された元帳勘定に転記されます。

  • 勘定科目照合

    同一の元帳勘定における複数の取引の貸方入力と借方入力を互いに照合することができます。取引照合は、指定された許容範囲内にある差額を転記するために作成することができます。

  • キャッシュフロー計算書

    キャッシュフロー計算書は、キャッシュフローの履歴に関する情報を提供します。この計算書は、現預金のソースと使途の概要を示し、会社が短期の債務を履行できるかを評価する際に使用されます。税務当局にキャッシュフロー計算書を定期的に提出することを義務付けている国もあります。

  • 財務統合

    統合 ERP システムでは、ほとんどの会計転記はロジスティック取引から発生します。たとえば、出庫は会計転記が必要な作業取引です。財務会計に反映する必要のある取引ごとに、統合取引が生成されます。

  • 財務調整

    在庫販売や中間販売といった調整エリアの一般的な財務分析に加えて、未請求の入庫品 (GRNI) の調整および財務分析を行うこともできます。
  • 仕訳帳インポート

    仕訳帳取引を外部ソースから LN にインポートすることができます。

  • 定期取引仕訳帳

    定期取引仕訳帳取引は、定期取引仕訳帳マスタデータで設定されている取引明細およびテンプレートに基づいて LN が定期的に作成できる仕訳取引です。

  • 振戻仕訳

    すでに転記済の取引を振り戻すための取引を作成できます。また、振り戻す取引を修正するための追加取引を作成することもできます。振戻伝票では、金額の変更や借方/貸方記号の切替えを行うことができます。
  • 関係会社間取引

    複数会社環境では、ロジスティック会社間および財務会社間の取引により、関係会社間取引の勘定科目を清算する必要があります。

  • グループ間取引

    勘定科目表、カレンダーなどが異なっていても、複数会社構造で系列化されている財務会社のグループ間で総勘定元帳取引を行うことができます。

  • 年度末処理

    年度末手順を使用すると、ある年度の期末残高を次年度の開始残高に移すことができます。帳簿が最終ではなく、次年度の開始残高が必要な場合は、年度の仮締手順を実行できます。

  • グループ間取引のディメンション

    ディメンションはマニュアルで指定するか、統合取引によって自動的に生成できます。ユーザは、マニュアル振替仕訳を使用してディメンションをマニュアルで指定できます。ディメンションは、ソース取引 (統合取引の貸方側) のセグメント値によって自動的に生成されます。

  • 連続採番 (ギャップレス採番)

    いくつかの国では、振替仕訳番号を月または年ごとに連続した番号にする必要があります。ある番号と次の番号の間が空くことは許可されません。アプリケーションには、プロトコルコードおよび番号機能が含まれており、さまざまなフォーマットや採番方法のサポートが強化されています。

  • BOD インポート仕訳帳

    機能が拡張され、[財務会社パラメータ (tfgld0503m000)] セッションの [外部仕訳帳の承認済ユーザ] に基づいて、外部仕訳帳バッチを修正できるようになりました。

  • 分割支払 (イタリア)

    イタリアでは、顧客が公共部門の会社であると、納税義務がその顧客に転嫁されます。顧客が直接、税務当局に支払った税金分を売掛金に含めてはいけません。VAT 帳簿レポートは、売上税額を支払済として表示する必要があります。転嫁された売上税は、VAT 帳簿と VAT 精算レポートでは非控除として処理する必要があります。財務会計から直接作成された売掛金は、国内販売取引について転嫁型税金コードを許可する必要があります。

  • 統合取引の出力

    統合取引が自国通貨で出力できるようになりました。

  • VAT 訂正

    VAT 訂正を一意に識別して報告することができます。VAT 訂正は VAT レポートで区別する必要があります。

  • 会計帳簿 (ポーランド)

    ポーランドの法規制では、会社が会計帳簿を定期的に出力するか、別の耐久性のある保管媒体に会計帳簿を転送することが求められます。会計法の第 13.1 条によると、会計帳簿は、次に示す一連の会計レコードで構成されます。

