税金プロバイダインタフェースの設定

税金プロバイダをアプリケーションサーバにインストールした後、アプリケーションと税金プロバイダ間にインターフェースを設定する必要があります。

税金プロバイダを設定するには

ステップ 1. 税金プロバイダインターフェースの導入準備

税金プロバイダインターフェースの導入を準備するには:

  1. 国セット (tccom1680m000) セッションを使用して、税金プロバイダで税額を計算し、売上税登録を保持しておく国セットを指定します。他の国に属する住所に対するオーダについては、LN で税額を計算します。
  2. ステップ 1 で指定した国の既存の住所フォーマットが、税金プロバイダで要求されるフォーマットと合致するかどうかを確認します。米国とカナダの都市、州/地方、および郵便番号は、適切な住所フィールドに指定する必要があります。
  3. 税金プロバイダ販売業者が提供する指示書を使用して、税金プロバイダをインストールします。
  4. 期間のクローズ (tfgld1206m000) セッションを使用して会計期間をクローズします。
ステップ 2. 税金プロバイダインターフェースの導入

税金プロバイダインタフェースを導入するには:

  1. 税金プロバイダパラメータ (tctax6100m000) セッションで税金プロバイダを使用チェックボックスをオンにします。
  2. 税金プロバイダパラメータ (tctax6100m000) セッションで税金プロバイダを選択します。販売および使用税の税金プロバイダは Vertex O Series でなければなりません。
  3. 国セット (tccom1680m000) セッションで、該当の税金プロバイダが適用される国を指定します。取引先の住所がこれらの国のいずれかに属している場合、LN では税額を計算しないで税金データが税金プロバイダに渡されます。それ以外の国の住所については、LN で税額を計算します。
  4. 住所管轄区域確認ユーティリティ (tctax6210m000) セッションで、GEO コードを確認して既存の住所データに割り当てます。
  5. GEO コードを評価し、必要に応じて次のように再定義します。
    • Vertex を使用する場合は、住所 (tccom4130s000) セッションの都市範囲内チェックボックスでのオン/オフのデフォルトを変更する必要があるかもしれません。
    • 複数の管轄区域が該当の住所データに対応している場合は、適切なメニューで管轄区域を選択して住所データ別 GEO コード (tctax6105m000) セッションを開始します。
  6. 会社、取引先、および製品関連データを税金プロバイダに入力します。
  7. 製品分類 (tctax6101m000) セッションで有効な製品分類を定義します。定義する製品分類は、税金プロバイダで定義した課税ドライバと一致させる必要があります。
  8. 製品分類の税金マトリックス (tctax6102m000) セッションで、製品分類別に、品目グループ、品目、契約タイプ、サービスタイプ、および元帳勘定番号のマトリックスを指定します。
ステップ 3. 税金プロバイダインタフェースの設定を調整

税金プロバイダインタフェースの導入後、次の調整を加えることを検討します。

  • 税金コード構造の簡素化

    すでに LN を使用しているが税金プロバイダは使用していない場合、財務会計で現在の税金構造を再評価することを検討してください。税金プロバイダは、税金プロバイダを使用しないユーザ用として LN に導入されている複合税率処理を必要としません。

    税金プロバイダを使用している場合、LN では税金コードを使用して、各種の金額を転記する元帳勘定が判断されます。税金プロバイダインタフェースの導入時に、すべての税金コードが単一税率に設定されます。税金プロバイダは税率と管轄区域を判定します。

  • 会計取引に対する個別の税金コードの使用

    四半期レポートを申告する前に、会計取引の税額を税金プロバイダにマニュアルで入力する必要があります。これは、会計取引の税額が税金プロバイダの税金登録に記入されないためです。これらの税額を入力するには、税金プロバイダ計算ユーティリティ (tctax6212m000) セッションを使用します。会計取引に関して個別の税金コードを定義すると、会計取引の税額の追跡が容易になります。