資産調整の制約

調整のタイプには、次のようないくつかの制限があります。

• 正または負の原価は、金額ゼロまでしか調整できません。
• 資産の正または負の原価、残存価額、または減価償却累計額は、金額ゼロまでしか調整できません。
• 原価、残存価額や減価償却累計額を調整した結果の正味帳簿価額は、金額ゼロまでしか調整できません。

調整により次のようになる場合があります。

• 資産耐用年数が組み込まれた減価償却方法から組み込まれていない減価償却方法に変更する場合は、LN で調整が受け付けられるように、資産耐用年数 (月単位) フィールドにも値を入力する必要があります。
• 修正加速償却制度 (MACRS) テーブルの率を使用して減価償却する資産の原価を調整すると、LN で、それ以降のすべての減価償却の計算が修正加速償却制度 (MACRS) の公式による計算に切り替えられます。
• 資産がビンテージ/グループ勘定科目に含まれる場合は、資産減価償却弾力制度 (ADR) 帳簿で資産耐用年数、減価償却方法、頻度、残存価額以下減価償却チェックボックスの設定を調整したり、新規チェックボックスのオン/オフを切り替えたりすることができません。これらの変更を行うには、ビンテージ/グループ勘定の調整 (tffam7271m000) セッションを使用します。原価、累計または年初から今日の日付までの (年初来) 減価償却、または残存価額を変更すると、その勘定科目についても変更されます。
• 資産帳簿調整 (tffam1214m000) セッションの現在原価フィールドを調整すると、資産帳簿再評価 (tffam3200m000) セッションの実行結果に影響が及びます。