    • 仕訳帳レポート (主仕訳帳)
    • 元帳勘定別にグループ化された取引の出力
    • 試算表
    • 補助帳簿勘定科目の試算表
    • 補助帳簿勘定科目
    • 外国通貨の評価
    • 利息計算書
    • 固定資産
    • 銀行ファイル
  • タクソノミ

    フレキシブルレポート構造であるタクソノミを総勘定元帳内に作成できます。クローズしたタクソノミをアーカイブ/削除することができます。

  • VAT 日付

    チェコ共和国とスロバキア共和国では、VAT 申請を目的として購買請求書、銀行取引、および仕訳帳に VAT 情報を付記することが義務付けられています。

  • 貸倒損失控除および貸倒損失回復

    売掛金および買掛金の貸倒損失控除/回復を一貫して簡単に処理することができます。控除/回復に必要な独自の仕訳帳を 「総勘定元帳」 で処理できます。

  • 個別の税金コードの表示

    購買/販売取引に使用される専用の購買/販売税金コードを指定できます。

  • 回収不能債権の償却

    事業目的で、債権が回収不能と判断された場合に、その債権が貸倒損失と見なされます。この判断が下されるのは通常、あらゆる努力を尽くして問題の債権を回収しようとしたにも関わらず、回収できなかった場合であり、発注先はその内容をシステムに記載して債権の額を下げる立場にあります。関連する販売請求書が回収不能と見なされた時点で、貸倒損失を償却する必要があります。

  • 総勘定元帳診断ワークベンチ

    総勘定元帳診断ワークベンチは、総勘定元帳を日々監視して、レポート処理を改善するために使用されます。このワークベンチを使用すると、総勘定元帳の取引に関する問題、例外、エラーを検出して事前に解決できます。

  • ワークフローから取引タイプを除外

    マニュアル仕訳帳または購買請求書でワークフローが有効な場合、特定の取引タイプがワークフローから除外されます。

  • 年度/期間セッション

    年度を定義することで、会計期間の作成とメンテナンス、会計期間の状況の更新を容易に行うことができます。

  • Local.ly eAccounting (LEA) の採用 - メキシコ

    メキシコの納税者はメキシコ財務当局が用意した Tax Mailbox ポータルを通じて La Contabilidad Electrónica (電子会計) を提出する必要があります。このために LN は Local.ly eAccounting (LEA) と統合されています。LN は各種ファイルを csv 形式で作成しますが、これらのファイルは ERP システムの外部に配置する必要があります。LN はクエリマッピング XML ファイル (querys.xml) も作成します。このファイルは ERP データベース (csv ファイル) のファイル/フィールドと eAccounting データベースの間のリンクを示します。

  • 元帳履歴の出力順序によるソート

    元帳履歴を出力順序に基づいてソートできます。

  • VAT 輸出日付

    輸出が免税または税率ゼロである証拠が示されるまで、輸出ベースの税金取引または訂正請求書をブロックするように機能が強化されました。輸出の証拠が利用可能であるか、訂正がなされた場合、関係する税金取引に訂正情報の証拠 (税関伝票番号、輸出日付など) を追加して、レポート用にブロックを解除できます。

  • マッピング体系の強化

    マッピング体系機能が強化され、設定、視認性、使用方法が単純化されました。

  • 税金期間が正しくない購買請求書の登録のブロック

    請求日が税金期間より後の購買請求書 (税金関連取引あり) は許可されません。

  • プロジェクト原価配分

    プロジェクト原価配分を使用すると、元帳取引のアップロードを介して (プロジェクト取引と組み合わせて) 複数のプロジェクトのプロジェクト取引をインポートできます。新しいパラメータ ([プロジェクト原価入力ビュー] グループボックス) が [取引タイプ] セッションに追加されました。

  • 外部仕訳帳のインポート

    ユーザが Excel または Exchange を介して、これまでよりも簡単かつ柔軟に振替仕訳をインポートすることができます。元帳勘定、取引先、税金コードのような一部の参照が存在しない場合、仕訳帳をインポートできるようになりました。新しい [仕訳帳インポートワークベンチ (tfgld2616m000)] セッションが作成され、ユーザによる Excel を使用した振替仕訳のインポート、および、Excel または Exchange を介してインポートされた振替仕訳のチェック、修正、転記が可能です。

