資材価格情報の取得 - 一般的論理

伝票ラインの価格リスト、取引先、品目、および日付に基づいて、資材価格合意 (調達) (tcmpr0130m000) セッションまたは資材価格合意 (販売) (tcmpr0130m100) セッションで有効な資材価格合意が検索されます。

有効な価格合意がある場合、[資材価格情報 (tcmpr1600m000)] セッションで、ビジネス文書用の資材価格情報が生成されます。

伝票ラインの品目、有効化コード、オプションリスト ID、製品バリアント、および日付に基づいて、品目資材内容 (tcmpr0120m000) セッションから品目資材内容が取得されます。

各資材について、文書の資材情報 (tcmpr1110m000) セッションで資材 (価格情報) ラインが生成されます。このセッションは、[資材価格情報 (tcmpr1600m000)] セッションのタブとして表示されます。価格合意が存在せず、資材ラインが生成される場合、資材価格情報のデフォルト値は [資材価格パラメータ (tcmpr0100m000)] セッションのデータに基づきます。その結果、資材実際価格を取得するための検索日は [固定価格] に設定されます。

伝票ラインの取引先、品目、および日付に基づいて、資材ラインの請求可能数量係数が取得されます。

伝票ラインの取引先、品目、および日付に基づいて、資材ラインの基準価格が取得されます。

資材価格合意の価格ルールに基づいて、資材ラインの実際価格を取得するための検索日が決定されます。

資材実際価格の決定は常に必須なわけではありません。次の場合があります。

• ビジネス文書ライン処理において、資材実際価格がまだ必要でない
• 実際価格の決定に使用される検索日が将来の日付である、または指定されていない
• 検索日の資材実際価格がまだ指定されていない

文書ライン処理において資材実際価格が必要であるが、資材実際価格を取得できない場合は、可能な最善のオプションが検討されます。検索日より前で実際価格が指定されている最後の日付を使用するか、前回の資材実際価格が取得されます。

販売伝票の場合、ビジネス文書ラインが請求に発行されると資材実際価格が必須になります。利用可能な資材実際価格がない場合、エラーメッセージが表示されます。マニュアルで資材実際価格を指定するか、[価格および値引の再計算パラメータ (tdpcg0240s000)] セッションを使用して実際価格を再設定できます。購買伝票の場合は、購買伝票について実際価格が指定されていなくても請求に対して支払う必要があるため、この段階で資材実際価格は必須ではありません。ただし、購買伝票に請求金額が表示されます。

資材ラインについて資材基準価格と実際価格が指定されている場合は、資材基準価格に付加費用が追加されます。資材価格付加費用は、資材実際価格から資材基準価格を減算して算出されます。

管理費など、追加の材料費を含めるために、資材価格付加費用原価が計算されます。付加費用原価は、資材価格付加費用に付加費用係数を乗算することによって算出されます。

例

• 資材価格付加費用 = €0.432
• 資材価格付加費用係数 = 1.5

資材価格は、€0.648 (€0.432 × 1.5) の資材価格付加費用原価分、増加します。

伝票ライン価格が決定されます。