固定資産

固定資産を使用して、会社内の固定資産を管理することができます。

次のタスクを実行できます。

  • 自分の組織が使用する資産、工場、および設備のデータの入力と追跡
  • 資産の入力と計上、複数の帳簿での資産の減価償却、会社内または会社間における資産の移動、資産耐用年数終了後の資産の除売却
  • 期間終了処理による資産の履歴データの期間と年数のメンテナンス
  • 製品内、およびサブシステム間で問合せを使用してオリジナル伝票までデータを追跡
  • LN に付属のレポート機能の使用

財務減価償却および再評価の結果は、総勘定元帳に転記されます。

  • 資産の使用

    固定資産には、資産、建築物、および設備が含まれ、この固定資産は、会社のコスト削減や増収を目的としたものです。固定資産には、会社所有の固定資産に関するデータを記録します。資産データの記録は、会社が所有している資産を追跡し、資産に関する取引を記録するために行います。

  • 原価率減価償却方法

    このオプションは、減価償却額の計算に使用することもできます。

  • 振替仕訳での取引先予算配分

    資産、資産帳簿、所在、および取引先ごとに、原価、減価償却累計額、再評価コスト、再評価減価償却累計額に適した金額を表示できます。

  • 振替仕訳での取引先予算配分

    組織によっては、取引先ごとに会計取引をすべてレポートする必要があります (該当する場合)。これには、固定資産処理によって作成される取引も含まれます。

    異なる取引先に対する複数の請求書によって、原価が 1 つの固定資産に追加される場合があります。このシナリオでは、各取引は、各取引先の原価額に応じて比例分割する必要があります。取引先ごとのこの配分状況が固定資産ごとに保存されるようになりました。固定資産が資産計上、減価償却、調整、または処理されると、処理ごとに、取引先別に配分された取引が作成されます。

  • 取引先別配分の機能拡張

    固定資産機能が強化され、取引先に基づいた総勘定元帳勘定/ディメンションマッピングを確立することにより、固定資産副元帳による総勘定元帳の調整が可能になりました。このため、すべての固定資産関連の統合伝票タイプ用に新しい統合要素コードが追加されています。また、特定の取引先の資産除売却機能もサポートされています。

  • 減価償却計算の追加オプション

    減価償却額を計算するために、次のオプションが追加されました。
    • 現在の原価の割合に基づいて減価償却を計算します。
    • 翌期以降の減価償却計算に基づいた原価調整を含めます。
    • 減価償却の最終期間の残存価額のみを含めます。
  • 支払割引および延滞金利なしの投資

    支払割引、延滞金利、または支払差額を資産の投資額に加算するかどうかを選択できます。これをサポートするために、新しい固定資産パラメータが 3 つ追加されました。

  • 集合資産

    資産を集合資産として使用するかどうかを示すことができます。これがオンの場合、資産のすべての調整は稼働日ごとに自動登録されます。

  • 資産のナビゲーションリストビュー

    左側にナビゲーションリスト、右側に詳細ビューを備えた新しいユーザインタフェースが [固定資産] セッションに導入されました。

  • 固定資産グループの変更

    従業員は、システムに多くの取引を入力します。間違いがあっても、多くの場合は、簡単に修正できます。しかし、資産計上済の固定資産に割り当てられた資産グループ、分類、および小分類が間違っている場合、または指定された稼働日が間違っている場合、その訂正は容易ではありません。このため、新しい資産コードまたは拡張が必要になり、ときには不要な減価償却取引が生じることがあります。

  • 固定資産グループ

    新しい機能を利用すると、誤った入力項目を取り消して、正しい金額の正しい入力項目を自動生成することができます。

    [資産調整 (tffam8220m000)] セッションに以下の変更が加えられました。
    • 固定資産グループ、分類、小分類、および稼動日を変更するために新しいフィールドが追加されました。ここで変更すると、新しい資産コードまたは拡張は必要ありません。
    • 変更した理由を示す理由コードをユーザが指定する必要があります。

    減価償却が計算および転記されていない資産の場合、資産グループ、資産分類、小分類、または稼動日を変更しても、古い資産グループの減価償却取引は作成されません。

    減価償却がすでに計算および転記されている資産の場合、資産グループ、資産分類、小分類、または稼働日を変更すると、すでに転記された減価償却額の振戻取引が作成されます。正しい減価償却取引は資産の最終減価償却日付まで作成されます。

    新しい調整オプションを追跡するために、[調整 – 詳細 (tfgld8520s000)] セッションが変更され、分類、小分類、グループ、稼動日の変更に対応しました。

    [資本投資概要の出力 (tffam8478m000)] セッションで、資産分類、小分類、グループの変更を反映するようにレポートが変更されました。これは、[正味帳簿価額詳細調整の出力 (tffam8477m000)] セッションにも当てはまります。

  • 固定資産請求書リストの自国通貨金額

    [資産請求書履歴の出力 (tffam1431m000)] セッションで、金額を自国通貨でも出力できるようになりました。