  • 為替差ターゲット勘定

    金銭勘定について計算された為替差を、ターゲット勘定グループを使用して、複数の損益勘定セットに転記することができます。グループを複数の金銭勘定にリンクして、リンクされた [ターゲット勘定グループ] のそれぞれの元帳勘定に損益を転記できます。

  • 振替仕訳の多機能通貨

    多通貨環境では、現地通貨、レポート 1 通貨、レポート 2 通貨への変換に使用されるスポットレートが仕訳帳作成時のレートでない場合、訂正取引が必要です。現地通貨の金額を訂正できるだけでなく、他の機能通貨に金額を訂正することもできます。取引通貨と自国通貨で金額をメンテナンスできるように、新しい取引タイプ小分類である [多機能通貨仕訳帳] が追加されました。

  • 年度のクローズの自動調整

    年度をクローズする新しい方法として [期末残高を含む個別勘定] が追加されました。この方法では、次の振替仕訳が作成されます。
    • 損益のクローズ
    • 損益勘定のクローズ
    • 貸借対照表のクローズ
    • 前年度の結果

    セグメント会計が導入されている場合、[利益剰余金のディメンション会計] を使用する必要はもうありません。この場合、セグメント化されたディメンションだけが転記されます。

  • 未ファイナライズ取引およびファイナライズ済取引の表示

    分析のために、リストウィンドウに未ファイナライズ取引とファイナライズ済取引を表示できるようになりました。さまざまな表示オプションが追加されており、取引をさらに詳しく把握できます。

  • 評価勘定のレポート

    総勘定元帳取引の評価勘定は、いくつかの出力セッションおよび表示セッションでレポートできます。ただし、伝票に複数の伝票ラインが含まれる場合、それらのラインで使用されるその他すべての勘定が、選択したラインの評価勘定としてレポートされます。新しい機能では、生成される仕訳帳取引ラインごとに 1 つの評価勘定のみが決定されます。

    [伝票履歴 - 取引ライン (ファイナライズ済および未ファイナライズ)] セッションに、評価勘定が表示されるようになりました。オプションで、承認済ユーザは評価勘定を修正できます。

    振替仕訳のマニュアル取引で、評価勘定を指定できるようになりました。この新しい機能は、振替仕訳伝票セッション、定期取引仕訳帳、取引スケジュール、およびインポート済仕訳帳ワークベンチに適用されます。

  • 詳細キャッシュフロー計算書

    会計期間中の現預金取引履歴のレポート。このレポートで、現預金の配賦元および使途の概要がわかります。キャッシュフロー計算書は、株主、経理部員、潜在的投資家、潜在的貸手、および銀行によって使用されます。

    プロジェクト指向の組織では、作業活動、投資活動、および財務活動別にキャッシュフローを表示するだけでなく、キャッシュフローをプロジェクトに関連付ける必要があります。プロジェクトはキャッシュの入出金の主たる要因であるためです。販売地域別など、ディメンション別のキャッシュフロー情報の方に興味を持つ会社も存在します。このため、新しいマスタデータセッションとして [キャッシュフロー情報構造 (tfgld2560m000)] セッションが、[キャッシュフロー情報コード] を使用する親/子レポート構造とともに導入されています。このコードは、既存の [勘定科目表 (tfgld0508m000)] セッションの新しいフィールドを介して元帳勘定にリンクされます。

    新しい [現預金予測から除外] フィールドが [取引タイプ (tfgld0511m000)] セッションに追加され、指定した現預金取引タイプの取引を詳細キャッシュフロー情報から除外できるようになりました。

    現預金勘定のファイナライズ済現預金取引に基づいて詳細キャッシュフロー情報を生成するために、[詳細キャッシュフロー情報の生成 (tfgld2261m000)] セッションが導入されました。含まれる取引タイプの現預金勘定だけが使用されます。

    生成された詳細キャッシュフロー情報は、新しい [詳細キャッシュフロー情報 (tfgld2561m000)] セッションに表示されます。

    また、要約キャッシュフロー情報を出力するために、[要約キャッシュフロー情報の出力 (tfgld2461m000)] セッションも追加されています。

  • 納税申告請求書チェックリストの出力

    会社には、各税金期間の終わりに納税申告書を税務当局に提出する義務があります。申告書のデータは正しくなくてはいけません。申告が正しくない場合、会社はペナルティとして余分な費用を負担し、追加の税務監査の対象となることがありえます。このため、納税申告が税金規則に準拠するように、会計担当者は申告書のデータを、財務アプリケーションで利用可能なデータによって検証します。

    [納税申告書チェックリストの出力 (tfgld1410m100)] セッションが導入されました。このセッションは、納税申告ラインのデータと、選択範囲内の取引に関する税金分析のデータとを比較します。この分析の結果は、納税申告書チェックリストに出力されます。[差異のみを出力] オプションの設定に応じて、すべてのラインが出力されるか、または、税金分析によって納税申告を調整できないラインのみが出力されます。

  • 自動取引の機能拡張

    [自動取引 (tfgld0130s000)] セッションが次の機能をサポートするように拡張されました。
    • 取引タイプと元帳勘定に加えて、貸借インジケータが追加されました。ソース元帳勘定で借方/貸方転記が記録されたときにのみ自動取引を作成するソースを指定できます。
    • [特定の変換元ディメンションの組合せ] チェックボックスが追加されました。ソース取引を決定するときに特定のディメンションの組合せを使用するかを指定できます。このチェックボックスがオンの場合、適用可能なディメンションの組合せを設定できます。
    • 新しい [変換先取引タイプ] フィールドで取引タイプを指定して、ソース取引とは別の取引タイプで取引を生成できます。
    • 生成された取引を圧縮するかどうかを示す [圧縮] チェックボックスが追加されました。
    • 借方ラインのディメンションタイプごとに、[オリジナル取引から全借方ディメンションをコピー] チェックボックスが追加されました。貸方ラインのディメンションタイプごとに、[オリジナル取引から全貸方ディメンションをコピー] チェックボックスが追加されました。
  • 振戻仕訳の機能拡張

    [振戻仕訳 (tfgld1295m000)] セッションが次の機能をサポートするように拡張されました。
    • [振戻伝票の作成] チェックボックスが追加されました。振戻取引を作成することなく振替仕訳を新しい振替仕訳にコピーします。
    • [マイナスの金額で振戻] チェックボックスが追加されました。マイナスの金額を使用して (取引タイプで許可されている場合)、または反転された借方/貸方符号を使用して、振戻伝票を作成します。
    • [オリジナルレートの使用] チェックボックスが追加されました。新規生成された伝票でソース取引のオリジナルレートを使用します。
  • 調整取引の残高参照

    [統合取引 (tfgld4582m000)] および [作業管理 - 財務調整 (tfgld4595m000)] セッションの [ソート位置] フィールドの目的は、データをソートすることです。このフィールドは、特定の調整グループで最終受入基準としても使用されていましたが、これは理解しづらいことでした。

    [残高参照] フィールドが調整および最終受入の基準として追加されました。この新しいフィールドは、[最終受入基準] フィールドが [ビジネスオブジェクト] + [残高参照] に設定されている調整グループで統合取引と調整取引が記録されると値が入力されます。[ビジネスオブジェクト] + [ソート位置] および [ビジネスオブジェクト] + [ビジネスオブジェクト参照] という値は、[最終受入基準] フィールドでは無効です。

    既存データの場合、[残高参照] フィールドを調整の基準として使用するには、このフィールドを更新する必要があります。このフィールドは、調整データが承認される前、または為替差が計算される前に更新する必要があります。既存データを更新するには、新しい [残高参照の更新 (tfgld4295m800)] セッションを使用できます。

  • 取引先別元帳勘定履歴

    [通貨初期化/移行後に期間残高を再作成 (tfgld3205m000)] セッションの機能が拡張されました。新しい [取引先別元帳勘定履歴のみ] チェックボックスをオンにしてセッションを実行すると、取引先別元帳勘定履歴データが生成されます。

  • バックグラウンド処理の延期

    [バックグラウンド処理の有効化] フィールドが [取引タイプ (tfgld0511m000)] セッションに追加されました。このフィールドは次の値に設定できます。
    • 常時 (デフォルト値): その取引タイプで未ファイナライズ取引が作成されると、必ずバックグラウンド処理が開始されます。
    • 延期: その取引タイプで未ファイナライズ取引が作成されても、バックグラウンド処理は決して開始されません。ファイナライズ時のみ、バックグラウンド処理が開始されます。
    • ジョブモードで延期: その取引タイプで未ファイナライズ取引がジョブによって作成されても、バックグラウンド処理は決して開始されません。ファイナライズ時のみ、バックグラウンド処理が開始されます。その取引タイプで未ファイナライズ取引がマニュアルで作成されると、バックグラウンド処理が開始されます。
  • ファイナライズ済取引の説明テキスト

    これまでは、統合取引から生じる原価取引の取引参照は、特にオーダ番号とオーダライン番号に基づいて生成されました。ドイツの要件に準拠するために、汎用的解決策として次の変更が加えられました。
    • [統合取引の転記 (tfgld4282m000)] セッションで、特定の原価取引の借方ラインについて説明的な参照が作成されるようになりました。原価品目の説明が、次の統合伝票タイプで使用されるようになりました。
      • 購買オーダ/一般費用
      • 購買オーダ/一般費用差異
      • 購買スケジュール/一般費用
      • 購買スケジュール/一般費用差異
      • 統合伝票タイプが輸送オーダ/輸送費の場合、[出荷元都市]-[出荷元国] から [出荷先都市]-[出荷先国] が使用されます。
    • この機能を財務会社レベルで有効にするために、[購買と輸送費ラインの摘要] フィールドが [財務会社パラメータ (tfgld0503m000)] セッションに導入されました。また、このセッションの [コンセプトパラメータ] タブにオプショングループが追加され、現在のコンセプトパラメータがその機能に基づいて適切なグループボックスに保存されます。
  • 振替仕訳の多機能通貨

    自国通貨の金額のデフォルト設定をサポートするために、振替仕訳伝票のヘッダに通貨詳細が追加されました。

    この機能は、税金取引にも対応できるように拡張されました。[課税国]、[税金コード]、[税額] の各フィールドが伝票詳細に追加されました。伝票ヘッダでは、トグルオプションを使用して、合計金額を総額または正味額として表示したり、税額合計のみを表示したりすることができます。

    同じ機能が多機能通貨のインポート仕訳帳にも追加されました。

  • 未照合取引の出力

    勘定科目照合により、特定の元帳勘定で借方取引と貸方取引をユーザが照合できます。照合後、その期間における照合済勘定の残高の詳細仕様を含む (日付をさかのぼった) 会計期間末ごとに未照合取引を含むレポートを出力できます。このレポートは、新しい [照合勘定残高の仕様の出力 (tfgld1450m100)] セッションで出力することができます。

  • 調整の強化

    調整処理を改善するために、次の新しい機能が導入されました。
    • 調整グループ別の統合要素の削除
    • 終了勘定の [調整データの記録] の初期化
    • ほとんどの終了勘定調整グループの場合、[調整データの記録] は [いいえ] で初期化されます。ただし、[調整データの記録] は、次の勘定に対しては [はい] で初期化されます。
      • プロジェクト、サービスなどの中間原価に関連する終了勘定。たとえば、終了勘定 514 など。
      • プロジェクトまたは PCS プロジェクトの一般費用に関連する終了勘定。この勘定はプロジェクト仕掛品または PCS プロジェクト仕掛品にマッピングされるためです。
    • 財務会社別調整設定の仕様
    • LN CE の以前のバージョンでは、[調整グループ (tcfin0620m000)] セッションで、調整グループレベルの調整設定が指定できました。そのため、すべての財務会社が同じ設定でした。
      今は、財務会社ごとに次の調整設定を変えられるようになりました。
      • 調整要素
      • 調整データの記録
      • すべての調整要素の記録
      • 調整データの自動最終受入
      • 最終受入済調整データの訂正許可
      • 非最終受入済取引のビジネスオブジェクトの削除ブロック
      • 未削除のビジネスオブジェクトの最終受入済取引の削除ブロック